総合スーパー

総合スーパー（そうごうスーパー）は、日常生活で必要な物を総合的に扱う、大衆向けの大規模な小売業態である。

アメリカのハイパーマーケットチェーンの1つであるフレッドマイヤー。オレゴン州ポートランドで撮影

タヒチ、プナアウイアのカルフールハイパーマーケット。

ウーシマー県のクラウカラで撮影されたヨーロッパのハイパーマーケットチェーン、フィンランドのコーシティマーケット。

業界用語では「ゼネラルマーチャンダイズストア（英語:General merchandise store、GMS）」と呼ぶ。

特徴編集

総合スーパーの特徴としては、以下の特徴がある。

スーパーマーケットとは異なり、食料品や日用品のみならず、衣料品や家電、家具など、様々な商品を総合的に品揃える。特に衣料品の売場比率が大きい。
マイカー利用客向けに、大規模な駐車場（収容台数は数百台から数千台）を備えている店舗が多い。
建物は一般的に2 - 6階建程度の建物で、多くの店舗で屋上を駐車場としている。各フロアの移動用にエレベーターやエスカレーターを備える。
会計は売場ごとのレジ方式。
店舗内にテナントが入っている事が多く、総合スーパー単体店であってもショッピングセンターを形成している。

問題点編集

総合スーパーは、多品種の商品を大量仕入、大量販売する方式で高度経済成長期の日本の消費者の要求に応えてきたが、バブル崩壊以降は消費者の要求の多様化などに対応できなかった。

日本では2000年（平成12年）6月の大規模小売店舗法（大店法）の廃止に伴い、それまで市街地立地に制約されてきた大型店の出店が広い土地の確保が可能な郊外に進むことになったことにあわせ、郊外の広大な土地に数千台規模の駐車場を備え、広域から集客する大規模なスーパーセンターや大型ショッピングセンター（ショッピングモール）といった新しい業態が誕生した。

また、イオンやイトーヨーカドーでは2008年（平成20年）のリーマン・ショックによる世界的な不況後は、総合スーパーの不採算店の積極的な再編を行い、新設の大型ショッピングセンターに置き換えている。

スーパーセンターの登場編集

ディスカウントストアが中心となり、ワンフロアにすることにより人件費などに極限までに切り詰め、より大量販売による低価格を実現したアメリカのウォルマートなどが中心に展開する「スーパーセンター」という業態がイオンスーパーセンターやウォルマートグループになった西友を中心に日本にも登場し、前述の2社以外にも後述のベイシアやイズミヤなどの各総合スーパーもこの業種に進出した。

しかし、スーパーセンターは低コストでの大量販売という点では優れているが、画一化された商品の販売という点では従来の総合スーパーと変わらないという問題点を抱えている。

大型ショッピングセンターの登場編集

総合スーパーの強みである集客力や売り場づくりを活かし、弱い分野である食品以外の部門を同一の建物に専門店を入れることによりお互いの弱点を補い、さらにその規模を活かして従来の総合スーパーよりも広域から集客するという「大型ショッピングセンター」（ショッピングモール）が総合スーパーの進化型として登場した。

日本で初めて、アメリカで流行していた大型商業施設（ショッピングセンター方式）を取り入れたのはダイエーが1964年（昭和39年）4月5日に大阪府豊中市に開店させた庄内ショッパーズプラザである。ショッパーズプラザの成功を受けジャスコ（現・イオン）（ダイアモンドシティ・ジャスコシティ・イオンショッピングセンター等）や三井不動産（ららぽーと）が参入していたが、その後1980年代にニチイ（マイカルタウン）、1990年代に長崎屋（ラパーク）、イズミ（ゆめタウン）、西友（ザ・モール）2000年代にイトーヨーカドー（アリオ）、ユニー（ウォークモール等）などが参入し、それに対抗しイオン（旧・ジャスコ）はダイヤモンドシティと比較的大型のイオンショッピングセンターをイオンモールに統一した。そうした背景から従来の車で来店するには不便な市街地にある総合スーパー単独店を郊外に置き換えるように出店していくようになった。

さらにはその成功を見た商業施設分野に未経験だった商社や不動産会社までもがデベロッパーとして参入してきたが、大型商業施設はデベロッパーの流通ノウハウに影響される部分が大きい。テナントのほとんどが撤退、またそれによる魅力の低下など負の連鎖により、開店数年で閉鎖を余儀なくされたり、空きテナントだらけになってしまうショッピングセンターも出てきている。

