奈良学園大学奈良文化女子短期大学部
日本のかつての私立大学
（奈良文化女子短期大学から転送）
奈良学園大学奈良文化女子短期大学部（ならがくえんだいがくならぶんかじょしたんきだいがくぶ、英語: Narabunka Women's College）は、奈良県奈良市中登美ヶ丘3-15-1に本部を置いていた日本の私立大学である。1965年に設置され、2019年に廃止された。大学の略称は文短。
| 奈良学園大学奈良文化女子短期大学部 | |
|---|---|
 | |
| 大学設置/創立 | 1965年 |
| 廃止 | 2019年 |
| 学校種別 | 私立 |
| 設置者 | 学校法人奈良学園 |
| 本部所在地 | 奈良県奈良市中登美ヶ丘3-15-1 |
| キャンパス | 登美ヶ丘キャンパス |
| 学部 | 学科を参照。 |
概観
編集大学全体
編集- 奈良県奈良市に所在した日本の私立短期大学で、設置主体は学校法人奈良学園[注 1]。
- 奈良文化女子短期大学として1965年に奈良県大和高田市[注 2]において開学[注 3]。
- 当初は、学科数1、入学定員100名体制[6]で、創設者は伊瀬敏郎。
- その後は、学科の増設が進み、特に私大バブルの時分は学生総数1972人[注 4]、最大で7学科と全国的にも学科数や学生数の多さを誇っていた。私大バブル終わった90年代後半となると学科数はほぼ変わらなかった[注 5]ものの学生数は減少傾向にあり、さらに2000年台になると学科の廃止が目立つようになる。
- 2007年度入学生より学科の募集停止を大々的に行い、ついには幼児教育学科のみの単科短大に大幅縮小されていた。
- 2008年より 奈良市登美ヶ丘に移転し、2014年に奈良学園大学奈良文化女子短期大学部に名称変更する。
- 2017年度の入学生を最後に[注釈 1]、2019年に短期大学としての使命を終えた[注釈 2]。
建学の精神（校訓・理念・学是）
編集- 奈良学園大学奈良文化女子短期大学部における建学の精神
- 清楚の美
- 健康の輝き
教育および研究
編集- 幼児教育学科が設置されており奈良文化幼稚園での教育実習が取り入れられていた。過去には、一般教育科目として「奈良文化論」や県内の文化財を建学する「臨地講義」もあった。過去にあった教養学科には、「教養」・「経営情報」の2コースが設置されており、カリキュラムは日本史・国文学・民俗学など人文系の科目が主で、文字通り教養系の科目を広く学ぶという意味合いが強いものとなっていた[8]。
学風および特色
編集沿革
編集基礎データ
編集所在地
編集象徴
編集教育および研究
編集組織
編集学科
編集- 幼児教育学科 入学定員100名[注 34]
学科の変遷
編集- 教養科→教養学科:入学定員50名[注 35]→環境教養学科;入学定員50名[注釈 10]
- 保育科→初等教育学科→幼児教育学科
- 食物栄養科→食物栄養学科;入学定員150[注釈 11]
- 教養科第三部→教養学科第三部;入学定員50名[注 36]
- 保育科第三部→幼児教育学科第三部;入学定員80名[注釈 10]
- 衛生看護学科;入学定員80名[注釈 10]
- 音楽学科;入学定員50[注釈 11]
- 福祉学科;入学定員80名[注釈 10]
専攻科
編集- 音楽専攻;入学定員10[注 37]
- 幼稚園教諭二種免許状と保育士、認定ベビーシッター資格が幼児教育学科にて取得できた。初等教育学科には当初、小幼コースと幼保コースがあり、前者では小学校教諭二級免許状、幼稚園教諭二級免許状、後者では幼稚園教諭二級免許状と保母となっていた[100]
- かつては、中学校教諭二種免許状の課程が設けられていた
- 司書：環境教養学科の前身である教養学科にて設けられていた。
- 栄養士：食物栄養学科栄養課程にて設けられていた。
- 衛生看護学科では、看護師受験資格に合せたカリキュラムとなっていた。
- 介護福祉士：福祉学科にて設置されていた。
附属機関
編集学生生活
編集部活動・クラブ活動・サークル活動
編集以下は、奈良学園大学奈良文化女子短期大学部にて活動していたクラブ活動の一覧である。
- 体育系：バスケットボール・ソフトボール・陸上競技・テニスほか
- 文化系：ウインドアンサンブル・手話・茶道・華道・ボランティアほか
- かつては、文化系・体育系を併せて30余りの団体を擁していたが規模縮小により減少した。食物栄養学科があった時分、「食科学」と称したクラブもあった。
学園祭
編集- 学園祭は毎年10月に行われていた。
施設
編集登美ヶ丘キャンパス
編集寮
編集- 大和高田に本部キャンパスがあった時、「かつらぎ寮」と称した学生寮を利用していた学生が多かった。
出身者
編集- 五十嵐サキ：お笑い芸人
対外関係
編集姉妹校
編集- 奈良市中登美ヶ丘
進路
編集附属学校
編集注釈
編集注釈グループ
編集- ^ a b 平成30年度より学生募集停止[1]。
