木場

東京都江東区の町名
日本 > 東京都 > 江東区 > 木場

木場(きば)は、東京都江東区町名。現行行政地名は木場一丁目から木場六丁目。住居表示実施済区域。

木場
町丁
木場駅 4番出入口(2008年7月)
地図北緯35度40分20秒 東経139度48分27秒 / 北緯35.672292度 東経139.807364度 / 35.672292; 139.807364
日本の旗 日本
都道府県 東京都の旗 東京
特別区 江東区
地域 深川地域
人口情報2023年(令和5年)1月1日現在[1]
 人口 11,058 人
 世帯数 6,224 世帯
面積[2]
  0.745390514 km²
人口密度 14835.18 人/km²
郵便番号 135-0042[3]
市外局番 03(東京MA[4]
ナンバープレート 江東
ウィキポータル 日本の町・字
東京都の旗 ウィキポータル 東京都
ウィキプロジェクト 日本の町・字
テンプレートを表示
広重「名所江戸百景」より「深川木場」。元は地名通りの貯木場だった。
木場 明治時代
木場 大正時代
木場 昭和初期
木場 1933年

歴史

編集

江戸の材木商は日本橋付近に集まっていて材木河岸を形成していた。1657年明暦の大火の被害が甚大であったことから幕府は神社仏閣や大名屋敷などを郊外に移転させるなど江戸の町を大改造する計画を立てた。この中で材木河岸を墨田川の対岸にある深川に移転させることになり材木商たちに命令を下した。当時の日本では建築物はほぼ全て木造であり、橋や船、道具なども木でできていた。このため大量の木材を必要としており、材木商人たちの中には巨万の富を築いた者も多かったので深川の街は大変発展したという。

明治維新以降になると、木場の沖合いの埋め立てが進み、木場は内陸となり海が姿を消してしまった。 1915年(大正4年)7月23日、木材業者らが設立した木場銀行が破綻。木材商42業者が倒産した[5]1969年(昭和44年)、沖合の埋立地に新しい貯木場新木場が建設されたため、従来の貯木場は埋め立てられて跡地に木場公園が作られた。

木場公園内の池で、浮かべた木材に乗る伝統芸「木場の角乗(かくのり)」が貯木場としての歴史を現代に伝えている[6]

地理

編集

深川地域内に当たる。北は仙台堀川深川平野と接する。東は東陽、南は汐浜運河塩浜と、西は平久川冬木富岡牡丹古石場と接する。

木場公園が、木場・平野・三好にかけ広がる(公園の南半分が木場、北半分が平野、そして公園の北端にある東京都現代美術館が三好となる)。

地名の由来

編集

木場とは元来、貯木場もしくは木材切り出し場であり、それらに由来する地名は日本各地にある。以上の地名は海もしくは川沿いに面しており、これは木材を海路で運んだり、上流で切り出した木をそのまま川に流したためである。

商業施設

編集

イトーヨーカドー木場店(2000年〈平成12年〉11月16日開店)などが入居する深川ギャザリアがある[7]2010年4月に完成した深川ギャザリアW2棟には、りそなホールディングス本店、東京本部、およびりそな銀行東京本部(東京営業部・不動産営業部(東京)と両営業部の口座勘定を除く)、埼玉りそな銀行東京本部が移転し、同年5月6日から営業を開始した。

地価

編集

住宅地の地価は、2023年令和5年)1月1日公示地価によれば、木場3-3-9の地点で59万6000円/m2となっている[8]

世帯数と人口

編集

2023年(令和5年)1月1日現在(東京都発表)の世帯数と人口は以下の通りである。なお、四丁目は人口が0人のため、省略とする[1]

丁目 世帯数 人口
木場一丁目 99世帯 164人
木場二丁目 1,303世帯 2,026人
木場三丁目 1,935世帯 4,029人
木場五丁目 1,190世帯 1,803人
木場六丁目 1,697世帯 3,036人
6,224世帯 11,058人

