新学社
株式会社新学社(しんがくしゃ)は、京都市山科区に本社がある小・中学校用図書教材と「全家研ポピー」ブランドの家庭用教材を発行する出版社である。
新学社 | |
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正式名称 | 株式会社新学社 |
英文名称 | Shingakusha Co.,Ltd. |
現況 | 事業継続中 |
種類 | 株式会社 |
出版者記号 | 7868 |
取次会社 | トーハン,日本出版販売 |
取次コード | 3118 |
法人番号 | 6130001012835 |
設立日 | 1957年3月22日[1] |
代表者 | |
本社郵便番号 | 〒607-8501 |
本社所在地 | 京都府京都市山科区東野中井ノ上町11-39[1] |
資本金 | 5,390万円[1] |
売上高 |
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従業員数 | 約380名[1] |
主要子会社 | 株式会社好学出版[1] |
得意ジャンル | 学校学習教材 |
外部リンク | https://www.sing.co.jp/ |
種類 | 株式会社 |
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市場情報 | 非上場 |
本社所在地 |
日本 〒607-8142 京都市山科区東野中井ノ上町11番地の39[1] |
法人番号 | 6130001012835 |
代表者 | |
資本金 | 5,390万円[1] |
純利益 |
6億4609万8000円 (2023年7月期)[3] |
純資産 |
257億5658万9000円 (2023年7月期)[3] |
総資産 |
293億9281万6000円 (2023年7月期)[3] |
決算期 | 7月末日 |
沿革
編集- 1957年(昭和32年)3月 - 中学校用図書教材を出版する会社として設立。
- 1958年(昭和33年)3月 - 中学校の数学問題集(いわゆるドリルワークブック)と高校進学用の教材「新研究」を主要5教科で発売。
- 1961年(昭和36年)3月 - 学年別の「月刊計画学習」が出版され、勉強の仕方のわかる参考書として注目を集めた。
- 1964年(昭和39年)10月 - 学校教材開発研究所を設立。
- 1965年(昭和40年)10月 - 本社を京都府京都市東山区山科へ移転。
- 1968年(昭和43年)4月 - 「新学社文庫」発刊。
- 1970年(昭和45年)7月 - 文部省所管の財団法人 全日本家庭教育研究会を設立し、小学生・中学生向けの家庭用教材「全家研ポピーシリーズ」創刊。
- 1973年(昭和48年)4月 - 「月刊ポピー」創刊。
- 1983年(昭和58年)9月 - 福岡県福岡市に福岡支局(現・九州営業所)を開設。
- 1994年(平成6年)9月 - 東京支社を東京都多摩市唐木田へ移転。
- 1996年(平成8年)12月 - 株式会社好学出版を設立。
- 1997年(平成9年)5月 - 創立40周年記念企画として「中谷孝雄全集」(全3巻)を出版。
- 1998年(平成10年)
- 11月 - ディズニー絵本が発刊。
- 12月 - 月刊「ナショナル ジオグラフィック・ワールド」(ジオ・ワールド)が創刊。
- 1999年(平成11年)3月 - 保田與重郎文庫第1集全32巻出版。ナショナル ジオグラフィック・ソサエティーと提携する。
- 2000年(平成12年)3月 - 小学校の「総合的学習の時間」に向けた教材として「One Hundred English」が発刊される。
- 2004年(平成16年)
- 2月 - 「近代浪漫派文庫」(全42巻)、「学ぶためのヒント」(渡部昇一)を出版。
- 6月 - 全家研ポピー販売子会社「株式会社ポピー」(バンダイナムコホールディングス傘下の同名玩具メーカーとの関係は一切なし)が設立される。
- 2007年(平成19年)5月 - 東京支社を多摩市から新宿区払方町に移転。
- 2008年(平成20年) - プロゴルファーの石川遼とスポンサー契約を結ぶ[注 1][4]。
- 2013年(平成25年)8月 - 大日本発送株式会社および新学社発送株式会社と合併。
(注記なき出典:[5])
事業所
編集- 京都本社
- 京都アセスメント・サポートセンター(京都別館)
- 京都府京都市山科区東野中井ノ上町11-16
- 東京支社
- 草津物流センター(草津事業所)
- 徳島物流センター(徳島事業所)
- 北島物流センター
- 九州営業所
- 東京アセスメント・サポートセンター
(出典:[1])
関連会社
編集- 株式会社好学出版[1] - グループ会社
脚注
編集注釈
編集出典
編集- ^ a b c d e f g h i j k l m “企業情報”. 新学社. 2024年4月25日時点のオリジナルよりアーカイブ。2024年9月27日閲覧。
- ^ “(株)新学社”. マイナビ. 2024年1月1日閲覧。
- ^ a b c 株式会社新学社 第67期決算公告
- ^ ““商品価値”未だ衰えず。 石川遼の契約、一気に4社増で計13社に”. GDO BACK 9. BACK 9 WEB 週刊ゴルフダイジェスト 7/22号. ゴルフダイジェスト社 (2008年7月10日). 2024年9月27日閲覧。
- ^ “沿革”. 新学社. 2024年4月25日時点のオリジナルよりアーカイブ。2024年9月27日閲覧。
外部リンク
編集- 新学社 - 公式サイト