イラン・イラク戦争

イラン・イラク戦争(イラン・イラクせんそう、アラビア語: حرب الخليج الأولى‎)は、1980年~88年の、イラン・イスラム共和国(イラン)とイラク共和国(イラク)間の戦争

イラン・イラク戦争
حرب الخليج الأولى(第一次湾岸戦争)
Iran-Iraq War
Iran-Iraq War Montage.png
戦争
年月日1980年9月22日 - 1988年8月20日
場所ペルシア湾岸、イラン・イラク国境
結果:膠着状態のままイラン優勢で終結
交戦勢力
 イラン

Flag of Kurdistan.svg クルディスタン愛国同盟

イラクの旗 イラク
Flag of the Arab League.svgアラブ連盟[1]
モジャーヘディーネ・ハールク
指導者・指揮官
ルーホッラー・ホメイニー サッダーム・フセイン
戦力
305,000 190,000
損害
推定戦死者 750,000〜1,000,000 推定戦死者 375,000〜400,000
イラン・イラク戦争

1980年9月22日に始まり、1988年8月20日国際連合安全保障理事会の決議を受け入れる形で停戦。名称として、長期化した戦争をイラン・イラクの国名にちなんで「イライラ戦争」や単に「イ・イ戦争」、「湾岸戦争」と呼ばれた時期もあったが、現在日本では単に「湾岸戦争」と言えば1990年-1991年のイラクのクウェート侵攻に端を発した戦争(第二次湾岸戦争)を指す。また、アラブ諸国では、第一次湾岸戦争(حرب الخليج الأولى)と呼ばれることも少なくない。

目次

意義編集

この戦争は数次に渡る中東戦争湾岸戦争などと並んで中東地域の不安定さを示す材料であるとされる。中東における不安定要因は、ユダヤ教イスラエルイスラム諸国の対立という図式で考えられることも多いが、この戦争はイスラム教内のシーア派スンナ派の歴史的対立や、アラブペルシアの歴史的な対立の構図を現代に復活させたことに於いて、興味深い事件であるといえる[2]。また、イスラム革命に対する周辺国と欧米の干渉戦争と捉えることもできる。

背景編集

両国の石油輸出にとって要所であるシャトル・アラブ川の使用権をめぐる紛争は、戦争以前にも長年の間、衝突の原因だった。シャトル・アラブ川はペルシア湾に注ぎ込むチグリス川ユーフラテス川の下流域で、両国の国境にあたる。同河川沿いの都市バスラはイラク第二の都市で、石油積み出し場として重要な港でもあった。

イランでは1979年シーア派によるイスラム革命があり、親米パーレビー政権が倒れ、ホメイニーの指導下、周辺のアラブ諸国とは異なる政治体制「イスラム共和制」を敷き、君主制中心の周辺アラブ諸国の警戒感を強めたが、イラン国内の混乱が増し、保守派の粛清のために軍事系統にも乱れがあると見られ、敵対する周辺国にとっては好機であった[2]

一方、イラクではサッダーム・フセインが政権を掌握して反対派を粛清。強固な独裁制を確立、軍備を強化した。

経過編集

 
ホラムシャハル奪回時に士気阻喪となったイラク陸軍兵達。
 
イラン空軍はパフレヴィー朝時代に購入した当時最新鋭クラスのF-14Aトムキャット戦闘機を保有していたが、整備不足からほとんど戦闘に参加できず、結局イラン軍はF-14を管制機として運用した。
(写真のイラン機は2011年の撮影)

イラクの奇襲編集

1980年9月22日未明、イラク軍が全面攻撃、イランの10空軍基地を爆撃、イラン軍が迎撃し始まる[2]。この攻撃は、1975年アルジェリアの仲介で、イランイラク国境画定のために結ばれたアルジェ協定の一方的破棄であった[3]。この急襲で基地施設は破壊したが、肝心な戦闘機の破壊は失敗。翌日、イラクは両国644kmの国境線を越え三方向から地上侵攻。南部戦線ではフーゼスターン州に橋頭堡を確保しシャッタルアラブ川流域アーバーダーンホラムシャハルを包囲する目的だった。中部戦線ではイーラーム州ザグロス山脈の麓を制圧。これはイランの反撃に備えるためで、北部ではスレイマニヤ制圧を目指した。これはイランの反攻でキルクークの石油施設破壊を防ぐ狙いであった。準備面で勝るイラク軍は、革命で混乱したイラン軍の指揮系統などの弱点をついた。イランは正規軍イラン・イスラム共和国軍イスラム革命防衛隊が共同作戦をできなかった。それでも、破壊を免れたイラン空軍機は制空権を支配しイラクの石油施設やバクダッドなどを爆撃、イラン海軍はバスラを攻撃。対しイラク軍はホラムシャハルを占領、アフヴァーズを目指す勢いで、11月にはイラン西部国境地帯一部を占領(詳細はイラン侵攻 (イラン・イラク戦争))。

