日本の車両基地一覧

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日本の車両基地(にほんのしゃりょうきち)は、日本に存在する鉄道車両車両基地について、JR各社は支社別、大手私鉄および公営鉄道は会社別、準大手・地方私鉄および第三セクターは地方別に、統合などで廃止された基地および開設予定の基地を含めて列挙したものである。

新幹線総合車両センター(宮城県宮城郡利府町)周辺の空中写真(2015年7月撮影の合成写真)
国土交通省 国土地理院 地図・空中写真閲覧サービスの空中写真を基に作成

なお、車両をもたない鉄道会社(神戸高速鉄道等の第三種鉄道事業者)、車両の管理を他社に委託する鉄道会社(野岩鉄道東武鉄道に委託〉・横浜高速鉄道東急電鉄に委託〉等)、ケーブルカー(鋼索鉄道)などは割愛する。

車両基地名および場所等は特記なければ、2023年令和5年)4月1日現在[1][2][3]のデータ。

各車両基地の詳細は、それぞれのリンク先を参照。

各車両基地の旧名称および閉鎖・廃止基地の表記 編集

各節の各車両基地の旧名称および閉鎖・廃止基地の表記については、以下のように表記する。

  1. 各車両基地の旧名称は、現名称の直前の名称を表記する。
  2. 閉鎖・廃止基地は、名称の頭に『★』を付ける。
  3. 各車両基地が閉鎖・廃止になった場合、現有基地の下(JRは各本部・支社の一番下、私鉄、公営および第三セクターは各社の一番下)に表記する。
  4. 上記1.および2.において、基地の統廃合などによる名称変更や閉鎖・廃止の場合、各節別毎の表記方法に従う。

JRの車両基地 編集

太字は車両配置のある車両基地。〈 〉内に配置車両の車体に記される電略号を示す。また、開設予定の基地は、所属が未定の場合は末尾にまとめて示す。

各車両基地の旧名称は以下の場合のみを表記する。

  1. 1987年4月以降に車両配置区の名称、管轄支社・部署、電略号全てが変更または名称と管轄支社・部署か電略号のどちらかが変更
  2. 車両配置区が車両無配置となり、名称変更かつ電略号が無表記になった
  3. 車両無配置基地が車両配置区となり、名称変更かつ電略号が付いた

また、以下の場合は、旧称を無表記とする(一部に例外あり[注 1][4])。

  1. 名称か、管轄支社・部署の変更のみの場合(例:川越車両センター〈宮ハエ〉←旧・川越電車区〈宮ハエ〉、網干総合車両所〈近ホシ←神ホシ〉、秋田総合車両センター←旧・土崎工場)
  2. 車両工場がJR化後に車両配置された場合(例:吹田総合車両所〈近スイ〉←旧・吹田工場〈近スイ←京スイ〉←吹田工場)
  3. 国鉄時代に車両無配置になり、JR化後に名称変更した場合(例:鎌倉車両センター東神奈川派出所←旧・東神奈川電車区〈南ヒナ〉)
  4. 車両無配置基地の名称変更の場合(例:高崎車両センター籠原派出所←旧・籠原運輸区)
  5. 工場や電車区などが統合で名称変更した場合
    1. 単なる統合での名所変更の場合(例:鎌倉車両センター〈横クラ〉←鎌倉総合車両センター〈横クラ〉←鎌倉総合車両所〈横クラ〉←旧・大船電車区〈横フナ〉、旧・大船工場)
    2. 統合先の支所や派出所に名所変更したが電略号が変更しない場合(例:吹田総合車両所森ノ宮支所〈近モリ〉←旧・森ノ宮電車区〈近モリ←大モリ←本モリ〉)

北海道旅客鉄道 編集

 
札幌運転所の空中写真(2008年5月撮影)
国土交通省 国土地理院 地図・空中写真閲覧サービスの空中写真を基に作成

東日本旅客鉄道 編集

 
三鷹車両センター(東京都・JR東日本)
 
東京総合車両センター周辺の空中写真(2019年8月撮影)
国土交通省 国土地理院 地図・空中写真閲覧サービスの空中写真を基に作成

東海旅客鉄道 編集

仕業検査、交番検査、台車検査、臨時検査、全般検査施工箇所

西日本旅客鉄道 編集

 
博多総合車両所広島支所(広島県・JR西日本)
  • 開設予定
    • 白山総合車両所敦賀支所:福井県敦賀市(金沢総合車両所敦賀支所隣接)[29]

