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西梅田駅

日本の大阪府大阪市北区にある大阪市高速電気軌道の駅

西梅田駅(にしうめだえき)は、大阪府大阪市北区梅田二丁目にある大阪市高速電気軌道 (Osaka Metro) 四つ橋線駅番号Y11。四つ橋線の起点駅である。

西梅田駅
Nishi Umeda station 1207.jpg
ヒルトンプラザ側出入口(2012年7月)
にしうめだ
Nishi-Umeda
(1.3km) 肥後橋 Y12
所在地 大阪市北区梅田二丁目
駅番号  Y11 
所属事業者 大阪市高速電気軌道 (Osaka Metro)
所属路線 四つ橋線
キロ程 0.0km(西梅田起点)
駅構造 地下駅
ホーム 1面2線
乗車人員
-統計年度-
60,342人/日(降車客含まず)
-2018年-
乗降人員
-統計年度-
114,413人/日
-2018年-
開業年月日 1965年昭和40年)10月1日
乗換 梅田駅地下鉄御堂筋線
東梅田駅地下鉄谷町線
大阪梅田駅阪急神戸本線宝塚本線京都本線
大阪梅田駅阪神本線
大阪駅JR神戸線JR京都線大阪環状線
北新地駅JR東西線
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プラットホーム(2011年11月28日撮影)
古い案内書体が残る出入口(2006年4月26日撮影)
コンコースにある切符アート(2018年4月8日撮影)

当駅から接続する鉄道路線編集

以下の駅・路線とは地下通路や地下街などを通って乗り換え可能。

備考編集

  • 当駅と梅田駅・東梅田駅は同一駅という扱いのため、乗車券はいずれの駅でも相互に使用可能で、また乗車する駅以外で普通乗車券を購入した場合も自動改札機を通過することが可能。定期券も同様の取り扱いがなされており、いずれの方向に乗車しても区間外となる場合を含めて三駅ともに入出場する事ができる。
    • 四つ橋線に乗車するのに誤って梅田駅で乗車券を購入してしまった場合も、その乗車券を自動改札機に通して通過できる。また、梅田駅・東梅田駅を乗車区間に含む定期券でも、当駅で乗降が可能。これにより、いずれかの路線で輸送障害が発生した際でも振替輸送でスムーズな対応ができるようになっている。
  • 梅田駅・東梅田駅との乗り換えが30分以内であれば、乗車駅から降車駅まで通しの運賃が適用される。
    • 30分を超えると適用外となり、改めて梅田駅ないし東梅田駅を乗車駅とする運賃が適用される。
  • 梅田駅までの料金と同一の普通乗車券で乗り継ぎをする場合は、JR大阪駅寄りの出口専用改札口にある緑色の自動改札機に限り通過する事ができる。それ以外の機械を通過する場合はあらかじめ自動精算機で『乗継乗車券』に引き換えなければならない。また、梅田駅までの料金よりも少ない普通乗車券の場合は自動精算機で梅田駅までの乗車料金を一旦精算する事で『乗継乗車券』に引き換えなければならない。但し、この乗継乗車券は最終降車駅で差額を精算する事ができる。
  • 阪急と大阪市営地下鉄の連絡乗車券(天神橋筋六丁目駅経由指定)を利用する場合は阪急大阪梅田駅との直接乗り継ぎはできない。このため、谷町線を経由しての乗り継ぎを含め自動改札を通過することはできない。

歴史編集

駅構造編集

島式ホーム1面2線の地下駅。ホームは地下3階に位置する。改札口はホーム南側に乗降兼用のものが1ヶ所、中程に乗車用改札が1ヶ所、北側に降車用改札が1ヶ所設けられている。エレベーターは、ホーム階1号車〜南改集札口階の1ヶ所のみ。エスカレーターは、南改集札口からは近い方 (ホーム1号車の南) が上り用、遠い方 (ホーム2〜3号車連結面) が下り用である。ホーム6号車の北側→北集札口への上りエスカレーターはあるが、中改札口 (集札不可) →ホーム (4〜5号車連結面) への下りエスカレーターはない。

コンコースは、毎日24時7分発の最終列車(北加賀屋行き)[注 1]発車後、朝5時まで閉鎖されるため、当駅24時13分到着の列車に限り、南改札口からは出られない。このため、JR東西線の最終電車を利用するには北改札口から一旦地上に出る必要がある。

当駅は、大国町管区駅に所属し、大国町副管区駅長が当駅および肥後橋駅を管轄している。

のりば編集

番線 路線 行先
1・2   四つ橋線 なんば大国町花園町住之江公園方面
備考
  • 平日日中は原則として1番線のみ使用する。
  • 御堂筋線の乗り換えの利便性の高い駅として「大国町」の表記がある。
  • 当駅入駅前、高速運転士は場内信号機の進行方向現示に従い、2番線(直進・↑現示)入線のときは電鈴を2打し、1番線(右転線・→現示)入線のときは電鈴を1打し、進入番線を通告する。高速車掌も高速運転士の電鈴通告に応じて電鈴をそれぞれ2打ないし1打で応答し、自動旅客案内放送装置の扉左右のスイッチを1番線入線のときに操作[注 2]し、左開扉とする。
  • 夜間留置の運用が設定されている。
  • ホームの地上からの深さは12.3mである。

