経済学

経済についての学問領域

経済学(けいざいがく、: economics)とは、経済についての学問領域のこと。原語であるeconomicsという語彙は、新古典派経済学者アルフレッド・マーシャルの主著『経済学原理』(: Principles of Economics, 1890年)によって誕生・普及したとされている[1][2]

"オイコノミコス [Oikonomikos]"[3]

経済学の定義 編集

経済学の最も古い定義は、アダム・スミスの『国富論』によるものである。

政治家や議員にとっての科学分野と看做されている経済学は、2つの違ったものを提示する。ひとつは、人々に豊富な利益ないしは製品を供給し、更には利益や必需品が人々に益を齎すようにする方法、もう一つは、そうした収益を国ないしは社会にサービスとして提供し、結果として人々と統治者を豊かにする手立てである。

また、1878年頃、フリードリヒ・エンゲルスは、経済学について次のように述べた。

経済学は、最も広い意味では、人間社会における物質的な生活資料の生産交換とを支配する諸法則についての科学である。経済学は、本質上一つの歴史的科学である。それは、歴史的な素材、すなわち、たえず変化してゆく素材を取り扱う。[4] — フリードリヒ・エンゲルス反デューリング論」第二篇 岩波書店

さらに、エンゲルスの盟友であり、マルクス経済学を確立したカール・マルクスは、『資本論』序言で次のように述べた。

問題なのは、資本主義的生産の自然諸法則そのものであり、鉄の必然性をもって作用し、自己を貫徹するこれらの傾向である。[5] — カール・マルクス資本論岩波書店

その後、経済学の定義について、ライオネル・ロビンズ1932年に『経済学の本質と意義』で最初に問題提起した。

他の用途を持つ希少性ある経済資源目的について人間行動を研究する科学が、経済学である[6] — ライオネル・ロビンズ、小峯敦・大槻忠志 共訳「経済学の本質と意義」京都大学学術出版会

しかし、こうした定義にはジョン・メイナード・ケインズロナルド・コースらからの批判もある。経済問題は性質上、価値判断道徳心理といった概念と分離する事は不可能であり、経済学は本質的に価値判断を伴う倫理学であって、科学ではないというものである[7][8]

一方で、とりわけゲーム理論の経済学への浸透を受けて、経済学の定義は変化しつつある。たとえば、ノーベル賞受賞者ロジャー・マイヤーソンは、今日の経済学者は自らの研究分野を以前より広く、全ての社会的な制度における個人のインセンティブ分析と定義できる、と述べた(1999年)[9]。このように現在では、資本主義貨幣経済における人や組織の行動研究するものが中心となっている。広義においては、交換取引贈与負債など必ずしも貨幣を媒介としない、価値をめぐる人間関係や社会の諸側面を研究する。このような分野は、人類学社会学政治学心理学と隣接する学際領域である。

また、労働、貨幣、贈与などはしばしば哲学思想的考察の対象となっている。ただし、経済システムの働きに深く関わる部分については経済思想と呼ばれ、経済学の一分野として考えられることも多い[10]

特徴編集

科学性と非科学性編集

自然科学と比べると、不確定要素の大きい人間が関わるできごとが研究対象であるゆえ、数理化・実験が困難な分野が多い人文学社会科学の中において、経済学では、積極的に数理化がなされ、その検証が試みられている。そうした性質に着目し、経済学は「社会科学の女王」と呼ばれることがある[11]

しかし、心理が関与する人間の行動、および、そうした人間が集団を構成した複雑な社会を数理的にモデル化することは容易ではない。 現実の経済現象の観察、モデル構築、検証という一連の循環的プロセスは、いまだ十分であるとは言えないし、本当にそうした手法が経済学の全ての対象に対して実現可能であるのかどうかも定かではない、とされることもある。また、客観的に分析しているようであっても、実際には多かれ少なかれ価値判断が前提として織り込まれているということやそうでなければならないことは、上述のごとくケインズやコースが指摘している。また、経済学には多かれ少なかれ経済思想およびイデオロギーが含まれる[12]

理論編集

理論経済学では、数学を用いたモデル化がなされる。関連の深い数学の分野として、位相空間論関数解析凸解析微積分確率論数理最適化などが挙げられる。確率微分方程式不動点定理など数学におけるブレイクスルーが経済学に大きく影響を与えることもある。ジョン・フォン・ノイマンジョン・ナッシュデイヴィッド・ゲールスティーヴン・スメイルなどの数学者理論物理学者が経済学に貢献することも珍しくなく、チャリング・クープマンスマイロン・ショールズ宇沢弘文二階堂副包など数学、物理学、工学出身の経済学者も少なくない。

