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高島屋

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株式会社 島屋(たかしまや、: Takashimaya Company, Limited)は、大阪府大阪市中央区難波に本社を置く百貨店である。なお、大阪店は同社の登記上の本店である。日本百貨店協会に加盟しており、ハイランドグループを主宰している。ロゴでは「高」の字にいわゆる「はしご高()」の字体を用いている。

株式会社 島屋[1]
Takashimaya Company, Limited
Takashimaya-Logo.svg
Namba Station.JPG
大阪店南海ビルディング
種類 株式会社 (日本)
市場情報
東証1部 8233
1949年5月16日上場
大証1部(廃止) 8233
1949年5月14日 - 2013年7月12日
略称 タカシマヤ、Takashimaya
本社所在地 日本の旗 日本
542-8510[1]
大阪府大阪市中央区難波五丁目1番5号[1]
設立 1919年大正8年)8月20日
(株式会社高島屋呉服店)[1]
業種 小売業
法人番号 5120001077467
事業内容 百貨店業、建装事業、不動産業、
金融リース業 他
代表者 鈴木弘治代表取締役会長
木本茂(代表取締役社長
秋山弘昭(代表取締役専務兼営業本部長)
村田善郎(代表取締役常務兼企画本部長)
資本金 560億2512万5471円
(2013年2月28日現在)
発行済株式総数 3億3082万7625株
(2013年2月28日現在)
売上高 連結:8,703億円
単独:6,802億円
(2013年2月期)
純利益 連結:165億円
単独:51億円
(2013年2月期)
純資産 連結:3,354億円
単独:2,469億円
(2013年2月28日現在)
総資産 連結:7,906億円
単独:6,299億円
(2013年2月28日現在)
従業員数 連結:7,830名
単独:5,173名
(2013年2月28日現在)
決算期 2月末日
会計監査人 有限責任あずさ監査法人
主要株主 日本トラスティ・サービス信託銀行(株)(信託口)(10.44%)
H2Oリテイリング(株)(9.31%)
日本マスタートラスト信託銀行(株)(信託口)(6.09%)
日本生命保険相互会社(2.79%)
髙島屋共栄会(1.94%)
相鉄ホールディングス(株)(1.35%)
(2015年2月28日現在)
主要子会社 高島屋スペースクリエイツ株式会社(100%)
東神開発株式会社(100%)
高島屋クレジット株式会社(67%)
関係する人物 初代飯田新七(創業者)
飯田慶三
飯田新一
石原一子
外部リンク www.takashimaya.co.jp[1]
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目次

会社概要編集

1831年(天保2年)、京都飯田新七が古着・木綿商を開き、義父の飯田儀兵衛の出身地である近江国高島郡(現・高島市)から髙島屋と名付けた。明治期の半ばから貿易業に参入し[2]1919年(大正8年)には、株式会社 髙島屋呉服店として大阪長堀橋に店を構える。1932年(昭和7年)には、現在の大阪店が入居する南海ビルディングが大阪・難波に竣工。翌年1933年(昭和8年)には、東京日本橋に日本橋店を開店。戦後に入ると、相模鉄道と合弁し、横浜髙島屋を開店させた。

1969年(昭和44年)には、玉川高島屋SCを構える。「SC」とはショッピングセンターの略。バラの花をイメージフラワーとして採用した[注釈 1]

大型店が多いのが特徴だが、横浜店と大阪店、名古屋店はターミナルデパートであるため、通過客が多い。

同社は、関係の深い地方百貨店と提携しているハイランドグループという百貨店共同体の中核企業である。ただし、グループ各社との間では、業務提携関係は有するものの、資本関係を持つものではない。なお、髙島屋自身は、三水会みどり会三和グループ)の会員企業だが、ハイランドグループ自体は、三和グループとは別である。

百貨店業界において、J.フロントリテイリング三越伊勢丹ホールディングスの発足といった再編が進む中、同社は、独立系百貨店である。2008年(平成20年)10月に、電鉄系百貨店の阪急百貨店阪神百貨店を傘下に持つエイチ・ツー・オー リテイリングとの間で資本・業務提携をした。その際、2011年(平成23年)4月を目処に経営統合まで行う予定であったが、2010年(平成22年)3月25日に、経営統合を撤回して業務提携にとどめることを正式発表した。

1959年(昭和34年)の今上天皇(明仁親王)の結婚後より放送を開始した毎日放送制作の皇室報道番組「皇室アルバム」のスポンサーを1980年代から2003年(平成15年)3月まで1社で担っていた(その後は資生堂1社提供を経て、関西ローカルのスポンサーはフジッコほかから現在は複数社提供)。

沿革編集

  • 1831年天保2年)1月10日 - 初代の飯田新七が、京都烏丸松原で、古着・木綿商「たかしまや」を創業。
    屋号は、飯田新七の養父・儀兵衛が、近江国高島郡(現在の滋賀県高島市)の出身であることによる。
  • 1855年 (安政2年) - 古着商を廃止、木綿呉服商を開始。
  • 1887年明治20年) - 貿易部を開設。
  • 1898年(明治31年) - 大阪店開店(南区心斎橋筋二丁目)。
  • 1899年(明治32年) - フランス リヨン出張所開設。通信販売地方係設置。
  • 1900年(明治33年) - 東京店(現 日本橋店)開店(京橋区西紺屋町)。
  • 1904年(明治37年) - 島屋マークを商標登録。
  • 1909年(明治42年) - 「島屋飯田合名会社」設立。資本金100万円。
  • 1912年(明治45年) - 京都店 烏丸高辻に新築移転。
  • 1916年大正5年)12月1日 - 東京店新築移転(京橋区南伝馬町)[3]。貿易部門が高島屋飯田株式会社として独立[3](後の丸紅飯田[注釈 2])。
  • 1919年(大正8年)8月20日 - 「株式会社島屋呉服店」設立[1]
 
