和暦(われき)は、元号とそれに続く年数によってを表現する、日本独自の紀年法である。邦暦(ほうれき)とも。

この手法自体は東アジアで広く行われてきたが、日本独自の元号を用いているため日本固有の紀年法となる。飛鳥時代孝徳天皇によって西暦645年に制定された「大化」がその始まりであり、以来15世紀に亘って使われ続けてきている。

たとえば、西暦2000年平成12年に当たる。

また暦法について、明治改暦明治6年/西暦1873年)で天保暦に代えてグレゴリオ暦を採用して以降は、についてはグレゴリオ暦と一致している。

目次

概要編集

最初の元号「大化」が制定された西暦645年(大化の改新)以降に、250の元号が日本で制定されている。ただしこれは、私年号南北朝時代における両朝の元号双方を全て含めた数である。重複のない元号の数は、南朝で141、北朝で149である。

古代には元号が制定されていない期間もあった。現在まで連続するのは、西暦701年大宝からである。また、前述したように南北朝時代には2つの元号が並行して存在していた。

明治以降は、一世一元の詔旧皇室典範元号法により、天皇の皇位を継承する際にのみ改めることが定められているが(一世一元の制)、明治以前は、不吉なことがあったり、病が流行するなどの理由で度々改元された。そのほとんどは1年から長くて十数年の非常に短い期間しか持続しなかった。逆に、新天皇が即位しても、改元しなかったり、日を置いて改元した場合も少なくなかった。

日本の役所等の官公庁が発行する文書、官公庁に提出する書類(公文書)は、ほぼ全てが和暦を記載しなければならない。ただし、日本国外で主に使うパスポートや、気象観測機器の製造年は西暦の使用が認められている。新聞などは西暦と和暦が併記されている。

現代では西暦がメジャー化し、役所の書類で和暦を書く際に、すぐ思い浮ばずに不便を感じる者も多くなったようであるが[1]、その一方、それぞれの時代の元号と結びついた社会イメージや歴史背景から、和暦には捨てがたさがあり、「利便性」だけを重視し、日本固有の伝統を捨てて西暦に統一にすることへの反対意見も根強くある[1]

現在の和暦編集

元号名 期間 年数 通算年日数 天皇名 改元理由
公的 当時
漢字 読み 始期 現在 始期 現在
平成 へいせい 平成元年(1989年)
1月8日
平成29年(2017年
10月21日
平成元年(1989年)
1月8日
平成29年(2017年
10月21日
29年 28年287日間 第125代今上天皇 天皇即位
による改元

改元による事務作業の難点編集

  • 改元は年初とは限らず、特に、皇位継承に伴う改元となった大正以降は全て、年の途中で改元される。たとえば1926年の場合、12月24日まで大正15年で、翌25日から昭和元年となった。また1989年1月7日まで昭和64年、1月8日から平成元年となっており、1つの西暦年に2つの元号が混在しているため、事務作業が繁雑になることがある。
  • 未来の年代を正確に表せない。たとえば、昭和50年代には「昭和70年」などとする資料がある[2]。過去に発行された文書に現れる未来の和暦は、改元しても改定されないのが普通なので、現実には同じ日付に対し複数の元号表現がありうる。
  • 立年改元(当年1月1日に遡って改元。例: 明治)や即日改元(当日0時に遡って改元。例: 大正・昭和)の場合、過去に遡って元号が変更される。そのため、遡った期間の日付に対しては、2種類の正しい(あるいは正しかった)和暦表現がありうる。ただし現在の史学では、立年改元は考慮しないのが普通である(明治は1月1日からではなく10月23日からとされる)。
  • 改元ごとに多大な事務作業(公文書における、元号の改訂作業など)が発生する。

その他編集

  • 時系列に連続した西暦に比べて、過去を正確に表すには元号を全て覚えるか、照合作業が必要である。
  • 1年を「元年」と表記する場合、一貫した処理が難しい。たとえば、数字2桁と漢字1文字が等幅でない環境ではレイアウト設計に問題が出る。
  • 未来の年代を仮に表現する場合、年数が3桁にもなりうるが(#日付・年数表現も参照)[3]、これに気づかず設計されたコンピュータシステムは問題を起こす可能性がある(例:昭和100年問題)。

日付・年数表現編集

  • 元号の後に年数を続ける。ただし1年は「○○元年」とするのが普通(特に縦書きの場合)。また、横書き固定長の場合、1桁の年数は月数や日数と同様、0または空白を詰めて、(「02年」「 2年」のように)2桁とする。
  • 大化以前および大宝以前の元号の空白期間は、天皇の名を元号の代わりに使うのが慣例である。たとえば、十七条憲法が公布された西暦604年は「推古(天皇)12年」のように表す。
  • 明治以降の元号を表す表現としては、漢字1字の略記(明・大・昭・平)や英字1字の略記(M・T・S・H)も使われる。これらの略記は JIS X 0301 で規定されている。なお、明治の前の元号は慶応、その前は元治であるが、それらの略記はJISには含まれておらず、期間がごく短いこともあいまって実際に使われることはほぼない。
  • 数十年先の未来の年数表現に元号を用いた場合、(今後の改元などは想定できないことから)3桁以上にもなりうる[3]。たとえば、西暦2100年は平成112年である。

コンピュータでの扱い編集

Microsoft Windowsでは、ロケールに「日本」を選択することで、日付形式に「和暦」を選択できる。

Microsoft Officeなどの書式文字列では、元号は「ggg」、元号での年数は「e」(0詰めなし)か「ee」(2桁に0詰め、ただし3桁以上になりうる)で表される。たとえば、1990年を「平成2年」と表現する書式文字列は「ggge年」である。漢字1文字の略記は「gg」、英字1文字の略記は「g」である。「元年」表現はサポートされていない。

和暦・元号を主に採用しているマスコミ編集

日本で使用された暦・紀元一覧編集

脚注編集

  1. ^ a b 鈴木聖子 (2012年1月12日). “昭和?平成?西暦に統一して!”. ニコニコニュース. 2015年1月12日閲覧。
  2. ^ 横浜市例規より「横浜市一般職職員の定年等に関する条例
  3. ^ a b 日本の将来推計人口(平成24年1月推計)(国立社会保障・人口問題研究所)、参考推計に“平成73(2061)年~平成122(2110)年”とある。

関連項目編集