理論経済学はミクロ経済学マクロ経済学という2つの分野からなる。ミクロ経済学は、消費者と生産者という経済の最小単位の行動から経済現象を説明する。マクロ経済学は、国全体の経済に着目する。今日では、マクロ経済学においても、消費者・生産者の行動に基づく分析が主流であり(マクロ経済学のミクロ的基礎付け)、マクロ経済学はミクロ経済学の応用分野と見ることができる。

「現代になるまでは統計データが扱い難く実証が困難であり、このため経済学では数学を多用した論理的積み上げが大きく発展した。」との意見もあるが、理論経済学と統計データおよび統計学は並行して進化してきたと捉えるのが妥当である。

実証編集

統計学において経済関連の統計が主流分野として立脚していること、統計学者や経済学者と統計学者を兼ねる者が両分野の発展に大きく貢献してきたことからもわかるように、古くから社会全体を実験室に見立てて統計学を使い裏付ける方法が経済学において多用され影響を与えてきた。こうした分野は計量経済学と呼ばれる。

実証の現代の新潮流にはダニエル・カーネマンエイモス・トベルスキーバーノン・スミスなど心理学認知心理学)、認知科学の流れをくみ行動実験を用いて消費者行動を裏付ける方法が強力な道具として提供され急成長している。こうした分野は実験経済学と呼ばれる。この流れから、行動経済学神経経済学という分野が、心理学者と心理学的素養を持つ経済学者によって生み出されている。

政策編集

経済学は、その誕生・分析対象が社会・政治・経済問題と不可分であったことから政策への提言として社会へ関わる機会が非常に多い。19世紀以降は、社会的な判断において経済学が不可欠となった。社会問題を対象としている性質からか、社会的不幸を予測する理論も多々生まれトーマス・カーライルによって「陰鬱な学問」とも呼ばれた[13]。先駆的政策(事実上の実験)の過程と結果から新たな学問的問題を提起したソビエト連邦による社会主義建設は失敗し「壮大な社会実験」として総括されているが、この社会主義的政策が、第二次世界大戦後日本で採られた傾斜生産方式のように社会に有益な影響を与えたのも事実である。ちなみに、主流派経済学では傾斜生産方式の有用性について疑問符を投げかけている。

1980年代からゲーム理論が積極的に取り入られるようになり、特にマーケットデザインと呼ばれる分野における成果はめざましい。具体的には、周波数オークションの設計、電力市場の制度設計、教育バウチャー制度の設計、臓器移植の配分問題の解決といったものが挙げられる。これらはいずれも経済学なくして解決できなかった問題であり、さらに経済学が現実の制度設計において非常に重要な役割を果たしていることの好例である。

経済学の対象編集

有限な事物の分配・生産が対象であり、人間が知覚できる有限性がなければ対象とはならない。例えば宇宙空間は未だに対象ではないが、東京に供給されるビル空間の量は対象である。その他にも、人間行動の心理的要素や制度的側面も重要な研究対象である。

また、事実解明的分析規範的分析に分けられる。前者は理論的に説明・判断できる分析であり、後者は価値判断や政策決定に使われる分析である。例えば「財政支出を増やすと失業が減少する」は真偽が判明する分析であるが、「財政支出を増やして(財政赤字を増やしてでも)失業が減少したほうが良い」は価値判断が絡む分析である。

歴史編集

経済学は、法学数学哲学などと比べて、比較的新しい学問である。経済学は、近世欧州列強の著しい経済発展とともに誕生し、その後資本主義経済がもたらしたさまざまな経済現象や経済システムについての研究を積み重ね、現代に至る。しかし、経済学の最初を遡るとすると、古代ギリシャプラトンの国家論にまで遡る。これらの思想は、共産主義思想にも影響を与えた。

重商主義学説編集

経済についての研究の始まりはトーマス・マン(1571年 - 1641年)によって書かれた『外国貿易によるイングランドの財宝』や、ウィリアム・ペティ(1623年 - 1687年)の『租税貢納論』、バーナード・デ・マンデヴィル(1670年 - 1733年)の『蜂の寓話』、ダニエル・デフォー(1660年 - 1731年)の『イギリス経済の構図』、デイヴィッド・ヒューム(1711年 - 1776年)の『政治論集』などに見られるような重商主義の学説である。この時代には欧州列強が海外植民地を獲得し、貿易を進めて急速に経済システムを発展させていた。