島屋呉服店配達部の法被を羽織ったエドワード8世(中)とルイス・マウントバッテン(右)(1922年
  • 1922年(大正11年) - 大阪店 新築移転(南区長堀橋筋一丁目)。
  • 1929年(昭和4年)11月3日 - 岸和田市堺町78番地に出張店を開業[4]
  • 1930年昭和5年)12月 - 「株式会社島屋」に商号変更[5]
  • 1931年(昭和6年) - 「島屋均一ストア」 野田阪神、大正橋を皮切りにチェーン展開開始。
  • 1932年(昭和7年)7月15日 - 南海店 開店(南区難波新地六番町 南海電鉄難波駅 南海ビルディング[6]
  • 1933年(昭和8年)3月20日 - 東京店(現 日本橋店) 新築開店(日本橋区通二丁目)[7]
  • 1938年(昭和13年) - 均一ストアが「株式会社丸均一店」として独立。
  • 1939年(昭和14年) - 長堀店を閉店し、南海店に統合。以降 南海店を大阪店と呼称。
  • 1946年(昭和21年)12月 - 京都食糧会社と提携し、京都四条河原町に木造2階建の四条店を開店[8]
  • 1948年(昭和23年)10月1日 - 京都店を四条河原町に新築移転[9]
  • 1949年(昭和24年)5月 - 大阪証券取引所及び東京証券取引所に上場。第1回転換社債発行。
  • 1952年(昭和27年)9月1日 - 包装紙のデザインに「バラ」を採用。以降バラが島屋のシンボルとなる。
  • 1958年(昭和33年)
    • - 横浜島屋開店。
    • 10月18日 - ニューヨーク5番街46丁目に「ニューヨーク島屋」開店[10]
  • 1960年(昭和35年)12月 - (クレジットカード)発行。
  • 1963年(昭和38年)12月 - 「東神開発株式会社」を設立。
  • 1964年(昭和39年)
    • 4月1日 - 米子島屋開店[11]
    • 10月4日 - 堺店開店[12]
  • 1968年(昭和43年) - 「タカシマヤ・クレジットカード」を発行。
  • 1969年(昭和44年) - 東神開発による玉川島屋ショッピングセンター開設、横浜島屋玉川支店開店。
  • 1970年(昭和45年) - 島屋史料館を創設(大阪店東別館3階)。
    • 6月 - 立川島屋開店。
    • 11月 - 大宮島屋開店。
  • 1973年(昭和48年) - 「フランス島屋(ブティック・タカシマヤ)」がパリ プランタン1階にオープン。
    • 5月 - 和歌山店開店。岡山島屋開店。百貨店 今治センターが島屋ハイランドグループに加盟。
    • 8月 - 株式会社島屋友の会を設立。
    • 11月 - 柏島屋開店。
  • 1974年(昭和48年)10月 - 百貨店 今治センターに資本参加(株式会社せとうち島屋に商号変更)。
    • 11月 - 泉北島屋開店。
  • 1975年(昭和50年) - 株式会社大宮柏島屋(大宮島屋・柏島屋を合併)を設立。
  • 1976年(昭和51年) - せとうち島屋を今治高島屋に商号変更。
  • 1977年(昭和52年) - POSシステム導入。岐阜島屋開店。高崎島屋開店。
  • 1978年(昭和53年) - 津田沼島屋開店。
  • 1981年(昭和56年) - ダイエーと業務提携開始。
  • 1982年(昭和57年) - 洛西店開店。
  • 1983年(昭和58年)3月 - 株式会社関東島屋(立川島屋・大宮柏島屋・高崎島屋を合併)を設立。
    • 10月 - 横浜島屋港南台支店開店。
  • 1984年(昭和59年) - 今治島屋閉店。
  • 1988年(昭和63年) - 津田沼島屋閉店。
  • 1990年平成2年)9月 - 「株式会社関東島屋」(立川店・大宮店・柏店・高崎店)を吸収合併
    • 5月 - 岡山島屋津山支店開店。
  • 1993年(平成5年) - 「シンガポール島屋百貨店」オープン。
  • 1994年(平成6年) - 中華民国台北市に「大葉島屋百貨店」オープン。
  • 1995年(平成7年)9月 - 「株式会社横浜島屋」(横浜店・玉川店・港南台店)、「株式会社岐阜島屋」、「株式会社泉北島屋」、「株式会社岡山島屋」(岡山店・津山店)、「株式会社米子島屋」の5社を吸収合併。
  • 1996年(平成8年) - 新宿店開店。
  • 1997年(平成9年) - インターネットショップ「タカシマヤ バーチャルモール」オープン。
  • 1999年(平成11年) - 津山店閉店。
  • 2000年(平成12年) - ジェイアール名古屋タカシマヤ開店。
  • 2001年(平成13年)‐ 伊予鉄百貨店(現伊予鉄高島屋)が島屋ハイランドグループに加盟。
  • 2002年(平成14年)3月‐ 「伊予鉄百貨店」と提携により「株式会社伊予鉄高島屋(いよてつ島屋)」に商号変更。
  • 2003年(平成15年)9月 - 「株式会社米子島屋」の新会社を設立し分社化。
  • 2004年(平成16年)4月 - 「株式会社高崎島屋」「株式会社岐阜島屋」「株式会社岡山島屋」の新会社を設立し分社化。
  • 2007年(平成19年)3月 - タカシマヤフードメゾンおおたかの森店開店。
  • 2008年(平成20年)3月 - タカシマヤフードメゾン新横浜店開店。
  • 2009年(平成21年)
  • 2010年(平成22年)
  • 2011年(平成23年)
    • 3月3日 - 大阪店の増床・リニューアルが完成、全館がグランドオープンした。
  • 2012年(平成24年)
  • 2014年(平成26年)
    • 8月31日 - 和歌山店閉店。
    • 12月5日 - タカシマヤフードメゾン岡山店開店。
  • 2016年(平成28年)7月30日 - ベトナム社会主義共和国ホーチミン市にて「ホーチミン高島屋」開店。
  • 2019年 - 大阪市日本橋にある高島屋東別館に、シンガポール企業運営のホテル(サービスレジデンス)が開業予定[広報 1]