四国旅客鉄道 編集

九州旅客鉄道 編集

日本貨物鉄道 編集

※は、過去(1987年〈昭和62年〉4月1日以降)車両配置があり、2022年(令和4年)4月1日現在で、車両無配置で留置などを行っている車両基地

公営鉄道の車両基地 編集

各車両基地の旧名称は以下の場合も表記する。

  • 車両配置区が工場と統合になり名称が変更された(例: 馬込車両検修場(旧・馬込車両工場と旧・馬込検車場が統合))

閉鎖・廃止基地は以下の場合も表記する。

  • 工場および検車区などが移転した場合(例:★名城工場(検車設備を名港工場に移転))

札幌市交通局 編集

廃止された札幌市電の車庫は札幌市電#営業所・車庫を参照。

函館市企業局交通部 編集

仙台市交通局 編集

廃止された仙台市電の車庫は仙台市電#車庫を参照。

東京都交通局 編集

廃止された東京都電の車庫は東京都電車#車庫を参照。

横浜市交通局 編集

廃止された横浜市電の車庫は横浜市電#車庫を参照。

名古屋市交通局 編集

廃止された名古屋市電の車庫は名古屋市電の車両基地を参照。

神戸市交通局 編集

京都市交通局 編集

廃止された京都市電の車庫は京都市電#車庫を参照。

福岡市交通局 編集

熊本市交通局 編集

  • 交通局本局車庫(交通局前電停、機能の大半は上熊本に移転)
  • 上熊本営業所(熊本県熊本市西区、上熊本駅

鹿児島市交通局 編集

私鉄の車両基地 編集

大手私鉄 編集

太字は車両配置のある車両基地(京成電鉄と小田急電鉄は除く)。なお、開設予定の基地は、所属が未定の場合は末尾にまとめて示す。

東京地下鉄 編集

東武鉄道 編集

京成電鉄 編集

東急電鉄 編集

小田急電鉄 編集

京浜急行電鉄 編集

西武鉄道 編集

京王電鉄 編集

相模鉄道 編集

名古屋鉄道 編集

2019年現在の車両基地[36]
定期検査や大規模修繕を行う検査場と日常検査を行う検車支区がある[37]。この他にも栄生電留線など駅構内に留置設備をもつ駅が多数あるが、検査等は行われない[38]
過去の車両基地[39]
工場が現在の検査場に、検車区が検車支区に相当する。検車区は検車場と呼ばれていた時期があるほか、規模や目的の違いから貨車区車庫分庫などもあった。「喜多山工場→喜多山車庫→喜多山検車区」など、同じ車両基地でも組織改編により時期によって名称も変化した(ここでは一例のみ掲載)。
未成の車両基地

近畿日本鉄道 編集

2018年現在[41]

南海電気鉄道 編集

京阪電気鉄道 編集

阪急電鉄 編集

阪神電気鉄道 編集

西日本鉄道 編集

準大手・地方私鉄の車両基地 編集

東北地方 編集

弘南鉄道

津軽鉄道

福島交通

貨物専業鉄道

秋田臨海鉄道(日本貨物鉄道のグループ会社であるが、便宜上ここに表記)

関東地方 編集

新京成電鉄

東京モノレール(東日本旅客鉄道の子会社であるが、便宜上ここに表記)

江ノ島電鉄

湘南モノレール

小田急箱根

秩父鉄道

関東鉄道

小湊鉄道

上毛電気鉄道

上信電鉄

流鉄

伊豆箱根鉄道大雄山線

銚子電気鉄道

中部地方 編集

富士山麓電気鉄道富士急行の子会社)

アルピコ交通

長野電鉄

伊豆急行

伊豆箱根鉄道駿豆線

静岡鉄道

  • 長沼車庫(静岡県静岡市葵区、長沼駅北)

大井川鐵道

遠州鉄道

豊橋鉄道

養老鉄道

三岐鉄道

富山地方鉄道

北陸鉄道

福井鉄道

近畿地方 編集

大阪市高速電気軌道

 
森之宮検車場

廃止された大阪市電(大阪市交通局時代)の車庫は大阪市電#車庫を参照。

山陽電気鉄道

神戸電鉄

叡山電鉄

京福電気鉄道

能勢電鉄

北大阪急行電鉄

泉北高速鉄道

和歌山電鐵(岡山電気軌道の子会社であるが、便宜上ここに表記)

