サラリーマン

給与所得者を意味する和製英語
会社員から転送)

サラリーマン: office worker / 和製英語: Salaryman)は、雇用主から給与を得て生活している者、または、そのような給与所得者によって構成された社会層をいう。この社会層には公務員銀行員なども含まれるが、高級官僚会社役員は給与生活者ではあるがサラリーマンには含まれない[1]リーマンと略されることがある[2]明治期に生まれた和製英語であり、男性をイメージさせるため、女性に対してはOLキャリアウーマンなどと呼び区別する場合もある。

通勤ラッシュは、定時に出勤しようとするサラリーマンなどによって引き起こされる。(東京駅2005年)。

概要 編集

国語辞典で「サラリーマン」の意義をみると、「会社勤めの男性」(デイリーコンサイス国語辞典)のように男性会社員と同等に扱うものもあれば、「給料で生活する人。月給取り。勤め人」(デジタル大辞泉)、「給料生活者。俸給生活者。勤め人。月給取り」(大辞林(第三版))など、毎月の給料で生計を立てている労働者全般のように広く解釈するものもある。なお、総務省「日本標準職業分類」にはサラリーマンという項目はなく[3]、サラリーマンは何らかの職業を指す言葉ではない。

通常は[要出典]総合職に就いている男性に対して使われ、女性の場合には「OL」という用語があてられる。また、業務時間に出勤し、仕事なら誠実に(自分のミスは認める等)、作業なら正確に、ノルマがあるならそれを達成するよう取り掛かる義務が雇用された時点で発生している[疑問点]

英語salary は、古代ローマ時代に、塩を買うために兵士や役人らに与えられた給付金である salarium に由来するとされる[4][5]が、サラリーマン (salaryman) は大正時代頃から、大学または専門学校(現在の私立大学)を卒業して民間企業に勤める背広服ネクタイ姿の知識労働者を指す和製英語である[要出典]1927年北海道炭礦汽船会社に勤めていた前田一(後に日本経営者団体連盟初代専務理事)が刊行した『サラリーマン物語』が「サラリーマン」という言葉を広めるきっかけになったとされている[6]医師弁護士税理士社会保険労務士などをはじめとする専門職や会社役員高級官僚も含まない場合が多い[1]。「サラリーマン」は和製英語であるが、後に欧米でも「"日本の"ホワイトカラーの会社員」を指す普通名詞(Salaryman)として浸透しつつある。日本文化を扱った新聞記事や書籍などで度々使用される[7][8][9]

サラリーマンという語が侮蔑的な意味を持つ場合もあり(→#サラリーマンのイメージ)、それを避けるために、主に営業に携わる給料生活者を指してビジネスマンと呼ぶこともある。また、サラリーマンという表現がポリティカル・コレクトネス引っかかる[疑問点]こともあり、女性のOLとの総称として、「会社員」とテレビなどの公共媒体では表現されることも多い。

企業の側で人件費節源のために正社員を減らすという傾向も強く[10][11][12]、サラリーマンの中でも、リストラに対抗して自己啓発に取り組んだり、会社以外に生きがいを求めたりと、会社頼みの生活から脱却しようとする姿が多く見られる。

社会的位置づけ 編集

サラリーマンの多くは新中間層に含まれ、自作農商店主などの旧中間層と対比される。通常の社会学では新中間層は旧中間層とともに中産階級を構成するが、マルクス主義の立場ではサラリーマンは被雇用者であるため、労働者階級に含まれる[13]

労働者の世帯収入は中央値の高い順に、①現役・企業年金のある会社員男性、現役・公務員男性と女性、②現役・企業年金のある会社員女性、現役・企業年金のない会社員男性、③現役・企業年金のない会社員女性、完全退職・公務員女性、④完全退職・企業年金のある会社員男性と女性、完全退職・企業年金のない会社員男性と女性、完全退職・公務員男性となっており、ほとんどのサラリーマンの世帯収入は現役公務員に劣る[14]。統計的にも職業別の平均資産額はサラリーマン(民間職員・労務作業者)がもっとも低い[15]

民間企業の求人倍率は歴史的に定員割れ(求人が求職者を上回る)状態で推移しており[16][17]、倍率の高い公務員や初期投資を必要とする自営業に比べて就業するのが容易である。植木等の歌にも「サラリーマンは気楽な稼業ときたもんだ」というものがあり(『ドント節』)、こういった社会的位置づけや当時の世相を反映している歌詞としてしばしば取り上げられる[18][19]