重農主義学説編集

1758年フランス重農主義の学派フランソワ・ケネー(1694年 - 1774年)が『経済表』を書き、国民経済の再生産システムを解明して、経済学の体系化の発端となった。

古典派経済学編集

 
アダム・スミス。彼は経済学の父とされる

1776年アダム・スミス(1723年 - 1790年)が資本主義工場生産について論じた『国富論』 (The Wealth of Nations)を執筆した。これが、現在の理論化された経済学の直系で最古の理論にあたる。そのため、スミスは、経済学の父と呼ばれている。経済学では、一般的に『国富論』を持って始まりとされる。また、デイヴィッド・リカード(1772年 - 1823年)の『経済学および課税の原理』、トマス・ロバート・マルサス(1766年 - 1834年)の『人口論』や『経済学原理』、ジョン・スチュアート・ミル(1806年 - 1873年)の『政治経済学原理』などが、スミスに続いて英国古典派経済学の基礎を築いていった。

マルクス経済学編集

カール・マルクス(1818年 - 1883年)はイギリス古典派経済学を中心に当時の経済学を徹底して研究し、労働価値説を継承しつつ新たに価値論や剰余価値論を体系化し、資本の諸形態を再定義して資本主義経済の構造と運動法則の解明をおこなった。マルクスの長年にわたる経済学研究は主著『資本論』に結実した。

マルクスの後、マルクス経済学とよばれる流れは、資本主義経済の諸法則も諸概念も不変のものではなく、生成・発展・消滅する過程にあるものとしてとらえ、資本家は労働力に支払った以上の価値を労働力から取り出すという剰余価値説にもとづいて資本主義経済を分析した。 カール・カウツキー(1854年 - 1938年)の『カール・マルクスの経済学説』や『エルフルト要領解説』、ルドルフ・ヒルファーディング(1877年 - 1941年)の『金融資本論』、ローザ・ルクセンブルク(1870年 - 1919年)の『資本蓄積論』、ウラジーミル・レーニン(1870年 - 1924年)の『ロシアにおける資本主義の発達』や『帝国主義論』などの研究を通じて継承・展開された。

しかしながら、マルクスの経済理論をモデル化して検証を行うと、理論の膨大さゆえにマルクスの理論体系は不整合に陥っており、以下の3つの矛盾を説明できない。(1)剰余価値率が諸部門間で均等化する。(2)技術進歩の結果利潤率は下落する。(3)技術進歩の結果利潤率は下落すると仮に言えたとしても、実質賃金もまた下落する[14]

新古典派経済学編集

 
レオン・ワルラス。彼は経済学への数学の導入に大きな役割を果たした

新古典派経済学と呼ばれる学派が、資本主義経済の現象を数理的に分析する手法を発展させた。 ウィリアム・スタンレー・ジェヴォンズ(1798年 - 1855年)の『経済学の数学的一般理論の考察』や『経済学の理論』、レオン・ワルラス(1834年 - 1910年)の『純粋経済学要論』や『応用経済学研究』、カール・メンガー(1840年 - 1910年)の『国民経済原理』や『社会科学特に経済学の方法に関する研究』、アルフレッド・マーシャル(1843年 - 1924年)の『外国貿易と国内価値との純粋理論』や『経済学原理』、ヨーゼフ・シュンペーター(1883年 - 1950年)の『理論経済学の本質と主要内容』や『経済発展の理論』などの研究を通じて発展していくこととなる。

ケインズ経済学編集

 
ジョン・メイナード・ケインズ。彼の理論はケインズ経済学として大きな影響を与えた

ジョン・メイナード・ケインズ(1883年 - 1946年)は『雇用・利子および貨幣の一般理論』を著し、ケインズ経済学と呼ばれる学派が生み出された。

現代編集

主流派経済学新古典派経済学ケインズ経済学)とマルクス経済学は、米ソ冷戦という現実政治の影響もあり、長期間にわたって対立した。ソビエト連邦の崩壊・冷戦終了時には、古典的マルクス経済学に対する否定的研究が数多く行われ、非数理的・訓古主義的な性質が批判された。ソ連型社会主義で実施された統制経済の誤りがソ連・東欧の崩壊で明白になり、今日では、市場という需給調整のメカニズムを数理的に扱い発展した主流派経済学が経済研究の中心となり、市場を通じて社会主義社会を目指すとしている中華人民共和国ベトナムなどでもマルクス経済学のみならず主流派経済学の研究も行われるようになった。その一方で、主流派経済学では、賃労働における搾取などの生産面での矛盾や貧富の格差の拡大、経済活動による自然破壊などを説明できないとのマルクス経済学者からの批判も続いている。