イランの軍備は長らく親米政権であったため、ほとんど米国製であった。これらを扱う技術者もアメリカ人であったが、革命の際に全員国外退去となり、兵器整備や部品調達が難しくなっていた。

イランのイスラム革命に介入しようと、米国欧州ソ連などはイラクを積極支援[2]。革命後のイラン国内では反米運動が盛りあがり、またイランのイスラム革命精神拡大を恐れたことも関係[2]アラブ諸国スンニ派や世俗的な王政・独裁制が多い為、イランの十二イマーム派の革命の輸出を恐れイラクを支援。特にクウェートはペルシア湾対岸にイランを臨むことから、積極的にイラクを支援、資金援助のほか、軍港を提供するなどした。ソ連、フランス、中国は1980年~88年までイラクの武器輸入の90%を占めた[4]。イラクを全面支援するクウェートの収入源は石油であるが、イランの鼻先を通るクウェートのタンカーにはソ連の護衛が付いており、イランは手出しできなかった。米国は、反イランの論調を受けイラクに対する武器輸出や経済援助などを行ったが、裏で革命の際のテヘランのアメリカ大使館占拠事件において、人質解放をめぐる取引として、また、ニカラグア内戦を戦う傭兵コントラへ資金援助のため、ある時期イランに対しても武器輸出を行った(イラン・コントラ事件)。

東西諸国共に対イラン制裁処置を発動、物資、兵器補給などが滞り、革命の混乱も重なって人海戦術などで応じるしかなく、イラン側は大量の犠牲者を出す。兵力は1000人規模で戦死者が共同墓地に埋葬されている。朝鮮民主主義人民共和国(北朝鮮)は1980年10月10日、西側に接近するフセイン政権のイラクと断交[5][6]、このときからイラン、北朝鮮の親密関係が構築された。しかし、全般に劣勢で、時にはイラン兵の死体が石垣のように積み重なった。完全に孤立したイランはイラクへの降伏を検討しなければならなくなった。

形勢の逆転編集

イラクの予想よりイラン民衆の抵抗は強く20万を越える義勇兵が前線に加わった。またイラク軍部と政権政党バアス党の意見の違いなどから戦線は1981年5月に膠着。さらに完全に孤立したように見えたイランであったが、当時エジプトを除きアラブ諸国と関係を正常化してなかったイスラエルが援助を始める[2]。米国製部品をイスラエルが代わりに調達するなどしイランを支えた。加えて、他のアラブ諸国と異なり国家元首アサド一族をはじめ少数派アラウィー派が政権を握るシリアと、反欧米を掲げるリビアがイランに味方した[2]。奇しくもイスラエルと、アラブ諸国の中でも対イスラエル強硬派シリアとリビアがそれぞれの思惑で共闘、イランを支援した。

1981年6月7日、イスラエル空軍機がヨルダン、サウジアラビア領空を侵犯しイラク領に侵入、フランスの技術で建造中の原子力発電所(未稼働)を空爆、破壊(イラク原子炉爆撃事件)。このため、イラクはイスラエル方面の防空を強化しなければならなくなった。

1982年4月、シリア経由のパイプラインが止められ、イラクは石油輸出ができなくなった頃から戦況は動く。5月24日にイランはホラムシャハル港を奪回、3万のイラク兵を捕虜とした。6月には旧領土ほぼ全域奪還、逆にイラク国内へ攻勢に出る。イランの勝利もありうると考えたイラク側が休戦を持ちかけるきっかけとなったが、巻き返したイランはフセイン体制打倒に固執、戦争は終結しなかった。11月にはイラク軍がイランのカーグ島石油基地を破壊した。

