Woke

Woke（ウォーク、[ˈwoʊk] WOHK）は、「目覚めた／悟った」を意味する「Wake」の過去形からきた黒人英語（AAVE）に由来する、「人種的偏見と差別に対する警告」を意味する英語の形容詞。

「Stay Woke: Vote」と書かれたTシャツを示すアメリカ合衆国下院議員マーシア・ファッジ（2018年）

概要

2010年代以降、性差別などの社会的不平等に関する幅広い概念が含まれるようになり、白人特権やアフリカ系アメリカ人に対する奴隷制の賠償など、アメリカ合衆国におけるアイデンティティ政治や社会正義を含む左翼思想の省略形としても使用されてきた。

クーリエ・ジャポンは「woke」を批判した際の報道で「お目覚め」と表現している。また、主張・活動内容から批判的な意味合いでポリティカル・コレクトネスの日本語略称である「ポリコレ」が同義語として用いられることが多い。

2010年代半ば以降は、「社会に対して高い意識を持つ」という意味から、表面的なポリティカル・コレクトネス的な影響を与える人々、価値観を押しつける意識高い系というネガティブな意味で使われるようになった。この意味では、特に気候変動対策を訴えながらプライベートジェットに乗るダブルスタンダードなセレブ、気候変動対策やBLM等の人種差別問題に寄付する一方で租税回避や過酷な労働環境を維持し、外国人労働者を流入させ賃金の上昇を抑えているAmazonなどの企業があげられ、このような体制は「woke資本主義」とも呼ばれる。。

「stay woke」（ウォークでいよう）というフレーズは、1930年代までに黒人英語で登場した。一部の文脈では、アフリカ系アメリカ人に影響を与える社会的および政治的問題の概念に言及している。このフレーズは、レッドベリーによって、後にエリカ・バドゥによって発声された。2014年にミズーリ州ファーガソンでマイケル・ブラウン射殺事件が発生した後、このフレーズは、アフリカ系アメリカ人に対する警察による銃撃についての意識を高めようとしているブラック・ライヴズ・マター（BLM）の活動家によって広められ、SNSで使われ出して流行した。主にミレニアル世代に関連するこの用語は国際的に広まり、2017年にオックスフォード英語辞典に追加された。

2020年までに、いくつかの西側諸国の政治の中道派と右翼の一部は、「排他的」「大げさ」「パフォーマンス的」「不誠実」と見なされる様々な進歩的な左派の運動やイデオロギーに対する侮辱として、しばしば皮肉な方法で、「woke」という用語を使用した。また、一部の評論家は「アイデンティティと人種を含む政治思想を推進する人々を否定的に描写する不快な用語である」と考えるようになった。2021年までに、wokeは蔑称としてほぼ独占的に使用されるようになり、この言葉は軽蔑的な文脈で最も顕著に使用されている。

批判

北朝鮮から脱北し、韓国の大学からコロンビア大学に編入した、人権活動家のパク・ヨンミは、コロンビア大学に広がるウォーク文化には北朝鮮との類似が見られると述べている。彼女は学内が「反西洋的な感情と集合的罪悪感、息苦しいほどのポリティカル・コレクトネス）」で溢れていたと述べ、例として、ジェイン・オースティンの著書が好きだと述べた際に、担当者に「植民地主義的なマインドセットの作家のひとりだってわかってる？　彼らは差別主義者でレイシスト」と言われたと述べている。彼女は、学内では「思想の検閲」が蔓延しており、「人々は自発的にお互いを検閲し、沈黙させ合っている」「皆が同時にひとつのイデオロギーに夢中」になっていると述べている。。

「ウォーク」の間ではキャンセル・カルチャーやコールアウト・カルチャーなどが広がっており、自己を絶対的な正義とし、異論を許せず、異なる意見の者・気に食わない表現(者)を排除している。2019年には民主党バラク・オバマ元大統領も懸念を表明した。彼は、「ウォーク」は若者の間に広がっている欲望だと表現し、「自分は決して妥協しないという態度、自分は常に政治的にウォークだという思い込みは、早々に忘れるべき」と述べている。キャンセル・カルチャーは「ウォーク」だと自分を示したいために起こっているとし、「こんなやり方で世の中を変えることなどできない。そうやって気に入らないものに石を投げつけているだけなら成功には程遠い」と批判している。他者を徹底的に批判する現代の風潮も非難している。アメリカの大学はウォーク・カルチャーの中心になっている。アメリカでは言論の自由が抑圧されており、社会問題など主流とされているものと異なる意見の表明自体が困難になており、学問分野でさえもアカデミア本来の「真実の追求」という存在理念に相反している状態となっており、社会正義で事前に「正しい意見」が勝手に決定され、意見の多様性を奪われている。モーリー・ロバートソンは、アンダーグラウンド・コミックス運動の中心人物であったロバート・クラムまでもが「表現が不快」という理由だけで「キャンセル対象」とされ、撤去されたり、彼を貶める発言が笑いの種にされたたことに驚愕している。

ジェフ・ベゾスなどのウォークなグローバル企業、富裕層、エリート層などの上流階級が気候変動対策のために国家の政府が気候変動対策のために投じた資金とほぼ同程度の巨額の寄付を行う一方で租税法の抜け穴を巧みに利用して租税回避する、BLM、LGBTQ活動者を支援する一方、労働者を過酷な環境で酷使し、貧困国の移民労働者受け入れにより賃上げを阻止するなど公共の利益を重視しているかに見える活動は、彼らの経済的な利益を守りさらには殖やすための策略であり、彼らが投資・支援を条件に要求を押し通すことにより公共の利益を実現するのは民主的に選ばれ、国民に対して説明責任を持つ政府ではなくなり、結果、富裕者層による金権政治と化しており、労働者階級が人数の多さを背景に発言権を持っていた大衆参加政党、議会、労働組合、草の根の宗教団体や市民団体といった主要な機関は壊滅するか弱体化して発言力を失い、平等や自由、市民の議論を重視する民主主義の伝統はグローバル企業、富裕層、エリート層の声に圧倒されるようになるため民主主義が機能しなくなっているという指摘もあり、そのような体制は「ウォーク資本主義」とも呼ばれる。。

