本庄東 (大阪市)
大阪市北区の町
本庄東(ほんじょうひがし)は、大阪府大阪市北区にある町名。現行行政地名は本庄東一丁目から本庄東三丁目。
本庄東 | |
---|---|
北緯34度42分56.67秒 東経135度30分29.51秒 / 北緯34.7157417度 東経135.5081972度 | |
国 | 日本 |
都道府県 | 大阪府 |
市町村 | 大阪市 |
区 | 北区 |
町名制定 | 1977年(昭和52年) |
面積 | |
• 合計 | 0.391300047 km2 |
人口 | |
• 合計 | 7,276人 |
• 密度 | 19,000人/km2 |
等時帯 | UTC+9 (日本標準時) |
郵便番号 |
531-0074[3] |
市外局番 | 06(大阪MA)[4] |
ナンバープレート | なにわ |
地理
編集大阪市北区の北部に位置。西は本庄西、東は天神橋筋を挟んで天神橋7丁目・8丁目、南は浮田、北は淀川を挟んで東淀川区柴島に接する。
地内は南北に細長く、中央部には城北公園通が東西に走る。
河川
編集歴史
編集沿革
編集- 1889年(明治22年)4月1日 町村制施行により、川崎村(単独施行)、豊崎村大字本庄となる。
- 1897年(明治30年)4月1日 川崎村の北部が豊崎村へ編入され、豊崎村大字川崎となる。
- 1912年(明治45年)1月1日 町制施行により、豊崎町大字川崎・本庄となる。
- 1925年(大正14年)4月1日 大阪市第二次市域拡張により、東淀川区川崎町・本庄町となる。
- 1927年(昭和2年) 本庄川崎町・本庄東通に改称。
- 1943年(昭和18年)4月1日 新設の大淀区へ転属。
- 1977年(昭和52年) 本庄東の現行行政地名に改称。
- 1989年(平成元年)2月13日 大淀区と北区(旧)の合区により、北区へ転属。
世帯数と人口
編集2019年(平成31年)3月31日現在の世帯数と人口は以下の通りである[2]。
丁目 | 世帯数 | 人口 |
---|---|---|
本庄東一丁目 | 1,269世帯 | 1,999人 |
本庄東二丁目 | 2,005世帯 | 3,064人 |
本庄東三丁目 | 1,397世帯 | 2,213人 |
計 | 4,671世帯 | 7,276人 |
人口の変遷
編集国勢調査による人口の推移。
1995年(平成7年) | 6,451人 | [5] | |
2000年(平成12年) | 6,556人 | [6] | |
2005年(平成17年) | 7,067人 | [7] | |
2010年(平成22年) | 7,102人 | [8] | |
2015年(平成27年) | 7,736人 | [9] |
世帯数の変遷
編集国勢調査による世帯数の推移。
1995年(平成7年) | 3,066世帯 | [5] | |
2000年(平成12年) | 3,374世帯 | [6] | |
2005年(平成17年) | 3,992世帯 | [7] | |
2010年(平成22年) | 4,227世帯 | [8] | |
2015年(平成27年) | 4,711世帯 | [9] |
学区
編集市立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる[10]。北区内の全ての市立中学校と、大阪市内の小中一貫校が対象で学校選択が可能(抽選を実施)。
丁目 | 番 | 小学校 | 中学校 |
---|---|---|---|
本庄東一丁目 | 全域 | 大阪市立豊崎本庄小学校 | 大阪市立豊崎中学校 |
本庄東二丁目 | 全域 | ||
本庄東三丁目 | 全域 |
事業所
編集2016年(平成28年)現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[11]。
丁目 | 事業所数 | 従業員数 |
---|---|---|
本庄東一丁目 | 141事業所 | 1,209人 |
本庄東二丁目 | 172事業所 | 2,841人 |
本庄東三丁目 | 52事業所 | 756人 |
計 | 365事業所 | 4,806人 |
施設
編集公共施設
編集教育機関
編集社寺・史跡
編集企業
編集商業
編集- ライフ本庄店
交通
編集鉄道
編集道路
編集- 大阪府道・京都府道14号大阪高槻京都線(天神橋筋)
- 大阪市道中津太子橋線(城北公園通)
その他
編集日本郵便
編集脚注
編集- ^ “大阪府大阪市北区の町丁・字一覧”. 人口統計ラボ. 2019年10月4日閲覧。
- ^ a b “住民基本台帳人口・外国人人口”. 大阪市 (2019年7月26日). 2019年10月4日閲覧。
- ^ a b “本庄東の郵便番号”. 日本郵便. 2019年8月15日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 -町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ “北区内の通学区域一覧”. 大阪市 (2018年12月6日). 2019年10月4日閲覧。 “(ファイル元のページ)”
- ^ “平成28年経済センサス-活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2018年度版” (PDF). 日本郵便. 2019年6月10日閲覧。