阪堺電気軌道

中国地方 編集

 
江波車庫(広島県・広島電鉄)

岡山電気軌道

広島電鉄

広島高速交通

一畑電車

四国地方 編集

高松琴平電気鉄道

とさでん交通

伊予鉄道

九州地方 編集

長崎電気軌道

筑豊電気鉄道

  • 楠橋車庫

島原鉄道

熊本電気鉄道

  • 北熊本車両工場(熊本県熊本市北区、北熊本駅構内)

第三セクターの車両基地 編集

北海道地方 編集

道南いさりび鉄道

  • (北海道函館市、函館運輸所構内)

東北地方 編集

青い森鉄道

IGRいわて銀河鉄道

  • 運輸管理所(岩手県盛岡市、JR東日本盛岡車両センター隣接)

三陸鉄道

秋田内陸縦貫鉄道

由利高原鉄道

山形鉄道

阿武隈急行

会津鉄道

貨物専業鉄道

八戸臨海鉄道

岩手開発鉄道

  • (運輸課車両グループ、岩手県大船渡市、盛駅 - 長安寺駅間)

仙台臨海鉄道

福島臨海鉄道

関東地方 編集

 
東京臨海新交通臨海線・有明車両基地の空中写真(2019年8月撮影)
国土交通省 国土地理院 地図・空中写真閲覧サービスの空中写真を基に作成

首都圏新都市鉄道

ひたちなか海浜鉄道

鹿島臨海鉄道

真岡鐵道

宇都宮ライトレール

東京臨海高速鉄道

  • 東臨運輸区(東京都品川区、東京貨物ターミナル駅隣接)

ゆりかもめ

多摩都市モノレール

千葉都市モノレール

北総鉄道千葉ニュータウン鉄道

東葉高速鉄道

山万(ユーカリが丘線)山万は第3セクターではないが、便宜上ここに表記)

埼玉高速鉄道

埼玉新都市交通

わたらせ渓谷鐵道

横浜シーサイドライン

  • 幸浦車両基地(神奈川県横浜市金沢区、並木中央駅東)
貨物専業鉄道

京葉臨海鉄道

神奈川臨海鉄道

中部地方 編集

富士急行(富士山麓電気鉄道)

天竜浜名湖鉄道

愛知環状鉄道

愛知高速交通

  • 本社・車両基地(愛知県長久手市)

名古屋臨海高速鉄道

  • 潮凪車庫(愛知県名古屋市港区)

樽見鉄道

明知鉄道

長良川鉄道

伊勢鉄道

伊賀鉄道

四日市あすなろう鉄道

北越急行

えちごトキめき鉄道

しなの鉄道

あいの風とやま鉄道

  • 運転管理センター(富山県富山市、金沢総合車両所富山支所構内)

万葉線

  • 米島口車庫(富山県高岡市、米島口アルビス米島店駅構内)

IRいしかわ鉄道

  • (石川県金沢市、金沢総合車両所運用検修センター構内)

のと鉄道

  • 穴水運輸区(石川県鳳珠郡穴水町、穴水駅構内)