現在編集

大型ショッピングセンターやスーパーセンターは巨大な敷地が必要なため、郊外に建設されることが多かったが、2006年（平成18年）にまちづくり三法の改正が行われ、郊外地域への大型商業施設の建設は事実上出来なくなった。また、市街地にあった巨大工場跡地（主にJTなど）も用途地域の制限も厳しくなり工業地域に大型店舗を建てられなくなった。

そのため、現在においては土地区画整理事業地内など市街化区域内の土地に建設される例が目立っていたが、郊外に比べて優良な立地ゆえに巨大な土地の確保が難しく建設費がかさみ、また2007年（平成19年）から起こったアメリカのサブプライムローンの焦げ付きや住宅バブルの崩壊などによる不況も加わり、新設件数が少なくなる傾向にある。

日本の主な総合スーパー編集

イオングループ

業界1位、国内小売企業売上高ランキング1位^[1]。

イオン

イオングループの中核。2011年（平成23年）3月1日に「ジャスコ」・「サティ」・「ポスフール」を統合し、店舗ブランドを統一。2015年9月と2016年3月には一部の「ダイエー」店舗がイオンに転換された。

ダイエー

かつては日本最大手の流通企業であり、日本を牽引する総合スーパー事業者であったが、バブル崩壊などもあり経営が行き詰まり、産業再生機構の下で経営再建後は丸紅傘下となった。丸紅の傘下になった2007年にイオンとの提携を締結し、その後2013年（平成25年）3月にイオンが株式公開買い付け（TOB）を実施し連結子会社化されたがその後も業績は好転せず、2015年にイオンの完全子会社となり、多数の店舗をイオンに譲渡し首都圏と関西に事業領域を限定しイオングループのスーパーとして存続している。子会社化後から店舗譲渡などもあり主力業態は食品スーパーとなっており総合スーパーの店舗は少数派となってきている。

フジ

四国、山陽地方（岡山県を除く）に展開。2018年以降イオンと資本提携をしており、2022年のマックスバリュ西日本との経営統合後はイオンの子会社となった。関東地方で「フジ」の名称で展開する「富士シティオ」との関係性はない。

フジグラン: フジが運営するショッピングセンター。

セブン&アイホールディングス

業界2位、国内小売企業売上高ランキング2位^[1]。子会社だったセブンイレブン・ジャパンの好調に支えられた経営体制からの脱却を図るため、持ち株会社セブン&アイホールディングスを設立し、対等の関係になった。

イトーヨーカドー: 近年は業績低迷が続き、不採算店、老朽化店の閉鎖や食品スーパー(SM)業態への転換、建て直しを進めている。

パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス（ドン・キホーテ）

業界3位、国内小売企業売上高ランキング4位^[1]。元々はディスカウントストアだったが、長崎屋やユニーを買収し、総合スーパー事業に参入。

ユニー

中部地方や関東地方を中心に展開し、特に中部地方では市場占有に成功。

ウォーク: アピタ・ピアゴを核店舗とするショッピングセンター。同社が展開するモール型ショッピングセンターの名称はリバーサイド千秋を除きSCごとに地域に関連した単語にウォークを組み合わせ「○○ウォーク」という名称になっている。

長崎屋（MEGAドン・キホーテ）

1990年の尼崎店火災やバブル崩壊に伴い2000年（平成12年）に破綻。その後はパン・パシフィック・インターナショナルホールディングスの傘下に入り、長崎屋の他にMEGAドン・キホーテも展開している。

ラパーク: 長崎屋やMEGAドン・キホーテを核店舗とするショッピングセンター。現在はほとんどが消滅。

ベイシア

業界4位、国内小売企業売上高ランキング7位^[1]。群馬県で創業し、関東地方や中部地方（北陸3県除く）、福島県、滋賀県にて展開。かつてはいせやという名称で総合スーパーを展開していたが、同社がスーパー部門を切り離し、ベイシアを設立してからは多階層の総合スーパーの新規出店を止め、スーパーセンターを中心に展開を行っている。

西友

かつてのセゾングループの中核企業であり、規模拡大を押し進めたが、バブル崩壊後に戦略はつまづきグループは解体、その後世界最大小売業者であるアメリカのウォルマートの子会社を経て現在は投資ファンドの傘下にある。ウォルマート傘下に入って以降は食料品売場を除く売場をテナントに転換しており総合スーパーである店舗は激減している。