利用状況編集

2018年11月13日の1日乗降人員114,413人(乗車人員:60,342人、降車人員:54,071人)である[1]。四つ橋線ではなんば駅本町駅四ツ橋駅心斎橋駅と合算)に次ぐ第4位である。ただし上位駅は全て御堂筋線を含む乗換駅であるのに対し、西梅田駅は単独駅である。梅田地区にある地下鉄3駅の中では、阪急との連絡が不便なこともあって乗降人員が最も少ない。それでも全体107駅中、9番目に多い。

1日乗車・降車・乗降人員の推移編集

過去の1日乗車・降車・乗降人員数は下表の通りである。交通量調査に基づく特定の1日の乗車・降車・乗降人員である。

出典:大阪府統計年鑑大阪市統計書

過去の1日乗車・降車・乗降人員
年度 調査日 乗車人員 降車人員 乗降人員 出典
1985年(昭和60年) 11月12日 57,168 51,238 108,406 [2]
1987年(昭和62年) 11月10日 60,520 52,050 112,570 [3]
1990年(平成02年) 11月06日 62,416 55,760 118,176 [4]
1995年(平成07年) [注 3]2月15日 65,870 55,861 121,731 [5]
1998年(平成10年) 11月10日 64,675 55,867 120,542 [6]
2007年(平成19年) 11月13日 58,897 53,875 112,772 [7]
2008年(平成20年) 11月11日 58,312 53,557 111,869 [8]
2009年(平成21年) 11月10日 55,890 54,086 109,976 [9]
2010年(平成22年) 11月09日 53,899 48,988 102,887 [10]
2011年(平成23年) 11月08日 54,487 48,813 103,300 [11]
2012年(平成24年) 11月13日 55,112 51,329 106,441 [12]
2013年(平成25年) 11月19日 55,452 49,808 105,260 [13]
2014年(平成26年) 11月11日 56,659 51,016 107,675 [14]
2015年(平成27年) 11月17日 59,192 55,820 115,012 [15]
2016年(平成28年) 11月08日 58,838 55,111 113,949 [16]
2017年(平成29年) 11月14日 61,445 54,500 115,945 [17]
2018年(平成30年) 11月13日 60,342 54,071 114,413

駅周辺編集

隣の駅編集

大阪市高速電気軌道 (Osaka Metro)
  四つ橋線
西梅田駅 (Y11) - 肥後橋駅 (Y12)
  • ( ) 内は駅番号を示す。

将来編集

  • 2004年10月、近畿地方交通審議会答申第8号で、四つ橋線の大阪駅北地区(梅田北ヤード)・十三駅までの延伸(西梅田~北梅田~十三間2.9km)が「京阪神圏において、中長期的に望まれる鉄道ネットワークを構成する新たな路線」として盛り込まれている。
  • 2007年8月より、国土交通省を中心として西梅田・十三連絡線(仮称)のワーキンググループが発足、2008年4月に『「速達性向上施策における事業スキームの検討に関する調査」結果〜西梅田・十三連絡線(仮称)の事業実現化方策に係る深度化調査〜』[18]が発表されたが、整備主体は公的セクター(都市鉄道等利便増進法に基づき鉄道建設・運輸施設整備支援機構が建設)、運行主体は大阪市交通局と阪急電鉄。十三で阪急各線と乗り換え、もしくは未成線であった阪急新大阪連絡線新大阪 - 十三間2.3km)との直通が有力である。同線を建設する場合、当駅は同深度にある阪神本線を避けるため現在のホームより深い位置に新たなホームが建設される。理由は建設された当時の技術では地盤の弱いところを深く掘れず、先に阪神本線が建設されたためである[19]。なお、新ホーム建設時に四つ橋線のルートは変更されるとともに、現在のホームはコンコース化されると思われる。

脚注編集

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注釈編集

  1. ^ 毎日23時51分発住之江公園行き終列の次の列車。
  2. ^ 平日日中以外はほぼ全ての時間帯で1番線・2番線ともに使用するため、到着する列車により開く扉が異なることから、自動放送による「●側の扉が開きます」のアナウンスは、最後の高速車掌の扉左右のスイッチで押された側のものが併せて放送されるようになっている。なお、車内の扉上にある案内表示器はそれとは連動していないため、どちら側の扉が開くかは表示されない。
  3. ^ 1996年に行われた調査であるが、会計年度上は1995年度となる。

出典編集

関連項目編集

外部リンク編集