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玉屋 (百貨店) > 福岡玉屋

株式会社福岡玉屋(ふくおかたまや)はかつて福岡県福岡市博多区中洲で営業していた日本の百貨店

株式会社福岡玉屋[1]
Sasebo Tamaya Department Store Inc.
種類 株式会社[1]
略称 玉屋、タマヤ
本社所在地 日本の旗 日本
福岡県福岡市博多区中洲3-7-30[1]
設立 1925年大正14年)9月29日[1]
業種 小売業[1]
事業内容 百貨店[1]
代表者 代表取締役 田中丸善司[1]
資本金 1億3000万円[1]
決算期 2月[1]
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福岡玉屋
Fukuoka Tamaya
閉店後の福岡玉屋(2000年頃撮影)
閉店後の福岡玉屋(2000年頃撮影)
店舗概要
所在地 810‐0801
福岡県福岡市博多区中洲3丁目7番30号[1]
開業日 1925年
閉業日 1999年7月15日
施設所有者 株式会社福岡玉屋
施設管理者 株式会社福岡玉屋
商業施設面積 21,877m21,980年当時)[2]

23,447m21,989年当時)[1]
店舗数 Tamayaと-の専門店
営業時間 10:00 - 19:30
後身 gate's
最寄駅 福岡市地下鉄中洲川端駅
Tamaya

目次

概要編集

長崎県佐世保市1920年大正9年)に九州で2番目の[要出典]百貨店を開業させた田中丸一族は[3]1925年(大正14年)に、福岡市中洲に福岡市で初となる百貨店をオープンさせた。第二次世界大戦後、福岡市で初の水着ファッションショーを開催するなど、様々なアイデアを駆使し、現在は伊勢丹傘下となった天神地区の岩田屋とともに地域の百貨店として親しまれた[要出典]

しかし、昭和40年代以降、博多駅の移転や西日本鉄道などによる天神地区の商業開発などで中洲地区の商業地盤が徐々に低下。売上げの落ち込みは止まらず、店舗も老朽化した。現在の博多リバレインイニミニマニモにあたる下川端地区の再開発で、福岡市から核テナントしての入居を要請されるも、社内で議論は二転三転し、結局要請を断った。また、西鉄福岡駅地区再開発計画でも核テナントの要請を断っている。

売り上げの落ち込みは止まらず、経営の維持が困難となり、1999年平成11年)7月15日に閉店、百貨店としての70年あまりの歴史に幕を下ろした。この日は、博多祇園山笠の「追い山」の日にあたり、地元の中洲流が博多祝い歌と博多手一本で長年の地域への貢献に感謝を表した。

その後建物の解体までには数年を要したが、外資系企業などを中心としたプロジェクトグループにより新たなビルが建設され、2006年、新たな商業施設「ゲイツ」がオープンした。

年表編集

主な関連会社編集

  • 玉屋食品 - 1965年(昭和40年)9月設立、本社福岡市、資本金1000万円、持株比率65%、飲食業[1]
  • 玉屋リネンサービス - 1962年(昭和37年)8月設立、本社福岡市、資本金4000万円、持株比率100%、クリーニング業[1]
  • 玉屋友の会 - 1972年(昭和47年)9月設立、本社福岡市、資本金200万円、持株比率100%、友の会[1]
  • フレッシュ玉屋 - 1986年(昭和61年)4月設立、本社福岡市、資本金3000万円、持株比率100%、物品販売業[1]
  • 昭和室内装備 - 1943年(昭和18年)6月設立、本社福岡市、資本金1500万円、持株比率81%、家具製造業[1]
  • サニクリーン九州 - 1967年(昭和42年)9月設立、本社福岡市、資本金1億円、持株比率50%、清掃具レンタル業[1]
  • ローズサービス - 1974年(昭和49年)3月設立、本社福岡市、資本金5500万円、持株比率100%、清掃具洗濯業[1]
  • 博多地所 - 1979年(昭和54年)5月設立、本社福岡市、資本金3000万円、持株比率35%、不動産賃貸業[1]
  • タック - 1988年(昭和63年)2月設立、本社福岡市、資本金3000万円、持株比率47%、広告・店装業[1]
  • 九州知多家 - 1989年平成元年)2月設立、本社福岡市、資本金4000万円、持株比率100%、飲食業[1]

作品での登場編集

小津安二郎が監督した映画『お早よう』では、最寄駅(東京郊外の新興住宅街が舞台)からの通勤帰途に、笠智衆東野英治郎らが立ち寄る赤ちょうちん街の屋外広告の一つとして、同店名見出し看板が使用された。

脚注・出典編集

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  1. ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u v w x y z aa ab ac ad ae 流通会社年鑑 1990年版, 日本経済新聞社, (1990-11-24), pp. 69-70 
  2. ^ 福岡商工会議所「福岡市商店街マーケット名簿」(1980年)
  3. ^ a b c 流通会社年鑑 1990年版, 日本経済新聞社, (1990-11-24), pp. 31 
  4. ^ 川端基夫. “戦前・戦中期における百貨店の海外進出とその要因”. 龍谷大学経営学論集Vol.49 No.1 (龍谷大学) (2009-06): 1-22.