他方、主流派経済学において、マルクス経済学が全否定されたわけではなく、一部は自らの経済学に取り入れられながら今日に至っている。また、アメリカ合衆国を中心とした西側資本主義国で発展させられてきた主流派経済学は、非歴史的・非文化的で数理モデル一辺倒な性質をマルクス経済学者やポストケインジアンなどに指摘され、現在においては両者を学ぶことが求められているという声も存在する。

主流派経済学における比較的新しい動きとして、ゲーム理論行動経済学の発展がある。伝統的な主流派経済学では、完全競争の仮定ゆえ、経済主体間の相互の影響は考慮されていない。それに対して、市場が寡占の状態である場合、各企業の選択は他の企業の利潤に影響を与える。こうした相互依存を分析する道具として、ゲーム理論が主流派経済学の中心的な理論の1つとなった。伝統的な主流派経済学では、各経済主体は合理的で利己的な存在とされてきた。しかし、さまざまな実験が、この仮定が必ずしも適切ではないことを示している。こうした、合理的でなかったり、利己的でなかったりする経済主体の意思決定を定式化する分野が行動経済学であり、主流派経済学で広く受け入れられている。

マルクス経済学以外の異端派経済学として、近年新しい体系がさまざまに模索されている。とくに1980年代以降、進化経済学が世界的に興隆してきており、新しい主流派を形成しつつあるという評価もある[15]。進化経済学以外にも、ポストケインジアンの経済学、オーストリア学派の経済学、複雑系経済学などがある。

経済学と経営学編集

経済学と経営学の違いの第1は、経済学が研究方法に重きを置くのに対して、経営学は研究対象に重きを置くことである[16]。 経済学は独自の研究方法を有しており、その方法に則ってさえすれば、研究対象が必ずしも経済に関わるものでなくとも経済学たりうる。実際、医療、教育、文化なども経済学で活発に研究されている。 経営学では企業の経営という研究対象が先にあり、その対象を研究するため、経済学、心理学社会学などの方法が用いられる。 こうした違いは、経済学、経営学が教育・研究される組織の違いにも表れている。米国の大学では、経済学は、数学物理学心理学などと同様Faculty of Arts and Sciencesのdepartmentで教育・研究されるのに対し、経営学は、医学法学などと同様個別のprofessional schoolで教育・研究されることが多い。

経済学と経営学の違いの第2は、経済学の主な研究対象が経済という大きなものであるのに対して、経営学の研究対象が企業という小さいものであることである。企業の経済活動を研究対象とする、という点では両者共通だが、マクロの経済学においては、日本の経済、アジアの経済、世界の経済といった大きなくくりでの研究となる。そこで用いられるのが「経済人」という考え方だ。すべての人間は客観的で経済合理的に行動すると考える。マクロで捉える場合、個人的な好みの差などは考えず、皆が同じ行動をすると考えるのである。これに対して、ミクロの経営学の場合は一つの企業、またはその企業の中の一つの部門、さらにはその中のグループを構成する個人、というレベルまで研究対象とする。この場合は中にいる人間が主役となるので、個人の差の問題までも考慮する。ここで用いられるのが「経営人」という考え方だ。経営人は経済人と違い、皆がすべて情報を持つのではなく、限られた情報をもとに、自ら満足・不満足、という基準で意思決定を行う限定的合理性に基づく行動をとると考える。[17]

論争編集

経済学は、存在自体が社会・政治・経済・政策と不可分であるため、学術的な論争や政策的な論争など数多の論争を生み出し消化してきた。それによって、経済学徒は、他学徒に「傲慢である」と印象を与えてしまうほど非常に攻撃的な知的スタイルを形成している。しかし、論争は、経済学にとって理論を洗練させブレイクスルーを起こす役割を担ってきた。このように、経済学と論争は、切っても切れない関係にあるといえる。ここでは、経済学において歴史的に重要な意味を持った論争を取り上げる。

学派編集

分野編集

理論編集

実証編集

応用編集

学際編集

思想史編集

経済学における主な用語・概念編集

基礎的概念、または両経済学に共通の概念
- 労働 - 資本 - 固定資本 - 流動資本 - 価格 - 賃金 - 利子 - 価値 - 利潤 - 貨幣
主流派経済学
選好関係 - 効用関数 - 無差別曲線 - 限界代替率 - エンゲル係数 - 生産集合[21] - 需要と供給 - 一般均衡理論 - ジニ係数 - ローレンツ曲線 - 有効需要 - IS-LM曲線 - AD-AS曲線 - フィリップス曲線 - セイの法則 - インフレーション - デフレーション - スタグフレーション - リアルビジネスサイクル理論 - 費用便益分析 - レッセフェール
異端派経済学
生産手段 - 剰余価値 - 絶対的剰余価値相対的剰余価値 - 不変資本可変資本