沈静化編集

この年、シリアの占領下レバノンイスラエル軍が侵攻、レバノン内戦再燃。このため欧米の目は急速にレバノンへ向き、火消しに躍起になった。アメリカはフランスと共に軍をレバノンへ派遣。なお、このレバノン内戦の裏でイスラエルとイラン間で密接に連絡していた。また、1982年、イギリスフォークランド戦争、アメリカは1983年10月グレナダ侵攻、ソ連もアフガニスタンで手間取った為、世界の目はこの戦争から離れた。しかし、1983年にレバノンのアメリカ・フランス軍のキャンプが自爆テロ攻撃を受けた為、報復にシリア軍を艦砲射撃して1984年2月に撤退(アメリカ大使館爆破事件)。

再燃編集

アメリカ軍撤退直後、イラン・イラク間の戦闘が再燃。3月に国際連合の調査によりイラクが化学兵器タブンなど毒ガス兵器使用が判明すると、戦争に対する世界的な非難が高まった。11月にイラクはアメリカと正式に国交回復、援助は公式なものとなった。

1985年3月、イランとイラクは相互に都市をミサイル攻撃。イラクはソ連のスカッドを改良した「アル・フセイン」をイラン都市へ撃ち込んだが、これによってイランはミサイル開発にこだわるようになる。5月、イラク空軍機、テヘラン空襲。1986年6月にはイラク軍のミサイルがイランの旅客列車に命中。

アメリカの介入編集

両国が殺戮の応酬を繰り返す中の1986年3月、イランを支援し続けるリビア(リビアは当時チャド・リビア紛争英語版もしていた)とアメリカ軍機がシドラ湾で交戦、アメリカは4月にリビアを攻撃。しかし12月、アメリカでイラン・コントラ事件が暴露された。大統領ロナルド・レーガンは窮地に立たされ、取引を持ちかけたのはイランとして激しく非難。クウェートへの攻撃を防ぐ為、クウェートのタンカーには星条旗を掲げさせ、アメリカ軍艦の護衛をつけた(アーネスト・ウィル作戦)。

対しイランは1987年1月「カルバラ5号作戦」を実行。イラク領へ向け南部戦線に大攻勢をかけ、ようやくイラク軍に損害を与えた。また、イラク国内の反政府クルド人を支援し反乱を起こすよう仕向け、イラク軍の弱体化を狙ったが、これに対しイラク軍は反乱クルド人に化学兵器を使用し、事態を知ったイラン軍の士気は下がった。しかし、一説ではこのときの化学兵器使用はイラン軍によるものであるとも言われており、真相は明かされていない。

7月20日国際連合安全保障理事会が598号決議採択。即時停戦ほか、公正な機関による戦争責任調査、抗戦を継続する場合には武器輸出停止、経済制裁を行うという内容であった。先にイラクが受諾の姿勢を見せたが、8月からペルシャ湾に大量の機雷が浮遊するようになる。イラクは報復としてイランのタンカーを攻撃、9月からアメリカ軍のヘリコプターが出動、これに対しイランはアメリカのタンカーを攻撃。

またアメリカ海軍は10月、アーネスト・ウィル作戦としてクウェート保有のアメリカ船籍の石油タンカーの護衛についたが、タンカーが攻撃を受け、報復として10月19日イランの2つの油田を攻撃 (Operation Nimble Archer 作戦) 。また、この作戦は歴史上最大の株価暴落 (ブラックマンデー) を引き起こす。

1988年2月、イランとイラクは相互都市攻撃を再開、ここにおいてアメリカ軍がペルシャ湾に出動、4月14日イランとの間で交戦(プレイング・マンティス作戦)。さらに、それまでイランに寛容だったサウジアラビアが断交を通告。イランは7月に安保理決議598号受諾、8月20日停戦発効。

この戦争の間、ペルシャ湾岸諸国(サウジアラビアクウェートアラブ首長国連邦カタールバーレーンオマーン)は湾岸協力会議GCC)を結成、地域の安定を求めた。GCCはアメリカが後ろ盾となり、各国に兵器輸出(サウジアラビアは見返りにアメリカからF-15戦闘機などを購入できた)。また、サウジアラビアは米国に秘密で中国の弾道ミサイルDF-3を導入しイランからの攻撃に備えた。

1989年6月、イラン革命のホメイニ死去。翌1990年9月10日イラン・イラク両国間で国交回復

なお、1990年8月2日イラクはクウェート侵攻、翌年湾岸戦争となった。

影響編集

両国の犠牲者は100万人程度と推定され、経済的被害も大きい。

一説では、この戦争を通じイラクがクウェートに対し抱え込んだ負債を帳消しにすることが、湾岸戦争へ発展、イラクによるクウェート侵攻の目的のひとつとされる。

日本との関連編集

在留邦人脱出編集

なかなか終わらない戦争に対し、日本では両国の名前をもじって「イライラ戦争」と呼ばれた。両国の都市爆撃応酬が続く最中の1985年3月17日、48時間の猶予期限以降にイラン上空の航空機は、無差別攻撃するとサッダーム・フセイン大統領が突如宣言した。