直営店編集

大阪店:増床工事実施前のもの
京都店
日本橋店(本館、重要文化財
新宿タカシマヤタイムズスクエア
玉川店(玉川高島屋SC)
立川店
大宮店
横浜店
高崎店:2017年の、高崎駅・高崎OPAへのペデストリアンデッキ設置前のもの
米子店

直営店は17店舗(内、分店4店舗[注釈 3]含む)。後述する連結子会社の5店舗(内、分店1店舗[注釈 4])をあわせると、22店舗(内、分店5店舗)となる[広報 2]

近畿編集

髙島屋大阪店
Takashimaya Osaka
店舗概要
所在地

542-8510[1]
大阪府大阪市中央区難波5丁目1番5号[1]

北緯34度39分53.55秒 東経135度30分3.44秒 / 北緯34.6648750度 東経135.5009556度 / 34.6648750; 135.5009556
正式名称 髙島屋大阪店
建物名称 南海ビルディング
施設所有者 南海電気鉄道
施設管理者 株式会社高島屋
商業施設面積 78,000m2 m²
前身 高島屋大阪南海店(開業時から大阪長堀店閉店まで)
外部リンク http://www.takashimaya.co.jp/osaka/
 
  • 大阪店
    大阪府大阪市中央区難波5丁目1-5 南海ビルディング[注釈 5]
    南海電気鉄道難波駅併設[注釈 6]
    登記上の本店だが、島屋では本支店の呼称は用いていない。
    1898年6月1日、心斎橋筋・三ツ寺筋交差点北東角に開業。
    1922年9月20日、長堀橋筋(堺筋)・鰻谷南通交差点南東角に移転。後のアルテビル長堀橋 2007年解体済。
    1932年7月15日、南海店開店[6]。南海難波駅ビルディング(現在地)[6]。開業当初は「南海タカシマヤ」と呼称[6]
    1938年、食堂を開設。
    1939年2月1日、長堀店を閉店し、南海店に統合。以降、南海店を大阪店と呼称。
    1966年、浪速区日本橋にあった松坂屋大阪店が天満橋へ移転したのに伴い、同ビルを入手。東別館として使用することになった。外観や階段などは1934年建設当時のままである。館内に「髙島屋史料館」を併設。
    2011年3月、全館リニューアル。
  • 堺店
    大阪府堺市堺区三国ヶ丘御幸通59[1] 南海堺東ビル
    南海高野線堺東駅に併設。
    売場面積17,692m2。大阪店の支店として1964年10月4日開店[12]
    2017年3月 大阪店から独立し、単独店舗として計上されている。
  • 京都店
    京都府京都市下京区四条通河原町西入真町52[1]
    阪急京都線河原町駅地下直結。
    ビルの一部を阪急阪神東宝グループが所有。売場面積61,316m2
    1831年、京都烏丸松原に創業。
    1912年6月1日、烏丸高辻(現京都銀行本店)に新築移転。
    1948年10月1日、現在地に移転[注釈 8]。正面玄関左横の土地の一部が買収できなかったため、建物の外観は凹んだ歪な形をしている。
    京都店の売上・入店客数は、洛西店を含めた数値が計上・発表される。

