岡田三郎助
岡田 三郎助(おかだ さぶろうすけ、旧姓・石尾、1869年2月22日(明治2年1月12日)[1] - 1939年(昭和14年)9月23日[2])は、明治~昭和にかけて活躍した日本の洋画家、版画家である。女性像を得意とし、日本的な感覚の洋画に秀作を残している。第1回文化勲章を受章。東京美術学校(現・東京藝術大学)教授[1][3][4]。佐賀県生まれ。族籍は東京府平民[1][3][4]。
岡田三郎助 (おかだ さぶろうすけ) | |
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![]() 明治39年 | |
生誕 | 1869年2月22日 |
死没 | 1939年9月23日 (70歳) |
墓地 | 青山霊園 |
国籍 | ![]() |
著名な実績 | 洋画 |
代表作 | 「矢調べ」(1893)、「婦人像(某婦人の肖像)」(1907)、「支那絹の前」(1920)、「あやめの衣」(1927)、「裸婦」(1935年) |
経歴編集
1869年、肥前佐賀藩の石尾家に生まれる。士族・石尾孝基の三男[1][3][4]。幼名は芳三郎。1887年、岡田政蔵の養子になり、家督を相続する[1]。二松学舍、成立学舎、東洋英和学校等に学ぶ[1][4]。
洋画家・曽山幸彦の画塾に入門、曽山の逝去後は堀江正章に学んだ。1892年、洋風絵画専修のため大幸館に入学し、堀江正章の指導を受ける。1893年、大幸館規定の科目を卒業。卒業制作は『矢調べ』。
1894年、久米桂一郎の紹介で黒田清輝を知る。1896年、久米桂一郎、黒田清輝とともに白馬会の創立に参画する。1897年、第1回の文部省留学生としてフランスに留学し、ラファエル・コランに師事する。1902年、帰国し、東京美術学校の教授に任ぜられる[4]。
1906年、小山内八千代と結婚。1907年、東京勧業博覧会出品の『婦人像(某婦人の肖像)』が1等賞を受ける。文展の審査員に選ばれる。1912年、藤島武二と本郷洋画研究所を設立。1913年、久米桂一郎等と共に佐賀美術協会を設立。1919年、高村豊周、長原孝太郎、藤井達吉らと装飾美術家協会の結成に加わる。帝国芸術院会員となる。
1926年、妻・八千代と別居。1930年、文部省より欧州出張を命じられ渡欧。11月帰国。1933年、桃の花の咲きみだれる北信濃の地を訪れ、その地を「丹霞郷」と名づける。1934年12月3日、帝室技芸員[5]。
1937年、第1回文化勲章を受章する。帝国芸術院会員となる。1939年9月23日、自宅で死去。1940年、岡田三郎助遺作展覧会が東京府美術館や大阪市天王寺美術館で開催された。2016年、岡田三郎助、妻八千代、辻永の姿が生前16ミリフィルムで撮影されたものをもとにドキュメンタリー映画「あるアトリエの100年」が山崎欽毅監督らによって製作された[6]。
人物編集
家族・親族編集
- 岡田家
- 親戚
- 妻の兄・小山内薫(演出家、劇作家)
主な作品編集
- 『清楚(少女)』1907年(佐賀県立美術館蔵)
- 『萩』1908年(兵庫県立美術館蔵)
- 『水浴の前』1916年(石橋財団石橋美術館蔵)
- 『花野』1917年(佐賀県立美術館蔵)
- 『支那絹の前』1920年(高島屋史料館蔵) 妻・八千代がモデル。
- 『富士山』1920年(佐賀県立美術館蔵)
- 『少女読書』1924年(佐賀県立美術館蔵)
- 『あやめの衣』1927年(ポーラ美術館蔵)
- 切手に使われている。以下に詳しい。
- 「岡田三郎助「あやめの衣」 」『美と歴史』。
- 「岡田三郎助-絵画作品と所蔵美術館」『FishEyeArt』。
- 1945年(昭和20年)以降行方が分からず幻の名画と呼ばれていた。
脚注編集
- ^ a b c d e f g h i 『人事興信録 第5版』を163頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2022年5月2日閲覧。
- ^ 「彙報 官庁事項 官吏薨去」『官報』第3820号、昭和14年9月27日、p.972
- ^ a b c d e f 『人事興信録 第6版』を140頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2022年5月2日閲覧。
- ^ a b c d e 『人事興信録 第7版』を167 - 168頁(国立国会図書館デジタルコレクション)。2022年5月2日閲覧。
- ^ 『官報』第2378号、昭和9年12月4日。
- ^ 「あるアトリエの100年」公式サイト
- ^ a b c 支那絹の前にたつ岡田八千代 : 近代日本のある男性画家と女性小説家の夫婦別居をめぐって : 作品をとおして 大井健地、藝術研究号1号、広島芸術学研究会、1988-07-23
- ^ 松坂屋史料室企画展Vol.48#松坂屋ヒストリア小話ベストセレクション
参考文献編集
- 人事興信所編『人事興信録 第5版』人事興信所、1918年。
- 人事興信所編『人事興信録 第6版』人事興信所、1921年。
- 人事興信所編『人事興信録 第7版』人事興信所、1925年。