えちぜん鉄道

貨物専業鉄道

名古屋臨海鉄道

衣浦臨海鉄道

近畿地方 編集

京都丹後鉄道

大阪モノレール

神戸新交通

北条鉄道

中国地方 編集

智頭急行

水島臨海鉄道

井原鉄道

若桜鉄道

錦川鉄道

四国地方 編集

阿佐海岸鉄道

土佐くろしお鉄道

九州地方 編集

松浦鉄道

北九州高速鉄道

平成筑豊鉄道

南阿蘇鉄道

肥薩おれんじ鉄道

くま川鉄道

脚注 編集

注釈 編集

  1. ^ 例外は
    JR東日本6か所
    ・盛岡車両センター、仙台車両センター宮城野派出所、京葉車両センター、弘前総括センター、湘南・相模統括センター、水郡線統括センター、
    JR西日本5か所
    ・吹田総合車両所京都支所、同所日根野支所新在家派出所、網干総合車両所明石支所加古川派出所、同所放出派出所、下関総合車両所新山口支所
    JR貨物1か所
    ・仙台総合鉄道部
    の計12か所
  2. ^ a b c d e f g h i 現在車両無配置ではあるが、配置車両に表示された略号を表記。
  3. ^ 2023年(令和5年)3月31日にて廃止。業務は苗穂工場に移管。
  4. ^ 2019年4月1日より、旧・秋田車両センターの新幹線車両に限り「幹アキ」表記として、新幹線統括本部所属車両の常駐扱いとしていた。
  5. ^ 2022年10月1日の首都圏本部発足に伴い検修部門が長野支社から首都圏本部へ移管。ただし、その他の部門(運行・駅管理等)は引き続き長野支社所属。
  6. ^ 2016年(平成28年)3月26日に大田運輸区へ統合により廃止されたが、構内は京浜東北線電車の留置に使用されている。
  7. ^ 車両は、習志野電車区〈千ラシ〉の所属で、当所に常駐していた。
  8. ^ 2023年(令和5年)3月18日に新潟車両センターに統合される形で廃止だが、配置車両に表示された略号は表記。
  9. ^ 2016年(平成28年)3月31日にて廃止だが、配置車両に表示された略号は表記。当面、夜間滞泊基地として使用とのこと。
  10. ^ 2012年(平成24年)6月1日に、運転部門が鳳電車区に変更されたため、現在は検修部門のみの名称。
  11. ^ 2015年(平成27年)4月にて廃止。業務は川崎車両所に移管。

例外 編集

  1. ^ 直前名称変更が無表記条件1.に該当するが、以前の旧名称変更が表記条件1.に合致するため表記(前者←後者の変更年月日:2000年〈平成12年〉4月1日)。
  2. ^ 直前名称変更が無表記条件1.に該当するが、以前の旧名称変更が表記条件1.に合致するため表記(前者←後者の変更年月日:2003年〈平成15年〉10月1日)。
  3. ^ 直前名称変更が無表記条件4.に該当するが、以前の旧名称変更が表記条件2.に合致するため表記(前者←後者の変更年月日:2020年〈令和4年〉3月14日)
  4. ^ 直前名称変更が無表記条件4.に該当するが、以前の旧名称変更が表記条件2.に合致するため表記(前者←後者の変更年月日:1991年〈平成3年〉3月1日)
  5. ^ 直前名称変更が無表記条件1.に該当するが、以前の旧名称変更が表記条件3.に合致するため表記(前者←後者の変更年月日:1990年〈平成2年〉3月10日)。
  6. ^ 直前名称変更が無表記条件1.に該当するが、以前の旧名称変更が表記条件1.に合致するため表記(前者←後者の変更年月日:1992年〈平成4年〉3月1日)
  7. ^ 直前名称変更が無表記条件5.2に該当するが、以前の旧名称変更が表記条件1.に合致するため表記(前者←後者の変更年月日:1996年〈平成8年〉3月16日)。
  8. ^ 直前名称変更が無表記条件1.に該当するが、以前の旧名称変更が表記条件1.に合致するため表記(前者←後者の変更年月日:2008年〈平成20年〉8月1日)。
  9. ^ 直前名称変更が無表記条件5.2に該当するが、以前の旧名称変更が表記条件1.に合致するため表記(前者←後者の変更年月日:2009年〈平成21年〉7月1日)。
  10. ^ 直前名称変更が無表記条件4.に該当するが、以前の旧名称変更が表記条件2.に合致するため表記(前者←後者の変更年月日:1997年〈平成9年〉3月8日)。
  11. ^ 直前名称変更が無表記条件5.2に該当するが、以前の旧名称変更が表記条件1.に合致するため表記(前者←後者の変更年月日:1995年〈平成7年〉10月1日)
  12. ^ 直前名称変更が無表記条件1.に該当するが、以前の旧名称変更が表記条件1.に合致するため表記(前者←後者の変更年月日:1999年〈平成11年〉8月2日)。