関東編集

  • 日本橋店
    東京都中央区日本橋二丁目4-1[1]
    東京メトロ 日本橋駅 B1出口。
    売場面積50,481m2
    1890年(明治23年)、日本橋本石町に「たかしまや東京出張所」設置[16]
    1900年(明治33年)11月23日、「京都島屋飯田新七東京店」京橋区西紺屋町に開店。
    1916年(大正5年)12月1日、京橋区南伝馬町の大通り沿いに 木造3階建て店舗新築、移転[3]
    1923年(大正12年)9月1日関東大震災により全焼。一か月後、千代田生命ビル仮店舗で営業再開。
    1927年(昭和2年)9月15日、東京店(南伝馬町)再建[17]
    1932年(昭和7年)12月24日 - 東京地下鉄道(現・東京メトロ銀座線)の日本橋駅が開業。駅の建設費用を負担した。
    1933年(昭和8年)3月20日、現在地(当時は東京市日本橋区通二丁目)へ移転[7]日本生命所有のビルで[7]高橋貞太郎が設計、大林組施工。
    2009年(平成21年)には、本館が重要文化財百貨店として初めて指定された[18][広報 3]
    2012年(平成24年)9月1日、店舗の正式名称を東京店から「日本橋店」に改称・統一。
    島屋の象徴店舗(フラッグシップストア)として位置づけられた。一時は増床のために本館の建て替え計画が検討されていたが、前述の通り重要文化財となったため、代わって2014年(平成26年)より、「日本橋二丁目地区第一種市街地再開発事業」として三井不動産と協力して新館と北別館を建て替えた上、本館の東側と北側の再開発ビル内に新たな新館(これまでの新館は「東館」、北別館は「新館」となる)を建設して、本館に設定されている空中権を活かして約62,000m2に増床し、2018年度中に開業させる計画が明らかになった[19]。これに先んじて、2015年10月7日に三菱UFJ信託銀行日本橋支店(旧日本信託銀行本店)跡に時計専門館「タカシマヤ ウオッチメゾン 東京・日本橋」を開業させた。
    2017年10月10日 、増床後の店舗を「日本橋髙島屋 S.C.」として2018年9月に開業予定と発表し、2018年3月14日に東館を先行開業させ、同年5月28日に新館および本館ガレリアの開業日を発表。
    2018年(平成30年)9月25日、新館および本館ガレリアの開業によって「日本橋髙島屋 S.C.」が全面開業[20]
  • 新宿店
    東京都渋谷区千駄ヶ谷五丁目24-2[1] タイムズスクエアビル
    新宿駅新南口。
    売場面積53,946m2
    1996年(平成8年)10月4日開店。国鉄清算事業団が貨物操車場跡地を再開発したビルで 2006年まで、レールシティ東開発との賃貸契約[21]で年間120億円を支払っていたために大幅な赤字を出していた。契約期間満了に際して一部を自社物件化したため、負担は減少した。テコ入れを図るため、100億円を投資し、2007年(平成19年)春に全面改装を行った。
    店舗はJR新宿駅新南口と直結し、新線新宿駅に近いものの、京王線小田急小田原線の改札口からは幾分離れている。2008年(平成20年)に東京メトロ副都心線新宿三丁目駅が店舗寄りの明治通り直下に開業することに伴い、地下連絡通路が設けられた。
    2005年(平成17年)からは、タイムズスクエア専門店の運営は東神開発となった。
  • 立川店
    東京都立川市曙町二丁目39-3[1] ファーレ立川 立川TMビル
    立川駅または多摩都市モノレール線立川北駅
    売場面積25,160m2
    1960年12月24日、後の立川島屋となる株式会社東京ストアを設立。
    1961年、立川ビルディング「銀座デパート」に「島屋 東京ストアー」が入居。
    1970年1月13日、株式会社東京ストアを「株式会社立川島屋」と改称して設立。
    1970年6月5日、百貨店として開店(立川駅北口、現・みずほ銀行立川支店の東側)。
    1983年3月、大宮柏・高崎(旧社)と合併し「株式会社関東島屋」を設立。
    1990年、吸収合併。
    1995年3月1日、立川駅北口、在日米軍立川基地跡地再開発事業により、現在地に移転。伊勢丹立川店が立川駅寄りの旧店舗付近に拡張移転してきたため、売上は地区2位に転落した。
    2018年10月11日、「立川髙島屋S.C.」へ業態転換[22]
  • 横浜店
    神奈川県横浜市西区南幸一丁目6-31[1] 相鉄ジョイナス
    売場面積53,950m2
    1952年、相模鉄道が米国スタンダード・オイル社から西口用地24,688m2を買収。
    1956年4月2日、横浜駅西口名店街(現・相鉄ジョイナス、平屋アーケード街)と島屋ストアが開店。
    当初、相鉄では 直営百貨店の建設や三越の誘致が検討されていた。
    1958年4月16日、横浜島屋として仮店舗で開店。
    1959年10月1日、本設店舗開店。
    1995年 吸収合併。合併後も相鉄ホールディングス島屋主要株主の一つとして名を連ねている。
    横浜店の売上・入店客数は、タカシマヤフードメゾン新横浜店、タカシマヤスタイルメゾン海老名店を含めた数値が計上・発表される。
    2008年2月期に全面改装が行われた。投資額は約150億円。
  • タカシマヤスタイルメゾン海老名店
    神奈川県海老名市扇町13-1 ららぽーと海老名2F。
    売場面積725m2
    2015年10月29日に、ららぽーと海老名開業と同時に開店。
    横浜店の分店で、婦人服・婦人雑貨・化粧品販売を主体とする店舗。
  • 港南台店
    神奈川県横浜市港南区港南台三丁目1-3[1] 港南台バーズ
    高島屋グループとして初めてテナントとしてニトリが入居している。
    JR根岸線港南台駅前。
    売場面積17,475m2
    1983年10月1日 「株式会社横浜島屋」の支店として開業。ビルのオーナーは相鉄ビルマネジメント相鉄ローゼンも入居している。相鉄沿線ではない町に作られた「オール相鉄グループ」のショッピングセンター。
    1995年 吸収合併。
    2017年3月 横浜店から独立し、単独店舗として計上されている。
  • 大宮店
    埼玉県さいたま市大宮区大門町一丁目32[1]
    大宮駅東口駅前。
    売場面積17,300m2
    1968年7月13日、「株式会社大宮島屋」を設立。
    1970年11月2日開店[23]
    1975年3月1日、柏と合併し「株式会社大宮柏島屋」を設立。
    1983年3月、立川・高崎(旧社)と合併し「株式会社関東島屋」を設立[24]
    1990年、吸収合併。
    2013年4月24日に近隣の旧・大宮ロフトが閉店したため、5月8日より地下2階にABCクッキングスタジオ(2018年9月30日に閉鎖。同年1月8日に一旦閉鎖して9月13日に再開したルミネ大宮の教室へ統合)が、6月21日より7階にジュンク堂書店が移転入居。また、三井住友信託銀行大宮駅前支店が2014年5月26日より、大宮支店が店舗内同居方式店舗として2015年1月19日より移転入居。ABCクッキングスタジオ退去後の区画には、匠大塚が2018年12月7日に開店した。
  • 柏店
    千葉県柏市末広町3-16 [1]島屋ステーションモール本館。
    柏駅西口。
    1971年7月17日、東武鉄道との提携により「株式会社柏島屋」を設立[24]
    1973年11月2日開店。
    1975年3月1日、大宮と合併し「株式会社大宮柏島屋」を設立。
    1979年11月、専門店ビル「柏ローズタウン」(運営:京葉興業株式会社)開業(現.S館専門店・S館島屋)。
    1983年、京葉興業を 東神開発株式会社が吸収合併。
    1983年3月、立川・高崎(旧社)と合併し、「株式会社関東島屋」を設立。
    1990年、吸収合併。
    1992年4月23日、柏ローズタウンを増築し、「柏島屋ステーションモール」と改称オープン[25]
    2008年10月1日、ステーションモール 新館がオープン[26]
    柏店の売上・入店客数は、タカシマヤフードメゾンおおたかの森店を含めた数値が計上・発表される。
    売場面積:島屋単独としては本館18,860m2+S館島屋[注釈 9]8,650m2の合計で27,510m2、ステーションモール全体(S館専門店(含東急ハンズ柏店)16,300m2、新館7,000m2を含めた4館)で50,810m2