- ^ なお、短期大学の資源と人材は実質的には人間教育学部として奈良学園大学に水増しされた。
- ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u v w x y z aa ab ac ad ae af ag ah ai aj ak al am an ao ap aq ar as at au av aw ax ay az ba bb bc bd be bf bg bh bi bj bk bl bm bn bo bp bq br bs bt bu bv bw bx by bz ca cb 女のみ
- ^ a b c d 出典[29]
- ^ a b 出典[30]。昨年度の資料[24]及び本年度のそれ[29]も其々参照のこと。
- ^ a b c d e f g 第三部含む
- ^ a b 出典[41]
- ^ a b 学生数の記載なし。
- ^ a b 栄養課程のみ。
- ^ a b c d 最終募集となった2006年における体制[97]。
- ^ a b 最終募集となった2001年における体制[98]。
- ^ a b 最終募集となった1999年における体制[76][80]。
補足
編集- ^ 出典[1]。当初は、学校法人中和学園[2]
- ^ 所在地は奈良県大和高田市礒野537-1。但し右記資料においては『春日町』と表記されている[3]。なおこの地は、附属定時制高等学校が所在していた場所である[4]。
- ^ 出典[5]。同時に付属高校も開校している。
- ^ 例えば私大バブル最後と言われた1992年度においてはうち1年生961[7]。
- ^ 教養学科第三部が廃止された程度。
- ^ 現在の文部科学省。
- ^ 出典[11][12]
- ^ 現在の厚生労働省
- ^ 幼稚園教諭二級免許状の指定を受ける[18]。
- ^ 出典[21][22]。
- ^ 出典[23][24]
- ^ 出典[27][28]。聖徳学園女子短期大学、兵庫女子短期大学と共に、日本で初めて昼間定時制の三部が設置されたことになる。
- ^ 昨年度の資料[32]及び本年度のそれ[33]とを見比べた結果から。
- ^ 出典[39][40]。
- ^ 出典[44]。昨年度の資料[45]及び本年度のそれ[46]も其々参照のこと。
- ^ 出典[48][49][50]。昨年度の資料[51]及び本年度のそれ[52]も其々参照のこと。
- ^ 出典[54][55][56]。昨年度の資料[52]及び本年度のそれ[57]も其々参照のこと。
- ^ 出典[59][60]。昨年度の資料[61]及び本年度のそれ[62]も其々参照のこと。
- ^ 教養学科第三部の学生数が初公表される。
- ^ 平成3年度より学生募集を停止[65][66]。
- ^ 出典[65][66]。昨年度の資料[68]と本年度のそれ[69]もそれぞれ参照のこと。
- ^ 募集停止中の第三部含む
- ^ 出典[71]。うち1回生 961[7]
- ^ 出典[73][74]
- ^ 平成12年度より専攻毎の学生募集停止[77]。
- ^ 出典[77]。昨年度の資料[79][80]及び本年度のそれ[81][8]も其々参照のこと。
- ^ 平成14年度より学生募集停止[82]。
- ^ なお、この学科に限り短期大学名に関らず男の受験も可能となったため、一部共学となる[85]。
- ^ 平成19年度より学生募集停止[87]。これにより、唯一共学だった学科も募集停止されたことにより、男子学生の募集も停止されたことになる。
- ^ これにより、再び短期大学の名称通り、本来の女子短期大学に戻る。
- ^ 出典[92][93]。
- ^ 2009年3月31日廃止。
- ^ 出典[94][95]
- ^ 最終募集となった2017年における体制[96]。
- ^ 最終募集となった2003年における体制[83]。
- ^ 最終募集となった1990年における体制[99][68]。
- ^ 最終募集となった2001年における体制[98]
出典
編集- ^ a b 地域科学研究会'2018, p. 210.
- ^ 学校法人名簿 昭和40年度より。
- ^ 日本教育年鑑 1967年版より。
- ^ 全国短大・高専職員録 昭和45年版より。
- ^ 奈良県年鑑 1966年より。
- ^ 事業年報 昭和39年度より。
- ^ a b 旺文社'1992.9, p. 402.
- ^ a b c d 旺文社'2000.05, p. 369.
- ^ 日本大学大鑑 1977年版より。
- ^ 短期大学一覧 昭和40年度 (短期大学資料)より。
- ^ 教育委員会月報 = Monthly reports of the board of education 17(2)(177)より
- ^ 短期大学教育 (19)より。
- ^ 文部省'65, p. 34.
