食害

ニホンザルに食い荒らされたキャベツ畑

食害(しょくがい)とは、動物の摂食行為により、人間に何らかの被害を与えること。言い方は様々であるが他には「食い荒らし」などとも。

主にこの項目では日本における食害について記述する。

目次

概要編集

動物が食物として他の生物を食べる行為は生態系上は自然のことであるが、その食物が人間にとって資源となるものであった場合、動物の摂食行為が行為が人間に害を与えるものと見なされる。これを食害という。食べるという行為に重きが置かれるから、菌類などの寄生によるものはこれに含めない。

人間が資源とするものは範囲が広いため、その範囲も広い。例えば農業園芸における害虫の被害もこう呼ばれる。近年では山里における鹿、などが農作物を荒らす被害も重視されている。また、漁業においては古くから海洋哺乳類による魚類の食害が問題視されていた。

また、動物が人間を襲う獣害の中でも、動物が人間を食べた場合は食害とよばれることもある[要検証 ]

主に食害を起こす動物編集

 
ノカイドウを食害から守るカバー
  • シカ - ニホンジカ植林された木々の表皮を食害することで枯死に至らしめる。ただし、奈良県奈良公園のシカは天然記念物に指定されているため駆除が難しい[1]えびの高原では天然記念物に指定されているノカイドウシカによる食害から守るため、稚樹にヘキサチューブと呼ばれる六角形の半透明プラスチックカバーが掛けられている[2]
  • サル - ニホンザルによる農作物の食害が多い。特に山村では、過疎高齢化により追い払う事もままならない。食い荒らす特定の位置などはないが、稀に住宅地野生のサルが入り込み、各家庭で育てられている植物(など)を食い荒らすこともある。一部のニホンザルは天然記念物に指定されている[3]が、そうでない場合は麻酔銃などを撃って捕獲する場合もある。
  • イノシシ - 繁殖力が高く、古くから食害が知られ、日本各地に猪を防ぐための猪垣(いのがき)が現存している。現在ではリンゴパイナップルサギソウなど農作物・観賞用花木を食い荒らした報告が各地でなされている[4][5][6]
  • イルカクジラアザラシトドなど - 日本では古くから海洋哺乳類による食害が問題視されており、駆除が行われてきた。特にトドの駆除にはかつては自衛隊までも投入されており、鯨が魚を食いつくすといった鯨食害論が水産庁によってマスコミなどで流布されている。ただし、トドは個体数の減少にも拘らず、被害が増加しており、これは元々の魚類の減少で魚網から横取りするようになった為であるという結果になっている。また、過去にイルカの食害で悩まされた壱岐も魚類の減少でイルカの出現が減少するという事態が起きている。また、ニホンカワウソニホンアシカ絶滅の要因の一つは食害のための駆除であるとされる。イルカ追い込み漁#「害獣」駆除としての実施トド#駆除をめぐる議論も参照。
  • ラッコ - 過去における乱獲で減少していたが、2003年(平成15年)以降北海道沿岸に数頭が住み着くも、ウニを大量に捕食する食害が深刻であるものの、こちらは保護されており駆除もままならない。ただし、ウニが増えすぎるとコンブが減少してしまうので、ラッコが捕食した方が環境が良くなるとされる。キーストーン種#キーストーン捕食者も参照。
  • スズメ - 古くからに対する食害が知られる。反面、稲の害虫も捕食するため、過剰な駆除は逆に害虫による被害をふやすことになる。中国においては大規模な駆除が行われたものの、害虫の増加につながったことで駆除対象から外された経緯がある。スズメ#分布(駆除・移入)も参照。
  • カモ - 大麦レンコンなどの食害が知られるほか、養殖海苔に対する食害が1960年代頃から深刻である。この被害の原因は長年明らかでなく、「バリカン症」と呼ばれ調査が行われていたが、2014年(平成26年)に監視カメラによる観察でカモによる食害と判明した。
  • イナゴバッタ - 大量のなどを短時間で食い荒らす蝗害が知られる。米ネブラスカ州では数百キロに及ぶ大群が発生したが、現代では殺虫剤の普及により制御可能である。

脚注編集

  1. ^ 詳細はこちらを参照
  2. ^ 古瀬一高ほか 「絶滅危惧種ノカイドウの稚樹の生存に関する研究」 『日本森林学会九州支部研究論文集 No.54』 日本森林学会、2001年
  3. ^ 哺乳類天然記念物一覧#天然記念物を参照
  4. ^ 「ウルフピー」って? シカ食害に効果、口コミで大ヒットzakzak(09-11-12).2010年4月16日閲覧。
  5. ^ 深刻、イノシシ食害/東村でパイン畑半分荒らす 琉球新報(02-02-27).2010年4月16日閲覧。
  6. ^ イノシシ食害防げ 黒沢湿原のサギソウ園、堀と柵設置 徳島新聞web(09-06-13).2010年4月16日閲覧。

外部リンク・参考資料編集

関連項目編集