連結子会社の百貨店編集

  • 株式会社高崎島屋(高崎店)
    群馬県高崎市旭町45[1] 高崎駅前ビル
    JR東日本・上信電鉄高崎駅西口。
    地上6階・地下3階建てで、売場面積19,346m2
    1972年11月10日、「株式会社高崎島屋」(旧社)を設立。
    1977年10月1日開店。
    1983年3月、立川・大宮・柏と合併し「株式会社関東島屋」を設立。
    1990年 吸収合併。2004年 再分社化。
  • 株式会社岐阜島屋(岐阜店)
    岐阜県岐阜市日ノ出町2-25[1] 平和ビル
    岐阜バス 柳バス「高島屋前」下車。
    売場面積23,924m2
    1974年8月28日、「株式会社ヤナゲン島屋」を設立。
    1976年10月8日、「株式会社岐阜島屋」(旧社)と改称。
    1977年9月23日開店。
    1995年 吸収合併。2004年 再分社化。
    当初、大垣市ハイランドグループ加盟百貨店 ヤナゲンとの合弁で計画されたが、最終的には島屋単独で開店した。
  • 株式会社岡山島屋(岡山店)
    岡山県岡山市北区本町6-40[1] 日本生命岡山駅前ビル
    岡山駅東口
    売場面積19,493m2
    1971年4月1日、「株式会社岡山島屋」(旧社)を設立。
    1973年5月19日、山陽新幹線岡山開業の翌年に開店。
    1995年 吸収合併。2004年 再分社化。
    中四国最大規模の地下街、岡山一番街と直結。
    開店以来、強力なライバルである表町地区で地元の天満屋(バスセンター併設)の後塵を拝し続けており、消費の低迷により採算が悪化。分社化され、株式の一部を両備ホールディングスが取得し、赤字を脱却。両備グループは、同店開業以来、物流とレストラン営業に携わっている[広報 4]
    岡山店の売上・入店客数は、タカシマヤフードメゾン岡山店を含めた数値が計上・発表される。
  • タカシマヤフードメゾン岡山店
    岡山県岡山市北区下石井一丁目2-1 イオンモール岡山
    売場面積1,900m2
    2014年12月5日開店[広報 5]
    岡山店の分店で、食料品販売を主体とする店舗。運営は、株式会社岡山島屋
  • 株式会社米子島屋(米子店)
    鳥取県米子市角盤町1-30[1] 日本生命米子島屋ビル
    米子駅発着日本交通一般バス路線、日ノ丸自動車一般バス路線「島屋前」下車。
    売場面積16,407m2
    1961年5月22日、「株式会社米子島屋」(旧社)を設立。
    1964年4月1日、開店[11](啓成小学校跡)。
    1995年 吸収合併。2003年 再分社化。

グループ企業の百貨店編集

ジェイアール名古屋タカシマヤ
いよてつ島屋(愛媛県松山市)
台北大葉高島屋

国内2社

  • 株式会社伊予鉄島屋 いよてつ島屋
    愛媛県松山市湊町5丁目1-1[31] 伊予鉄道松山市駅ターミナルビル 売場面積39,000m2
    1969年9月1日に「伊予鉄百貨店」を設立[31]。1971年7月5日「いよてつそごう」として開店[31]。そごう破綻後高島屋ハイランドグループに加盟。2002年3月1日 資本提携により社名変更した。
    支店:三島店、新居浜店、西条店、今治店、大洲店、八幡浜店、宇和島店、南宇和店 [広報 6]

海外4社

  • 上海島屋 上海高岛屋百货有限公司 Shanghai Takashimaya co.,ltd
    上海市长宁区虹桥路(虹橋路)1438号。地下鉄10号線伊犁路駅地下直結。
    2012年12月19日開店。75%出資合弁企業。
    地下1階地上7階 売り場面積は約40.000m2
  • ホーチミン島屋
    ホーチミン市1区
    2016年7月30日開業。
  • サイアム高島屋[2]
    タイ王国 バンコク市内のチャオプラヤー川西岸
    2018年11月10日開業。
    大型複合施設ICONSIAMの核テナントとして入居。
    サイアム タカシマヤ(タイランド)CO., LTD.が運営。
    地下3階地上4階 売り場面積は約25.000m2


高島屋との資本関係はなくなったものの、商標ライセンス等の締結で引き続き高島屋をを名乗る百貨店

  • 大葉島屋股份有限公司(台灣) Dayeh Takashimaya co.,ltd
    台北市士林區忠誠路二段55號。国立故宮博物院の近く、台湾の天母に立地。
    1992年3月設立。羽田機械50%出資の合弁会社[32]。1994年7月9日開業[33]
    ※羽田機械はダイハツプジョーと技術提携する自動車メーカー。
    2000年より統一超商(台湾でセブン-イレブンを展開する統一企業のグループ会社)も出資。2004年 信義地区に2号店「統一高島屋」を建設する計画があったが破談になり、統一は阪急百貨店と提携で「統一阪急百貨」を開店させた。
    2016年5月16日。高島屋は保有する大葉高島屋百貨の全株式を、大葉開発に譲渡すると発表した。これにより、大葉高島屋との資本関係はなくなるものの、新たに商標等ライセンス契約を締結し、大葉高島屋の名称は引き続き継続される(太平洋SOGOと同じ)。