サラリーマンの仕事に関する満足度は低く、企業年金の有無を問わず、仕事の内容や就業の継続性(失業不安など)、休暇の取りやすさや家庭と仕事の両立などの面において、公務員より満足度が低くなっている[14]。また、サラリーマンの生きがいの保有率は1991年~2016年にかけて一貫して減少を続け2016年には43.6%まで低下している[20]。生きがいを得られる場は「仕事」から「家庭」に移る一方で、「家族の理解・愛情」は減少し、他人との繋がりを求めない人も増えており、サラリーマンは新たな生きがいの場を自ら見い出す積極性も持たず、生きがいの喪失に繋がっていると指摘される[20]

サラリーマンのイメージ 編集

サラリーマンは、その生活基盤を特定企業に依存していることが多く、これを揶揄して社畜(しゃちく・「会社の家畜」という意味)や会社の犬と呼ばれる(自嘲する)ケースも見られる。このほか、没個性的な組織の歯車・会社への忠誠および依存(宮仕え)・年功序列企業戦士接待ゴルフ・過度の残業ワーカホリック過労死といったイメージとしばしば結びつけられる。時代背景によってもイメージは変わり、高度経済成長期のモーレツ社員や、バブル経済期(バブル景気)当時の栄養ドリンク片手に午前様も厭わず世界を股に掛けて走るビジネスマンバブル経済崩壊後のリストラに怯えるサラリーマンなど様々なイメージが作られている。

大学生が抱くサラリーマンのイメージは、「スーツとネクタイで忙しく残業をしている男が、残業で疲れ、忙しく、愚痴を言っている」 姿を中心に、「汗をかいて頭を下げながら仕事をしている」姿、「車内で疲れきった様子で集団に埋没している」姿、「女性を含めて笑顔で挨拶をしている」姿などで、感情評価としては 「大変そう」 「つらそう」 といった同情や哀れみの感情が多く、「なりたくない姿」 「つまらない」 あるいは 「汚い」 といった軽蔑感情が示されている[21]

脱サラ 編集

サラリーマンを辞めて、サラリーマン以外の違う仕事(起業する・資格を取り専門職になる・実質的な生産業に従事する・創作活動に転向するなど、個人事業主が多い)に就くことを脱サラ(だつサラ・だっサラ)という。ただ一般に「望む職業に就く」ものであるとされているため、「リストラされてやむなく家業を継いだ」や「勤めていた会社が倒産・廃業し、その顧客を引き継ぐ形で新たに自分の会社を起業した」といった受動的な理由によるものや無目的な転職に関しては、通常はこの範疇に含まれない(ただし、病気やリストラをきっかけにしてサラリーマン以外に職を求めることを含む場合もある)。また結婚して専業主婦または主夫になる事は、脱サラ扱いされない。

脱サラ事例としては、個人事業主が多く、以下のような事例がある。

  1. 起業により経営者になること(SOHOによるウェブデザイナー通信販売業・コンサルティング業・学習塾など)
  2. 農業漁業などの一次産業(農業だけでは食べられず、兼業農家となることもある)
  3. 伝統産業などの職人になること
  4. 著作家漫画家写真家イラストレーターなどへの転向
  5. 飲食店や個人経営商店の開業(フランチャイズなども含む)

一方で、脱サラ起業(特に飲食関連)は失敗例も多く[22][23][24]、サラリーマン時代との評価や信用度の違いに苦しむ場合も少なくない[25][26]