出典 編集

  1. ^ ジェー・アール・アール編『JR電車編成表』2023夏 交通新聞社 本文
  2. ^ ジェー・アール・アール編『JR気動車客車編成表』2023 交通新聞社 本文
  3. ^ ジェー・アール・アール編『私鉄車両編成表』2023 交通新聞社 本文
  4. ^ ジェー・アール・アール編『JR気動車客車編成表2022』JR現業機関一覧表、JR工場一覧表 交通新聞社
  5. ^ “五稜郭車両所23年3月に廃止 JR北海道 経費削減、苗穂に移管”. 北海道新聞. (2022年8月4日). オリジナルの2022年8月4日時点におけるアーカイブ。. https://archive.ph/FvmXG 2022年9月24日閲覧。 
  6. ^ 新幹線札幌駅ホームは「大東案」で決着…乗換え跨線橋は在来線改良工事として建設”. response.jp. 2018年4月19日閲覧。
  7. ^ a b c d ジェー・アール・アール編『JR電車編成表』2019夏 交通新聞社 2019年 p.13
  8. ^ 『JR電車編成表』2021夏 pp19 - 20
  9. ^ 交通新聞社『鉄道ダイヤ情報』2010年12月号特集「東北新幹線新青森開業と北東北の鉄道」pp.22 - 23。
  10. ^ ジェー・アール・アール編『JR気動車客車編成表』2022 交通新聞社 「JR現業機関一覧表 東日本旅客鉄道」p.221
  11. ^ ジェー・アール・アール編『JR電車編成表』2017夏 交通新聞社 p.22
  12. ^ ジェー・アール・アール編『JR電車編成表』2017夏 交通新聞社 pp.34 - 35
  13. ^ 小榑弘明『鉄道ジャーナル』1990年10月号 特集●JRの車両基地 鉄道ジャーナル社 p.50
  14. ^ ジェー・アール・アール編『JR気動車客車編成表2017』p.222。
  15. ^ 『鉄道ファン』2021年6月号 第61巻第6号(通巻722号)p.145 交友社
  16. ^ 『JR気動車客車編成表2016』ジェー・アール・アール、2016年、p.178。
  17. ^ 『鉄道ジャーナル』1987年7月号 特集●JR・東日本旅客鉄道 鉄道ジャーナル社 JR東日本の車両基地 p.85
  18. ^ 末次清『鉄道ピクトリアル』2002年8月号 特集:JR武蔵野線・京葉線 電気車研究会 p.66
  19. ^ 『鉄道ファン』2006年1月号 特集:短絡線ミステリー8 交友社 錦糸町駅電留線 p.55
  20. ^ 大島康介 電化の波、118年に幕 JRの伊勢車両区 中日新聞2016年3月19日付 2016年4月4日閲覧。
  21. ^ a b 中央新幹線品川・名古屋間の工事実施計画(その1)の認可申請について』(PDF)(プレスリリース)東海旅客鉄道、2014年8月26日http://jr-central.co.jp/news/release/_pdf/000023687.pdf2018年4月19日閲覧 
  22. ^ ジェー・アール・アール編『JR電車編成表』2021夏 交通新聞社 p.142
  23. ^ ジェー・アール・アール編『JR電車編成表』2017夏 交通新聞社 p.166
  24. ^ ジェー・アール・アール編『JR電車編成表』2023冬 交通新聞社 p.162
  25. ^ ジェー・アール・アール編『JR電車編成表』2017夏 交通新聞社 p.184
  26. ^ 祖田圭介『鉄道ファン』2006年1月号 特集:短絡線ミステリー8「首都圏・関西圏JR通勤電車の車両基地」交友社 p.74
  27. ^ ジェー・アール・アール編『JR気動車客車編成表』2017 交通新聞社 p.71
  28. ^ ジェー・アール・アール編『JR電車編成表』2023冬 交通新聞社 p.190
  29. ^ 北陸新幹線敦賀開業および並行在来線経営移管に伴う組織改正について”. 西日本旅客鉄道 (2023年5月29日). 2023年10月26日閲覧。
  30. ^ ジェー・アール・アール編『JR電車編成表』2017夏 交通新聞社 p.219
  31. ^ 鉄道ファン2023年7月号『JR車両ファイル』交友社
  32. ^ 『鉄道ファン』2000年7月号 交友社 「車両の話題 JR貨物」 p.91。
  33. ^ 祖田圭介「特集:短絡線ミステリー6「地下鉄の謎」PartⅢ 車両基地と出入庫線 名古屋地下鉄(名古屋市交通局)藤が丘工場(東山線藤が丘)」『鉄道ファン2003年2月号』第43巻2号(通巻502号)、交友社、2003年2月1日、33頁。 
  34. ^ 祖田圭介「特集:短絡線ミステリー6「地下鉄の謎」PartⅣ かくれた留置線 名古屋地下鉄(名古屋市交通局)東山線池下」『鉄道ファン2003年2月号』第43巻2号(通巻502号)、交友社、2003年2月1日、52頁。 
  35. ^ 祖田圭介「特集:短絡線ミステリー6「地下鉄の謎」PartⅣ かくれた留置線 名古屋地下鉄(名古屋市交通局)桜通線中村区役所」『鉄道ファン2003年2月号』第43巻2号(通巻502号)、交友社、2003年2月1日、53頁。 
  36. ^ 清水、田中 2019, pp. 136–139.
  37. ^ 清水、田中 2019, p. 136.
  38. ^ 清水、田中 2019, p. 139.
  39. ^ 清水、田中 2019, pp. 140–149.
  40. ^ 地下鉄との相互直通運転と小牧線の複線化 - 名古屋鉄道、(ウェイバックマシンによるアーカイブ、2001年1月16日取得、2019年8月27日閲覧)。
  41. ^ 『鉄道ピクトリアル2018年12月号臨時増刊「近畿日本鉄道」』電気車研究会、2018年12月10日、64-74頁。 
  42. ^ 曽根悟(監修) 著、朝日新聞出版分冊百科編集部 編『週刊 歴史でめぐる鉄道全路線 公営鉄道・私鉄』 21号 関東鉄道・真岡鐵道・首都圏新都市鉄道・流鉄、朝日新聞出版〈週刊朝日百科〉、2011年8月7日、11頁。 