- ^ 現行法令輯覧 26-2巻 学事2-昭和40年３月８日文部省告示第105号-より。
- ^ 現行法令輯覧 10巻 社会1より。
- ^ 短期大学一覧 昭和41年度 (短期大学資料)より。
- ^ 全国短大・高専職員録 昭和41年版より。
- ^ 現行法令輯覧 26-2巻 学事2-昭和41年４月１日文部省告示第175号-より。
- ^ 短期大学教育 (20)より。
- ^ 文部省'66, p. 36.
- ^ 学習研究社'66, p. 255.
- ^ 短期大学一覧 昭和42年度 (短期大学資料)より。
- ^ 大学資料 (22)より。
- ^ a b 短期大学教育 (22)より。
- ^ 文部省'67, p. 37.
- ^ a b 奈良学園'84, p. 56.
- ^ 大学資料 (27)より。
- ^ 文部省学術局'1968.
- ^ a b 短期大学教育 (24)より。
- ^ 大学資料 (27)より。
- ^ 文部省'68, p. 40.
- ^ a b 短期大学一覧 昭和44年度 (短期大学資料)より。
- ^ a b 。短期大学一覧 昭和45年度 (短期大学資料)より。
- ^ 短期大学教育 (28)より。
- ^ 文部省'70, p. 41.
- ^ 短期大学一覧 昭和46年度 (短期大学資料)より。
- ^ 短期大学教育 (29)より。
- ^ 文部省'71, p. 41.
- ^ 大学資料 (47)より。
- ^ 短期大学一覧 昭和48年度 (短期大学資料)より。
- ^ 短期大学教育 (31)より。
- ^ 文部省'73, p. 44.
- ^ 短期大学一覧 昭和50年度 (短期大学資料)より。
- ^ 文部省大学局技術教育課'1978.
- ^ 短期大学教育 (35)より。
- ^ 短期大学教育 (36)より。
- ^ 全国学校総覧 昭和54年版より。
- ^ 全国短期大学一覧 昭和58年度より。
- ^ 全国短期大学・高等専門学校一覧 昭和58年度より。
- ^ 大学資料 (87)より。
- ^ 短期大学教育 (39)より。
- ^ a b 短期大学教育 (40)より。
- ^ 全国学校総覧 昭和59年版より。
- ^ 全国短期大学一覧 昭和59年度より。
- ^ 全国短期大学・高等専門学校一覧 昭和59年度より。
- ^ 大学資料 (91)より。
- ^ 短期大学教育 (41)より。
- ^ 全国学校総覧 昭和60年版より。
- ^ 文教協会'1986.
- ^ 大学資料 (99)より。
- ^ 短期大学教育 (42)より。
- ^ 短期大学教育 (43)より。
- ^ 文部省'86, p. 62.
- ^ 大学資料 (107/108)より。
- ^ a b 文教協会'1991.
- ^ a b 文部省高等教育局'1991.
- ^ 文部省'90, p. 69.
- ^ a b 短期大学教育 (47)より。
- ^ 短期大学教育 (48)より
- ^ 文部省'91, p. 71.
- ^ 文部省'92, p. 73.
- ^ a b 文教協会'1997.
- ^ 大学資料 (137)より。
- ^ a b c d 文教協会'1998.
- ^ 文部省'98, p. 77.
- ^ a b 文教協会'1999.
- ^ a b c 文教協会'2000.
- ^ 文部省'99, p. 80.
- ^ 梧桐書院'1999.4.
- ^ a b 旺文社インタラクティブ'1998-09, p. 303.
- ^ 梧桐書院'2000.4.
- ^ 文教協会'2002.
- ^ a b 文教協会'2003.
- ^ 文教協会'2004.
- ^ 晶文社'04, p. 379.
- ^ 文教協会'2005.
- ^ 文教協会'2007.
- ^ 文教協会'2008.
- ^ 文教協会'2009.
- ^ 文教協会'2010.
- ^ 文教協会'2014.
- ^ 地域科学研究会'2020.
- ^ 文部科学省'2020.3.31, p. 1.
- ^ 日本私立短期大学協会短期大学広報委員会'1980, p. 323.
- ^ 日本私立短期大学協会'2010.10.
- ^ 地域科学研究会'2017.
- ^ 文教協会'2006.
- ^ a b 文教協会'2001.
- ^ 文教協会'1990.
- ^ 奈良学園'84, p. 153-154.
- ^ 奈良学園'84, p. 159-161.
- ^ 旺文社'2000.05, p. 462.