百貨店業以外の店舗・施設編集

 
博多リバレインモール by TAKASHIMAYA

日本編集

東神開発編集

海外編集

過去に存在した店舗編集

  • 和歌山店
    和歌山県和歌山市東蔵前丁3-6
    南海本線和歌山市駅ビル(「南海和歌山ビルディング」)内(駅は2階)。
    売場面積4,347m2の小型店。大阪店の支店として1973年5月16日開店。2014年8月31日閉店[38]
    競争激化や商圏人口の減少で、10年以上赤字が続いていた[39]
    なお、この和歌山店は2代目で、初代和歌山店は1931年9月11日に大阪店の出張所として和歌山市七番丁1番地に開店[4]。1948年8月1日に大阪店の支店に昇格し、同年9月22日に和歌山市十番丁に移転[40]。1952年8月30日に閉店した。
  • 津山店
    岡山県津山市大手町5-10 対鶴ビル 中鉄バス大手町バス停1分
    4,500m2の小型店[41]
    1991年5月27日開店。1999年3月31日閉店[42]
    岡山島屋の支店として地元資本「大手町デパート」の譲渡を受けて出店したが[41]アルネ津山天満屋が開店するため撤退した[42]
  • 株式会社今治島屋(今治店)
    愛媛県今治市大正町1-1-2 瀬戸内運輸バス 今治バスセンター併設。
    前身は「百貨店 今治センター」(ハイランドグループ加盟)。1974年10月9日、資本提携により「せとうち島屋」(店舗名は変更せず)、1976年10月22日、「今治島屋」に社名を変更し、12月1日、島屋に店舗名を変更してテコ入れを行ったが、業績が向上しなかったため1984年6月17日に閉店した。
  • オーガスタプラザ
    兵庫県神戸市中央区東川崎町1-8-1
    1992年10月1日開業。2002年9月30日までに撤退。
    神戸ハーバーランド地区に立地する、当時大阪ガスなどが所有していた建物に、大阪ガスグループとの合弁により開業。しかし開業以来毎年赤字を計上するなど業績が低迷したため、2002年6月に大阪ガスは当施設が入居していた建物の所有権を手放し、同時に当施設の運営権も他社に譲渡し、同年9月末の賃貸契約期間満了をもって島屋がビル内に展開していた9つの店舗を閉店させ、完全に撤退した。
  • ニューヨーク島屋 Takashimaya New York LLC
    693 Fifth Avenue,New York,N.Y10022, U.S.A
    1993年4月23日開店。2010年6月5日閉店。
    「タカシマヤ・フィフスアベニュー」(100%出資子会社)が「フィフスビル」を所有し、「ニューヨーク島屋」はその子会社でテナントとして入居・営業していた。5番街の54・55丁目間で 地下1階・地上6階、売場面積1705m2。撤退に伴い建物は売却され、両社とも清算された。
  • パリ島屋 Paris, Takashiyama (France) S.A.
    Printemps, 64 Boulevard Haussmann, 75009 Paris, FRANCE
    1973年パリ9区オースマン大通り「プランタン」本店内に入居。日本人スタッフが免税手続きをすることで人気があった。2011年8月営業終了。現在、プランタンでは自社スタッフが直接日本人向けのサービスを行っている。

中型・小型店舗

  • 島屋ストア水戸ローズランド店(茨城県水戸市宮町1丁目3-38) - 売り場面積3,173m2、「ローズランド」の名称だった[43]。跡地は、サントピアネクストが入居した時期もある。建物は雑居ビル「中村ビル」として存続。
  • 土浦店(茨城県土浦市川口1丁目1-26) -かつて存在した百貨店「伊勢屋」(のちに伊勢屋ファッションビルA-C-Tアクトに)の核テナントとして営業していた。撤退後は地元の衣料品チェーン「亀宗」が入ったが、閉店。跡地は解体されてアーバンスクエア土浦ビルになった。
  • 桐生店(群馬県桐生市本町4丁目)- 現在の美喜仁ビル。1932年(昭和7年)4月高島屋十銭ストア(均一店)として桐生市本町4丁目に出店。1952年(昭和27年)10月(株)丸高<のちの(株)高島屋ストア>が経営を引継ぎ再出発。1967年(昭和42年)11月、桐生出店35周年を期して、店舗を大幅増築オープン。1982年(昭和57年)撤退。1階に入店していた鮮魚店「美喜仁」が買い受け、寿司和食「美喜仁 本店」となり、現在にいたる。
  • 足利店(栃木県足利市通2丁目) - 現在のいぶきビル。地下1階地上4階建て。客用エレベーター1基、昇りエスカレーター設置。
  • 所沢店(埼玉県所沢市) - 1970年(昭和45年)7月開業。その後閉店し、1981年(昭和56年)1月にシズオカヤが入店するも、後に店舗ごと取り壊され、現在ではパチンコ屋になっている。
  • 岸和田店(大阪府岸和田市)- 岸和田市堺町に戦前に出店。

出店を断念した店舗編集

  • 新宿店(国鉄新宿駅東口ビル) - 新宿ターミナルビル(現在のルミネエスト新宿)への出店を計画したが、西武グループが主体の競合他社の反撃で、4社共同出資の専門店ビルになり、計画は白紙に戻った。
  • 上野店(東京都台東区) - バブル期に、JR東日本上野駅超高層建築物建設が計画されていた駅ビルに出店構想があったが、バブル崩壊や東北・上越新幹線の東京駅延伸による乗降客の減少による地元の反対、駅舎の歴史的価値などから、駅ビルの建設計画自体が立ち消えになった。のちに既存の駅舎を活かして、駅ナカの上野アトレが出店している。
  • 港北ニュータウン店(横浜市都筑区) - 横浜市営地下鉄センター南駅前に設定された共同化義務街区の入札へ応札し、第一交渉権を得た[44]。地上15階・地下4階、延べ床面積163,400m2の商業施設を構想したが、共同化義務街区の地権者組織との交渉が物別れに終わり、出店を断念した[45]。現在、センター南駅前には港北 TOKYU S.C.が出店している。
  • 相模大野店(神奈川県相模原市) - 相模大野駅西側地区第一種市街地再開発事業の核店舗として出店する予定だったが、既に伊勢丹岡田屋モアーズなどがあり、計画は白紙になった。出店予定だった土地にはbono相模大野がオープンしている。
  • 藤沢店(神奈川県藤沢市) - 1950年代から「高島屋ストア」を出店しており、同地に建設される「北口再開発ビル」に「横浜高島屋」の支店として入居することが内定していたが、隣地で営業していたさいか屋及び先行進出していた地方百貨店3社の猛反対にあい断念した。
  • 博多店(JR博多駅) - 入居していた博多井筒屋を排除して進出が内定しかけたが、5万m2を超える大型店との主張を崩さなかったため、JR九州の主張する4万m2での出店に応じた阪急百貨店に一転して敗れ、出店の機会を逸した[注釈 10]。九州では、玉屋グループ(シンボルフラワーが同じ「バラ」)がハイランドグループの一員であるが、福岡県内の店舗が相次いで閉店に追い込まれたこともあり、これらに代わるハイランドグループ九州地区拠点としての出店を目指していた。このほか、福岡市中央区天神博多区下川端にも出店構想があった。
    • 2012年、下川端にある博多リバレインの商業施設「イニミニマニモ」の運営権を子会社の東神開発が取得。2015年6月12日、同施設の名称を「博多リバレインモール by TAKASHIMAYA」に変更。

