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経済学研究科

経済学研究科（けいざいがくけんきゅうか、英称：The Graduate School of Economics）は、日本の大学院研究科のうち、経済学に関する高度な教育・研究を行う機構（研究大学院）の1つである。具体的な研究分野[注釈 1] については経済学部も参照。

概要 編集

主に、経済学部の上位に連続した形で設置され、博士前期課程（修士課程）および博士後期課程（博士課程）あるいはそれに相当する課程で構成される。学位は、修士課程は修士（経済学）を、博士課程は博士（経済学）を修めることができる。包摂する領域を掲げる研究科、専攻またはコースは、それに相当する専攻名称等に応じた学位を修める。

経済学研究科を置く大学 編集

国立 編集

※経済学研究科（博士課程）を置く大学

※経済学研究科に準ずる研究科（博士課程）を置く大学

※経済学を専攻できる研究科（博士課程）を置く大学

  • 筑波大学 - 人文社会科学研究科経済学専攻
  • 千葉大学 - 人文社会科学研究科社会科学研究専攻
  • 埼玉大学 - 人文社会科学研究科経済経営専攻
  • 新潟大学 - 現代社会文化研究科人間形成文化論専攻
  • 金沢大学 - 人間社会環境研究科人間社会環境学専攻
  • 岡山大学 - 社会文化科学研究科社会文化学専攻

※経済学研究科（修士課程）を置く大学

公立 編集

※経済学研究科（博士課程）を置く大学

※経済学研究科に準ずる研究科（博士課程）を置く大学

※経済学を専攻できる研究科（博士課程）を置く大学

※経済学研究科（修士課程）を置く大学

私立 編集

※経済学研究科（博士課程）を置く大学

北海道・東北
関東・東京
中部
近畿
中国・四国・九州・沖縄

※経済学研究科に準ずる研究科（博士課程）を置く大学

関東・東京
中部
中国・四国・九州・沖縄

※経済学研究科（修士課程）を置く大学

北海道・東北
関東・東京
中部
近畿
中国・四国・九州・沖縄

脚注 編集

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注釈 編集

  1. ^ 文部科学省『学校基本調査』の際に用いられる「学科系統分類表（高等教育機関）」の中に掲げられている、《大分類》社会科学＞《中分類》C2 商学・経済学＞《小分類》[1] には大学院（研究科）での各専攻が網羅的に捉えられているところであり、教育・研究分野の範囲がほぼ重なる。

出典 編集

  1. ^ “学科系統分類表（高等教育機関）”. 文部科学省. p. 8 (2020年3月30日). 2020年4月2日時点のオリジナルよりアーカイブ。2022年3月1日閲覧。

関連項目 編集

 

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