この宣言後、イランに住む日本人以外の外国人はおのおの自らの国の航空会社や軍輸送機によって順次イランから脱出。ところが、日本においてはそうではなかった。ただちに日本航空にチャーター便派遣を依頼したが、同社パイロットと客室乗務員の労働組合は、安全が保障されないことを理由にいずれもこの要請を拒絶。その間、在イラン日本大使館は手を尽くし救援機を派遣した各国と交渉したが、いずれの国家も自国民救出に手一杯で、希望者全てを乗せてもらうことは到底かなわず、200名を超えるイラン在外日本人が脱出方法が見つからず、生命の危機に瀕する状況にあった。(同年8月12日の日本航空123便墜落事故で亡くなった海上自衛隊出身の高濱雅巳機長は、真っ先に救援便の運行乗務員に志願したと言われる。)

当時の自衛隊法は、自衛隊の外国における活動を人道目的を含めて想定しておらず、また、イランまでノンストップで飛行できる航空機がなかったため、自衛隊派遣は事実上不可能だったが、2016年現在、このような事態の場合は外務省在外公館を通じ相手国の許可を得たうえで、航空自衛隊日本国政府専用機海上自衛隊護衛艦による在外日本人救出を行うことになっている。

また、陸上自衛隊も「在外邦人輸送訓練」を毎年行っている他、海上保安庁も必要に応じ巡視船保安官を派遣することになっている。

トルコ政府の協力編集

だが、土壇場で個人的な親交に一縷の望みを託し野村豊在イラン日本国特命全権大使がイスメット・ビルセル在イラントルコ全権大使に救援を要請したところ、トルコ政府が応じ[注 1][7]トルコ航空の自国民救援の最終便を2機に増やしたため、215名の日本人が分乗しイランを脱出。タイムリミット1時間15分前だった。

なお、トルコ機は自国が近隣で陸路脱出もできる自国民より日本人救出を最優先し、実際この救援機に乗れなかったトルコ人約500名は陸路自動車でイランを脱出。このようなトルコ政府とトルコ航空の厚情の背景には、1890年(明治23年)日本に親善訪問した帰途、和歌山沖で遭難したフリゲートエルトゥールル号救助に際し日本から受けた恩義に報いるという意識もあったと言われる[8]

2015年、日本・トルコ修好125周年を記念、エルトゥールル号遭難事件とテヘラン邦人救出劇を描いた映画『海難1890』が日本・トルコ合作映画として製作。

主要な戦闘編集

脚注編集

注釈編集

  1. ^ トルコ首相トゥルグト・オザルとプライベートな親交のあった伊藤忠商事イスタンブール支店長の森永堯も相前後して首相に働きかけたという。

出典編集

  1. ^ Lesch page = 85, David W. (2001). 1979: The Year That Shaped the Modern Middle East. Westview Press
  2. ^ a b c d e f g 『昭和55年 写真生活』p20-21(2017年、ダイアプレス)
  3. ^ 小山茂樹 『石油と中東が世界を決める』 時事通信社1987年7月、86頁。ISBN 978-4-78-878726-1
  4. ^ SIPRI Database Indicates that of $29,079 million of arms exported to Iraq from 1980 to 1988 the Soviet Union accounted for $16,808 million, France $4,591 million, and China $5,004 million (Info must be entered)
  5. ^ DPRK Diplomatic Relations”. National Committee on North Korea. 2016年8月29日閲覧。
  6. ^ 宮本悟 (2007年8月1日). “イラン・イラク戦争における北朝鮮のイラン派兵”. 環日本経済研究所. 2016年8月29日閲覧。
  7. ^ 日本トルコ協会創立八十周年記念『アナトリアニュース』118号別冊
  8. ^ トルコの時代”. トルコ共和国大使館. 2013年12月2日閲覧。

関連項目編集

参考文献編集

  • 鳥井順『イラン・イラク戦争』、第三書館、1990年
  • 松井茂『イラン-イラク戦争』、サンデーアート社、1990年
  • ケネス・M・ポラック『ザ・パージァン・パズル』上巻、小学館、2006年

外部リンク編集