クレジットカード編集

高島屋に関連するクレジットカードは、2013年2月の時点で以下の4種類が存在する。前3種については当該記事を参照。

尚、高島屋では、それらとは別に、「dカード」、「dカードゴールド」を支払いに使うことでdポイントが最大で3%還元される施策が行われている(いよてつ高島屋は除く)。

大阪店の増床・改装編集

大阪店では、店舗東側に建っていた新事務館・事務別館・別館・南分館・南別館の後方施設を取り壊し、新館「TE館」を建設し増床した。加えて当初は従来店舗の一部のみを改装する予定[注釈 11]だったが、既存の本館と増床部を一体化し「新本館」となった。 投資額は340億円。従来の店舗で売り場が分散していたブランド店と洋品雑貨、レストランをそれぞれ集約・拡充し、増床前の約56,000m2に22,000m2のTE館を加えて、78,000m2となった。2006年(平成18年)秋に着工し、2009年(平成21年)秋に開業する計画であったが、2007年(平成19年)10月に全面開業を一年先送りし、2010年(平成22年)秋に変更すると発表した[46]。既存建物(本館)の改装を段階的に実施し、売り場の閉鎖など工事に伴う売り上げへの影響を最小限に抑えるのが狙いである。

増床部「TE館」の建設は2期に分けて行われ、第1期の南部分(事務所棟)が2007年(平成19年)冬に竣工し、2008年(平成20年)1月から使用を開始。第2期の部分は2009年(平成21年)秋に竣工した(南海ターミナルビル改装工事と同時プロジェクト)。

店舗の改装は3期に分けて行われ、2010年(平成22年)3月2日に、TE館・22,000m2(地下1階・地上9階)を含めた第1期分(既存売場の一部の改装を含む)が先行開業し、同年9月1日には地階や中央ゾーンの一部を改装したことによる第2期分がオープン。そして2011年(平成23年)3月3日に、既存売場の残りの部分が改装されたことで、全館がグランドオープンした(なんばCITYのリニューアルを含めた、南海難波駅のリニューアルは、2011年(平成23年)4月26日に完成)。

この増床・改装により、南海・難波駅のホームに直結した出入り口を本館3階に新設したほか、三菱東京UFJ銀行[注釈 12]が使用していた本館の地下一階から地上二階(銀行移転後の跡地は約1,300m2)の一部を売り場に変更。隣接する南海難波駅や商業施設「なんばCITY」「なんばパークス[注釈 13]

丸井今井支援への動き編集

2009年(平成21年)2月19日の各報道によれば、民事再生法を申請した札幌市の百貨店「丸井今井」の支援企業として高島屋が名乗りを上げたことが判明した[47]。理由として高島屋の店舗が北海道に存在しないことが挙げられており、元々の提携先である伊勢丹三越伊勢丹ホールディングス)の対応次第では、高島屋傘下に移行して再建を図る可能性があると見られていた(経営統合の結果直系となった札幌三越や、伊勢丹と業務提携関係にある東急百貨店札幌店との調整を迫られる事になる)。

同年4月19日には、札幌の本店の他、旭川・函館・室蘭の計4店の支援を表明した高島屋が、丸井今井の支援企業となることに合意した、との報道発表があった(三越伊勢丹HDは、札幌と函館の2店舗のみの支援を表明)。しかしその後、高島屋側と丸井今井側との間で支援額などの条件で折り合いが付かなくなり、合意が白紙撤回されたことにより、同年4月30日に三越伊勢丹HDが丸井今井を支援することに決定した。なお2011年(平成23年)現在は、三越伊勢丹HD傘下である札幌丸井三越と函館丸井今井の2社がそれぞれ運営する体制となっている。

関連会社編集

  • 株式会社アール・ティー・コーポレーション(東京都中央区
  • 株式会社伊予鉄高島屋松山市
  • 株式会社エー・ティ・エー(東京都中央区)
  • 株式会社グッドリブ(東京都中央区)
  • 株式会社ジェイアール東海高島屋(名古屋市中村区) - ジェイアール名古屋タカシマヤの運営会社
  • 株式会社センチュリーアンドカンパニー(東京都中央区)
  • 高島屋クレジット株式会社(東京都中央区)
  • 高島屋スペースクリエイツ株式会社(東京都中央区)
  • 株式会社高島屋友の会(東京都中央区)
  • 株式会社高島屋サービス(東京都中央区)-高島屋ビジネスサービスと高島屋ビルメンテナンスと高島屋物流と高島屋テレコムが合併して発足。
  • 高島屋保険株式会社 (東京都中央区)
  • 株式会社タップ(大阪市中央区)
  • たまがわ生活文化研究所株式会社(東京都中央区)
  • 東神開発株式会社(東京都世田谷区
  • 株式会社ファッションプラザ・サンローゼ(東京都渋谷区
  • 株式会社セレクトスクエア(東京都江東区
ほか