フィクション 編集

サラリーマンを冠した作品 編集

サラリーマンをテーマにした作品 編集

現在・過去が舞台の作品 編集

未来が舞台の作品 編集

脚注 編集

出典 編集

  1. ^ a b 日本国語大辞典,世界大百科事典内言及, デジタル大辞泉,世界大百科事典 第2版,日本大百科全書(ニッポニカ),精選版. “サラリーマンとは”. コトバンク. 2021年4月11日閲覧。
  2. ^ 日本国語大辞典,世界大百科事典内言及, ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典,デジタル大辞泉,百科事典マイペディア,とっさの日本語便利帳,世界大百科事典 第2版,精選版. “リーマンとは”. コトバンク. 2021年4月11日閲覧。
  3. ^ 総務省|統計基準・統計分類|日本標準職業分類(平成21年12月統計基準設定) 分類項目名”. 総務省. 2021年7月14日閲覧。
  4. ^ ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典,, 世界大百科事典内言及. “サラリウムとは”. コトバンク. 2023年7月13日閲覧。
  5. ^ サラリーの語源(古代ローマ)”. 塩と暮らしを結ぶ運動. 2023年7月13日閲覧。
  6. ^ 大野明男「前田一」『現代日本朝日人物事典』朝日新聞社、1990年
  7. ^ salaryman” (英語). Cambridge University Press & Assessment. 2023年7月13日閲覧。
  8. ^ Googleニュース検索における"salaryman"の検索結果
  9. ^ Google書籍検索における"salaryman"の検索結果
  10. ^ 溝上憲文 (2019年11月11日). “リストラ数は6年ぶりに1万人超え。業績好調でも早期退職者を募集する理由”. www.businessinsider.jp. 2020年4月30日閲覧。
  11. ^ 河合薫. “再来した大リストラ時代と「雇用流動化」礼賛の幻想”. 日経ビジネス電子版. 2020年4月30日閲覧。
  12. ^ 週刊SPA!編集部 (2019年4月23日). “45歳以上はクビ!? NEC、富士通、コカ・コーラetc.でリストラが進行中”. 日刊SPA!. 2020年4月30日閲覧。
  13. ^ https://archive.fo/oO2E[リンク切れ]
  14. ^ a b 長野誠治「サラリーマンの生活と生きがいに関する調査: 中高年の会社員と公務員の比較」『年金研究』、年金シニアプラン総合研究機構、2018年。doi:10.20739/nenkinkenkyu.9.0_30https://doi.org/10.20739/nenkinkenkyu.9.0_302020年4月30日閲覧 
  15. ^ http://www.e-stat.go.jp/SG1/estat/Xlsdl.do?sinfid=000000640309
  16. ^ 第36回ワークス大卒求人倍率調査(2020年卒)”. リクルートワークス研究所. 2020年5月18日閲覧。
  17. ^ 【2020年版】有効求人倍率とは? 全国・都道府県・職種別推移から転職事情が分かる!”. マイナビ転職. 2020年5月18日閲覧。
  18. ^ 松原孝俊「五ヶ山・小川内 昭和点描」『福岡県文化財調査報告書』、福岡県教育委員会、241-260頁、2008年。hdl:2324/17962https://hdl.handle.net/2324/17962 
  19. ^ 金口木舌」『琉球新報』2011年12月8日https://web.archive.org/web/20130623141533/http://ryukyushimpo.jp/news/storyid-184946-storytopic-12.html 
  20. ^ a b 菅谷和宏「サラリーマンの生活と生きがいの変化(団塊の世代を追って)」『年金研究』、年金シニアプラン総合研究機構、2017年。doi:10.20739/nenkinkenkyu.7.0_2https://doi.org/10.20739/nenkinkenkyu.7.0_22020年4月30日閲覧 
  21. ^ 上瀬由美子「大学生が抱く社会人・サラリーマン―ステレオタイプに関する予備的研究描画を用いた検討」『情報と社会』第18巻、江戸川大学、2008年3月、102-118頁。 
  22. ^ 「脱サラ起業」の成否... その肝は「ポジティブマインド」だった”. J-CAST 会社ウォッチ (2019年10月20日). 2020年4月30日閲覧。
  23. ^ 脱サラしてロックバーを開業した男性の「こんなはずじゃなかった」顛末”. www.msn.com. 2020年4月30日閲覧。
  24. ^ 飲食店経営に手を出したら、その先には「地獄」が待っている(三戸 政和) @moneygendai”. マネー現代. 2020年4月30日閲覧。
  25. ^ 勘違いで独立するな。他人は社名や肩書きにペコペコしているだけだ”. まぐまぐニュース! (2015年12月21日). 2020年4月30日閲覧。
  26. ^ 脱サラで、得すること・損すること。クレカさえ審査落ちする現実”. bizSPA!フレッシュ (2019年6月18日). 2020年4月30日閲覧。

関連項目 編集