参考文献 編集

  • ジェー・アール・アール編『JR電車編成表』各年冬・夏号 交通新聞社 各本文
  • ジェー・アール・アール編『私鉄車両編成表』各年号 交通新聞社 各本文
  • ジェー・アール・アール編『JR気動車客車編成表』各年号 交通新聞社 各本文
  • 『鉄道ピクトリアル』大手私鉄各社特集 各臨時増刊号 電気車研究会 各本文
  • 鉄道ファン編集部『鉄道ファン』1988 - 2017年(各年)7・8月号 JR旅客会社の車両配置表(別冊付録も含む) 交友社 各本文
  • 新潮「旅」ムック『日本鉄道旅行地図帳 全線・全駅・全廃線』1 - 12号(各号) 車両基地一覧 新潮社
  • 小榑弘明他著『鉄道ジャーナル』1990年10月号 第24巻10号(通巻288号) 特集●JRの車両基地 鉄道ジャーナル社 pp.48 - 58, 78 - 86
  • 祖田圭介『鉄道ファン』2000年3月号 第40巻3号(通巻467号) 特集:短絡線ミステリー3「新幹線の引込み線」交友社 pp.25 - 61
  • 祖田圭介『鉄道ファン』2001年12月号 第41巻12号(通巻488号) 特集:短絡線ミステリー5「車両基地はどこだ?〜在来線の特急配置区を探す〜」交友社 pp.6 - 60
  • 祖田圭介『鉄道ファン』2003年2月号 第43巻2号(通巻502号) 特集:短絡線ミステリー6「地下鉄の謎」交友社 pp.6 - 59
  • 祖田圭介『鉄道ファン』2004年1月号 第44巻1号(通巻513号) 特集:短絡線ミステリー7「車両工場へのルート」交友社 pp.10 - 70
  • 祖田圭介『鉄道ファン』2006年1月号 第46巻1号(通巻537号) 特集:短絡線ミステリー8「首都圏・関西圏JR通勤電車の車両基地」交友社 pp.7 - 86
  • 祖田圭介『鉄道ファン』2013年3月号 第53巻3号(通巻623号) 特集:短絡線ミステリー11「大手私鉄の車両基地 その1」交友社 pp.9 - 52
  • 祖田圭介『鉄道ファン』2013年4月号 第53巻4号(通巻624号) 特集:短絡線ミステリー11「大手私鉄の車両基地 その2」交友社 pp.10 - 53
  • 編集部『鉄道ピクトリアル』2000年9月号 第50巻9号(通巻690号) 特集:JRの車両工場 電気車研究会 pp.6 - 23, 25 - 35, 41 - 64
  • 編集部『鉄道ピクトリアル』2002年12月号 第52巻12号(通巻725号) 特集:JRの車両基地 電気車研究会 pp.1 - 7, 25 - 39, 42 - 62
  • 清水武、田中義人『名古屋鉄道車両史 下巻』アルファベータブックス、2019年8月。 

関連項目 編集