ウォーク・アウェイ

一方で「RedPillBlack」や「#WokeAway」といったリベラル派がWokeとの決別を主張する運動が広がっている。前者のリーダーは黒人女性のキャンディス・オーウェンズ、後者のリーダーはゲイ男性のブランドン・ストラカであるなど、Woke主張者が救済対象とする社会的少数者からの意思表示も目立つ。

Wokeを主張する人々は、多数派に属すると考えられる人々のアイデンティティや利益関心に十分に配慮しないことが多い。マイノリティとされる人々を社会的弱者と見なし、そのアイデンティティと利益関心の実現が追求される。アメリカの多文化主義者はしばしば、マイノリティの文化を擁護するよう主張する一方で、伝統的な主流派文化を「白人に有利なように偏ったもの」と位置付け、白人（とりわけ男性）を既得権益者とみなす傾向が強い。論者によっては、白人（男性）を「マイノリティを無意識のうちに見下す差別主義者」と位置づけることもある。だがドナルド・トランプ現象が明らかにしたのは、アイデンティティ・ポリティクスの担い手や多文化主義論者が既得権益者と見なした人の中でも、労働者階級の白人は、自分たちを被害者とみなしていることだった。

第一に、彼らは「社会的に成功した白人から見下される」「マイノリティから積極的差別是正措置という名の逆差別を受ける」「家庭内で妻に見下されている」という三重の被害者意識をしばしば抱えている。ある論者は、このような労働者階級の白人（男性）のことを「新しいマイノリティ」と呼んでいるが、彼らはアイデンティティ・ポリティクスに代表されるリベラル派の議論の射程には入ってこず、民主党とリベラル派に不満を感じているのである。

第二に、「Wokeを重視する論者は、差異を強調するあまりに対話を拒否し、アメリカ国民全体に共通する利益の実現を目指していない」とみなされることがある。リベラルの立場からリベラルの再生の道を模索するマーク・リラが指摘するように、Wokeを重視する人々が自らの立場を絶対視する態度をとり始めると、立場を異にする人々が議論を積み重ねることで互いに歩み寄り、共通の利益の実現を図るという、リベラル・デモクラシーが目指してきたものが達成されなくなってしまう。ニューディールの実現を目指したリベラル派が目指していた社会政策を実施するには、国民の間で何らかの一体性の感覚や連帯感が存在することが不可欠だった。だが、アイデンティティ・ポリティクスの提唱者が異なる立場を尊重するよう他者に要求する一方で、自らとは異なる立場に徹底的に不寛容な態度をとるようになると、対話が成立しなくなり、全体に共通する価値や利益の実現を目指すことができなくなってしまう。

第三に、アイデンティティ・ポリティクスを重視する論者の暴力性が指摘される。「Wokeの提唱者やリベラル派は、集団の尊厳や人権など、それ自体としては誰も否定しない価値を掲げ、異論を認めず敵対者を非難・攻撃する人」と見なされることがある。その非難・攻撃というスタイルはじつは暴力的だが、その暴力性に無自覚な人も多い。仮にその暴力性を認識していたとしても、自らは弱者の味方で、正しい規範に依拠していると考えているため、その暴力性を正当化する人もいる。そして、自らに対する批判をリベラルな規範の否定と捉え、糾弾者をさらに批判する。その際には、批判者の発言内容だけではなく、人格や動機も含めた批判がなされることもある。

このような状態は、「自らの奉じる価値や規範は絶対視するのに、他者に対する敬意を欠く」と見なされ、とりわけ非難されている人には「典型的なダブルスタンダードの極致」に映る。それがリベラルに対する敵意を生み出す要因になっている。

Get woke, go Broke

アメリカの作家ジョン・リンゴーの言葉であり、英語圏のナード界隈でネットミームとなっている言葉に「Get woke, go broke」がある。「目覚めた、破産した」という意味であり、クリエイティブな企業が「woke」的価値観に組織的に傾倒してしまうのは作品の（真の意味での）多様性を失うだけではなく、経済的な意味でも破滅をもたらすということを説いており、業界の衰退が危惧されている。

保守系のウェブメディアザ・フェデラリストは、 wokeを主張する人々は、エンターテインメント作品に「wokeでない」と言い掛かりをつけることはあっても、彼らの言うことを聞いて「修正された」作品の消費者になることは無いと主張している。また、それらのタイトルは本来のファン達に離れられ、収益が下がっていると主張している。実際、スーパーマンの息子をバイセクシャルに設定した Superman: Son of Kal-El 誌は一部から敵意が寄せられており、出版社や作者には殺害予告さえ向けられた。作者トム・キングは、同誌がGoing woke and broke（→woke路線のせいで潰れた）という報道に対し、同誌第16号がAmazonのセールスランキングで首位を占めた事実を挙げて反論している。

企業がwokeに注力する理由の一つに企業に対する投融資に際して環境・社会・企業統治の視点から企業を評価・選別する「ESG原則」があるとされ、反ESGの動きも存在する。

脚注

関連項目

• ソーシャル・ジャスティス・ウォリアー
• シャンパン社会主義者
• 白左

外部リンク

• ウィクショナリーには、Wokeの項目があります。