人口の変遷

編集

国勢調査による人口の推移。

人口推移
人口
1995年(平成7年)[9]
7,264
2000年(平成12年)[10]
7,628
2005年(平成17年)[11]
8,176
2010年(平成22年)[12]
8,253
2015年(平成27年)[13]
10,356
2020年(令和2年)[14]
11,195

世帯数の変遷

編集

国勢調査による世帯数の推移。

世帯数推移
世帯数
1995年(平成7年)[9]
3,345
2000年(平成12年)[10]
3,515
2005年(平成17年)[11]
3,894
2010年(平成22年)[12]
4,216
2015年(平成27年)[13]
5,686
2020年(令和2年)[14]
6,101

学区

編集

区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる(2023年4月時点)[15][16]

丁目 番地 小学校 中学校
木場一丁目 全域 江東区立平久小学校 江東区立深川第八中学校
木場二丁目 1〜6番
20〜21番
江東区立東陽中学校
7〜19番 江東区立数矢小学校
木場三丁目 全域
木場四丁目 全域
木場五丁目 4~12番
1〜3番 江東区立平久小学校
木場六丁目 全域 江東区立深川第八中学校

事業所

編集

2021年(令和3年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[17]

丁目 事業所数 従業員数
木場一丁目 156事業所 11,676人
木場二丁目 163事業所 4,553人
木場三丁目 63事業所 1,285人
木場四丁目 1事業所 5人
木場五丁目 149事業所 4,038人
木場六丁目 81事業所 1,037人
613事業所 22,594人

事業者数の変遷

編集

経済センサスによる事業所数の推移。

事業者数推移
事業者数
2016年(平成28年)[18]
570
2021年(令和3年)[17]
613

従業員数の変遷

編集

経済センサスによる従業員数の推移。

従業員数推移
従業員数
2016年(平成28年)[18]
20,145
2021年(令和3年)[17]
22,594

交通

編集

鉄道

編集

バス

編集

都営バス永代通り三ツ目通りを中心に運行されている。全ての系統が木場駅前停留所を経由する。

道路

編集

一般道路

編集

高速道路

編集

首都高速道路の出入口

木場を舞台とする作品

編集

その他

編集

日本郵便

編集

脚注

編集
  1. ^ a b 住民基本台帳による東京都の世帯と人口(町丁別・年齢別)  令和5年1月” (CSV). 東京都 (2023年4月6日). 2023年12月17日閲覧。 “(ファイル元のページ)(CC-BY-4.0)
  2. ^ 『国勢調査町丁・字等別境界データセット』(CODH作成)”. CODH. 2024年1月6日閲覧。(CC-BY-4.0)
  3. ^ a b 木場の郵便番号”. 日本郵便. 2023年11月17日閲覧。
  4. ^ 市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
  5. ^ 下川耿史 家庭総合研究会 編『明治・大正家庭史年表:1868-1925』河出書房新社、2000年、402頁。ISBN 4-309-22361-3 
  6. ^ 木場の角乗東京の観光公式サイト GO TOKYO(2018年10月26日閲覧)。
  7. ^ “イトーヨーカ堂、江東区に「木場店」オープン”. 日本食糧新聞(日本食糧新聞社). (2000年11月29日)
  8. ^ 国土交通省地価公示・都道府県地価調査”. 国土交通省. 2023年12月29日閲覧。
  9. ^ a b 平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
  10. ^ a b 平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
  11. ^ a b 平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
  12. ^ a b 平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
  13. ^ a b 平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
  14. ^ a b 令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口,外国人人口及び世帯数-町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
  15. ^ 区立小学校の通学区域”. 江東区 (2023年4月1日). 2024年1月6日閲覧。
  16. ^ 区立中学校の通学区域”. 江東区 (2023年4月1日). 2024年1月6日閲覧。
  17. ^ a b c 経済センサス‐活動調査 / 令和3年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数(町丁・大字別結果)”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
  18. ^ a b 経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
  19. ^ 郵便番号簿 2022年度版” (PDF). 日本郵便. 2023年10月28日閲覧。

関連文献

編集

関連項目

編集

外部リンク

編集