KAIENTAI DOJO

日本のプロレス団体 (2002-2019)
K-DOJOから転送)

KAIENTAI DOJO(カイエンタイ・ドージョー)は、千葉県を中心に活動していたプロレス団体2019年6月1日、創業者のTAKAみちのくが代表を辞職したことをきっかけに団体名を2AW(ツー・エー・ダブリュー、アクティブ・アドバンス・プロレスリング)に改称。

有限会社かいえんたいどうじょう
KAIENTAI DOJO
種類 有限会社
本社所在地 日本の旗 日本
260-0001
千葉県千葉市中央区都町3-4-17
設立 2002年4月1日
業種 サービス業
法人番号 4040002014437 ウィキデータを編集
事業内容 プロレス興行
関連企画の運営
代表者 取締役会長 十枝利樹
関係する人物 TAKAみちのく(創業者)
特記事項:
2002年4月1日、有限会社かいえんたいどうじょうを設立。
2019年6月1日、社名を有限会社オンリーアドバンスに変更。
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所属選手とスタッフの本名について 編集

所属選手とスタッフの本名は基本的に公開しない方針をとっている。本名で活動してもプロフィールは「本名:非公開」になっている。他団体からの参戦、移籍組に関しては過去に公開済みであっても所属後は同様の処置をしている。ちなみに方針理由は明らかにされていないが、個人的に公表しても違反や罰則はない。

ここ最近では特例で明かしたり、Facebookを開設した際に本名を出す選手も出てきている。TAKAみちのくは、過去に本名:非公開のまま本名にちなんだユニット名で活動していた。火野裕士はテレビ出演した際に本名の記載された卒業アルバムの写真を公開している。

特徴 編集

選手それぞれに個性的な部分を主張しエンターテイメント性が強いプロレスを展開、エントランス・ムービーの流しながらの入場や、試合会場裏でのスキット、所属選手を「タレント」と呼称しているなど、TAKAみちのくが所属していたWWFでのノウハウが随所に組み込まれていた。

TAKAは頭部から垂直に落とすプロレス技を嫌っているため垂直落下系技の使用が少ない。「大技連発をしないで1点集中攻撃」のコンセプトであり、逆に垂直落下系の技を使用することで、TAKAへの反骨心、挑戦アピールの意味合いが生まれていた。

歴史 編集

2000年 編集

2001年 編集

2002年 編集

2003年 編集

2004年 編集

2005年 編集

2006年 編集

2007年 編集

2008年 編集

2009年 編集

2010年 編集

2011年 編集

2012年 編集

2013年 編集

2014年 編集

2015年 編集

2016年 編集

2017年 編集

2018年 編集

2019年 編集

タイトル 編集

トーナメント戦、リーグ戦

最終所属選手 編集

男子選手 編集

1期生
2期生
4期生
8期生
9期生
12期生
13期生
14期生
15期生
16期生
18期生

女子選手 編集

第7期生
第19期生

スタッフ 編集

レフェリー 編集

リングアナウンサー 編集

歴代所属選手 編集

男子選手 編集

1期生
2期生
3期生
4期生
5期生
7期生
9期生
10期生
11期生
13期生
  • 遊馬(旧:雄馬、現:ユーマ24)
16期生
17期生
練習生

女子選手 編集

1期生
2期生
4期生
7期生
練習生

歴代スタッフ 編集

試合中継 編集

サラウンドフォース 編集

K-DOJOで行われている変則バトルロイヤル。

  • 試合は主に8人で行われて2人ずつ4隅のコーナーに待機する。
  • このうち2人に試合の権利が与えられて試合を行う。
  • 試合の権利を持つ選手はコーナーに待機するすべての選手と交替することができる。
  • いずれかの選手が3カウントやギブアップなどを奪った時点で試合終了になる。そのため試合の権利を持たない選手は、それを阻止しなければならない。

Blue Field 編集

脚注 編集

  1. ^ 週刊プロレスmobileはプロレスのニュース・試合速報を完全網羅!”. wp.bbm-mobile.com. 2022年7月24日閲覧。
  2. ^ 滝澤大志の処分について”. KAIENTAI DOJO公式サイト (2013年7月2日). 2013年7月7日閲覧。
  3. ^ 謹慎処分の解除について”. KAIENTAI DOJO公式サイト (2014年12月28日). 2015年1月1日閲覧。
  4. ^ 新団体名発表”. KAIENTAI DOJO公式サイト (2019年4月13日). 2019年4月16日閲覧。
  5. ^ 千葉拠点のプロレス団体、「2AW」に改名 地域密着「地元に恩返し」”. 産経ニュース (2019年5月22日). 2019年8月16日閲覧。