学術雑誌編集

これらは経済学全般の学術雑誌であり、経済学の各分野ごとにも学術雑誌がある。

脚注編集

[脚注の使い方]
  1. ^ Viktor O. Ledenyov; Dimitri O. Ledenyov (2018). Business cycles in economics. Dusseldorf, Germany: LAP LAMBERT Academic Publishing. ISBN 978-613-8-38864-7 
  2. ^ 井澤 2011.
  3. ^ Satō, Masahiko; 佐藤雅彦 (2000). Keizai-tte sō iu koto datta no ka kaigi. Heizō. Takenaka, 竹中平蔵. (1-han ed.). Tōkyō: Nihon Keizai Shinbunsha. ISBN 4-532-14824-3. OCLC 45613525. https://www.worldcat.org/oclc/45613525 
  4. ^ エンゲルス『反デューリング論』第二篇 経済学、岩波文庫版 一 対象と方法 9頁および10頁
  5. ^ カール・マルクス資本論』、岩波文庫版 一 序文 14頁
  6. ^ ライオネル・ロビンズ、小峯敦・大槻忠志訳 『経済学の本質と意義』(初版) 京都大学学術出版会、2016年1月25日、17頁。ISBN 9784876988853 
  7. ^ 小畑二郎 『ケインズの思想 不確実性の倫理と貨幣・資本政策』(初版) 慶應義塾大学出版会株式会社、2007年11月10日、320-321頁。ISBN 978-4-7664- 1441-7 
  8. ^ ロナルド・H・コース、宮沢健一 後藤晃 藤垣芳文訳 『企業・市場・法』(3版) 東洋経済新報社、1993年2月1日、3-4頁。ISBN 978-4-4923-1202-5 
  9. ^ Myreson, R. B. 1999 Nash Equilibrium and the History of Economic Theory. Journal of Economic Literature, 37, no. 3, pp. 1067-1082
  10. ^ ハンス・ブレムス、駄田井正 伊原豊實 大水善行 他訳 『経済学の歴史 1960-1980』(初版) 多賀出版株式会社、1996年5月10日、12-16頁。ISBN 4-8115-4111-1 
  11. ^ Henry Dunning Macleod, 1821-1902.,
  12. ^ 放送大学「もう一度みたい名講義~放送大学アーカイブス~ 近代経済思想('87)第1回 西部邁「経済思想とは何か」 」(2011.6.25 23:00~23:45放送) での西部邁の指摘
  13. ^ The dismal science、Wikipedia
  14. ^ ハンス・ブレムス、駄田井正 伊原豊實 大水善行 他訳 『経済学の歴史 1630-1980』(初版) 多賀出版株式会社、1996年5月10日、128-146頁。ISBN 4-8115-4111-1 
  15. ^ G. Hogdson 2007 Evolutionary and Instituional Economics as the New Mainstream? Evolutionary and Institutional Economics Review 4(1): 7.25. Eric D. Beinhocker 2006 The Origin of Wealth / Evolution, Complexity, and the Radical Remaking of Economics. Harvard Business School Press.
  16. ^ 伊藤秀史 『ひたすら読むエコノミクス』 有斐閣、2012年。 
  17. ^ Shinka suru nihon no keiei : Shakai toppu senryaku soshiki.. Okamoto, Daisuke, 1958-, Furukawa, Yasuhiro, 1962-, Sato, Yamato, 1963-, 岡本, 大輔, 1958-, 古川, 靖洋, 1962-, 佐藤, 和, 1963-. Chikurashobo. (2012.4). ISBN 9784805109915. OCLC 820755015. https://www.worldcat.org/oclc/820755015 
  18. ^ 「ケンブリッジ資本論争」の問題点 (pdf)” (1989年5月30日). 2016年6月1日閲覧。
  19. ^ 越後和典 (pdf) 『新オーストリア学派の国家論』 彦根論叢 滋賀大学〈第369号〉、2007年11月、97-113頁http://www.biwako.shiga-u.ac.jp/eml/Ronso/369/echigo.pdf2016年6月9日閲覧 
  20. ^ 経済統計学会”. 2016年6月10日閲覧。
  21. ^ 阪本浩章 (2015年7月16日). “生産者理論入門 (PDF)”. 2016年6月9日閲覧。

引用文献編集

関連項目編集

外部リンク編集