参考文献
編集全国学校総覧
編集- 文部省調査局統計課『全国学校総覧 昭和41年版』東京教育研究所。
- 文部省調査局統計課『全国学校総覧 昭和42年版』東京教育研究所。
- 文部省調査局統計課『全国学校総覧 昭和43年版』東京教育研究所。
- 文部省調査局統計課『全国学校総覧 昭和44年版』東京教育研究所。
- 文部省『全国学校総覧 昭和46年版』東京教育研究所。
- 文部省『全国学校総覧 昭和47年版』東京教育研究所。
- 文部省『全国学校総覧 昭和49年版』東京教育研究所。
- 文部省『全国学校総覧 昭和62年版』原書房。
- 文部省『全国学校総覧 1991年版』原書房。
- 文部省『全国学校総覧 1992年版』原書房。
- 文部省『全国学校総覧 1993年版』原書房。
- 文部省『全国学校総覧 1999年版』原書房。
- 文部省『全国学校総覧 2000年版』原書房。
全国短期大学高等専門学校一覧
編集- 文部省『短期大学一覧 昭和43年度』文部省大学学術局技術教育課。
- 文部省『短期大学一覧 昭和53年度 (短期大学資料)』文部省大学局技術教育課。
- 文部省『全国短期大学高等専門学校一覧 昭和61年度』文教協会。
- 文部省『全国短期大学・高等専門学校一覧 平成2年度』文教協会。
- 文部省『全国短期大学・高等専門学校一覧 平成3年度』文教協会。
- 文部省『全国短期大学・高等専門学校一覧 平成9年度』文教協会。
- 文部省『全国短期大学・高等専門学校一覧 平成10年度』文教協会。
- 短大・高専教育研究会監修『全国短期大学・高等専門学校一覧 平成11年度』文教協会。
- 短大・高専教育研究会監修『全国短期大学・高等専門学校一覧 平成12年度』文教協会。
- 短大・高専教育研究会監修『全国短期大学・高等専門学校一覧 平成13年度』文教協会。
- 短大・高専教育研究会監修『全国短期大学・高等専門学校一覧 平成14年度』文教協会。
- 短大・高専教育研究会監修『全国短期大学・高等専門学校一覧 平成15年度』文教協会。
- 短大・高専教育研究会監修『全国短期大学・高等専門学校一覧 平成16年度』文教協会。
- 文部科学省『全国短期大学・高等専門学校一覧 平成17年度』文教協会。
- 文部科学省『全国短期大学・高等専門学校一覧 平成18年』文教協会。
- 文部科学省『全国短期大学高等専門学校一覧 平成19年度』文教協会。
- 文部科学省『全国短期大学高等専門学校一覧 平成20年度』文教協会。
- 文部科学省『全国短期大学高等専門学校一覧 平成21年度』文教協会。
- 文部科学省『全国短期大学高等専門学校一覧 平成22年度』文教協会。
- 文部科学省『全国短期大学高等専門学校一覧 平成26年度』文教協会。
全国短期大学一覧
編集- 文部省 高等教育局専門教育課『全国短期大学一覧 平成3年度』文部省高等教育局。
- 文部科学省『全国短期大学一覧 平成29年度』地域科学研究会 高等教育情報センター。
- 文部科学省『全国短期大学一覧 平成30年度』地域科学研究会 高等教育情報センター。
- 文部科学省『全国短期大学一覧 令和2年度』地域科学研究会高等教育情報センター。
日本の私立短期大学
編集- 日本私立短期大学協会短期大学広報委員会『日本の私立短期大学』日本私立短期大学協会短期大学広報委員会。
- 短期大学広報委員会, 日本私立短期大学協会記念誌編纂委員会/編『日本の私立短期大学 平成22年』日本私立短期大学協会短期大学広報委員会。
短期大学案内（梧桐書院）
編集- 梧桐書院編集部『全国短期大学案内. 2000年版』梧桐書院。
- 梧桐書院編集部『全国短期大学案内. 2001年版』梧桐書院。
短期大学受験案内（晶文社）
編集- 晶文社出版編集部『短期大学受験案内 2005年度用』晶文社出版。
学研
編集蛍雪時代
編集- 旺文社編集『全国短大＆専修・各種学校受験年鑑'93年(短大蛍雪 1992年9月臨時増刊号)』旺文社。
- 旺文社編集『全国短大＆専修・各種学校受験年鑑 1999 平成11年入試受験用』旺文社インタラクティブ。
- 旺文社編集『短大・学科内容案内号 2001 2001年受験用』旺文社。
短期大学史
編集文部科学省
編集- 文部科学省『令和元年度廃止大学等一覧』（PDF）文部科学省。
関連項目
編集外部リンク
編集座標: 北緯34度43分13.7秒 東経135度44分45.6秒 / 北緯34.720472度 東経135.746000度
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