かつての関連会社編集

  • 相鉄ローゼン - 相模鉄道系列のスーパーマーケット。相模鉄道と高島屋が設立した合弁会社、株式会社相高の流れを汲んでいた。後に吸収合併される際に商号変更が行われたが、高島屋にちなんで『ローゼン』(バラ)の名がつけられた。高島屋はその後経営から撤退、現在は相模鉄道の完全子会社となっている。
  • 高島屋ストア(当初は丸高ストア)- 大阪市・堺市中心に同名のスーパーマーケットを数店舗営業していた。全店舗をイズミヤに営業譲渡。現在は「デイリーカナート」として営業中。
  • 高島屋日発工業 - 当社及び子会社の「高島屋工作所」と日本発条トヨタ自動車によって設立された、シート等の自動車内装メーカー。高島屋がトヨタに株を売却したことから経営からは撤退し、社名も「タカニチ」に変更。現在はグループ内統合によりトヨタ紡織となっている。
  • トヨタカローラ高島屋 - 1965年(昭和40年)に営業を開始し、1983年(昭和58年)2月にトヨタ東京カローラへ事業譲渡。また、輸入中古車販売店も運営していたこともあった[注釈 14]
  • 生活彩家 - 株式会社ハイ・リテイル・システムが運営のコンビニエンスストア。現在はポプラ傘下。
  • 白樺自動車 - 東京都23区内でハイヤー・タクシー事業及び、来店者用送迎バスの運行を担当していたが、1995年3月に業界大手の国際自動車に売却。

提供番組編集

過去

高島屋が舞台となっている作品編集

脚注編集

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注釈編集

  1. ^ ただし、髙島屋にとって元々バラが特別な意味を持っていたわけではない。1952年に包装紙にバラをあしらった結果、以降、バラが髙島屋のシンボルフラワーとなったのである。そして、この包装紙などに使われているシンボルフラワーのバラの品種は、1980年(昭和55年)よりモダンローズが使用されていたが、2007年(平成19年)4月19日からイングリッシュローズに切り替えられた。またバラに関連することとして、髙島屋のマスコットキャラクターとして「ローズちゃん」がいる。このローズちゃんは1962年に登場し、翌年にそのデザインが定まった。ただし、髙島屋のマスコットキャラクターが初めて作られたのは、1959年の秋に作られた「ハッピーちゃん」であって、ローズちゃんが最初のマスコットキャラクターではない[要出典]
  2. ^ 丸紅は伊藤忠商事とともに住友銀行(現在の三井住友銀行)の融資系列下にあったが、高島屋飯田が戦後富士銀行の融資系列に移行したため、合併後の丸紅は芙蓉グループの中核企業となっている。百貨店の島屋は三和銀行(現在の三菱東京UFJ銀行)の「三水会」に参加していたが、上記の関係でみずほグループとも関係がある[要出典]
  3. ^ 後述する「洛西店」「タカシマヤフードメゾン(新横浜・おおたかの森)」「タカシマヤスタイルメゾン海老名」を指す[要出典]
  4. ^ 後述する「タカシマヤフードメゾン(岡山)」を指す[要出典]
  5. ^ 南海電気鉄道が所有[要出典]
  6. ^ 当時は南海難波駅も同じ建物内に入居していたが、戦後の改装時に難波駅自体が和歌山方にずらされ、現在は髙島屋のみ[要出典]
  7. ^ 泉北高速鉄道の子会社[要出典]
  8. ^ 1938年(昭和13年)秋完成予定で1937年(昭和12年)3月に地下工事を着工[15]1937年(昭和12年)3月に鉄鋼工作物築造許可規制の適用を受け、鉄材は供出させられた[15]
  9. ^ S館のうち、北側の部分の1階-6階に相当する部分で、1,2,4階の専門店の一部・3階の化粧品売り場・5階のGAP・6階の子供服フロアが該当。7・8階の東急ハンズおよびユザワヤ、屋上のアップ・ゴルフスクール柏はこれに含まない[要出典]
  10. ^ 博多阪急2011年(平成23年)3月3日に、JR博多シティの核テナントとして開業した
  11. ^ 既存の本館の他に南海ターミナルビル改装工事と耐震化の工事も兼ねた様子、段階的に耐震工事をしながらの改装を進める予定であった[要出典]
  12. ^ 旧UFJ店舗の難波支店。現在は東向かいにある旧東京三菱店の難波駅前支店にブランチインブランチ[要出典]
  13. ^ 「なんばパークス」の2期計画でも、高島屋は33億円を投じて、5,800m2の専門店街をつくり、2007年(平成19年)4月に開業した[要出典]
  14. ^ 当時のカーグラフィック誌に広告を載せていたこともあった[要出典]
  15. ^ 株主であるが、2015年(平成27年)現在では一社提供番組を持たない[要出典]

出典編集

  1. ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u v w 流通会社年鑑 2003年版, 日本経済新聞社, (2002-12-20), pp. 47-50 
  2. ^ 高島屋の貿易業参入過程における人材形成 : 貿易商社“高島屋飯田”創設前史木山実、商学論究64巻3号、2017-01-10
  3. ^ a b c 高島屋135年史, 高島屋, (1968-9), pp. 18 
  4. ^ a b 高島屋135年史, 高島屋, (1968-9), pp. 339 
  5. ^ 高島屋135年史, 高島屋, (1968-9), pp. 398 
  6. ^ a b c d 高島屋135年史, 高島屋, (1968-9), pp. 401 
  7. ^ a b c 高島屋135年史, 高島屋, (1968-9), pp. 31 
  8. ^ 高島屋135年史, 高島屋, (1968-9), pp. 55 
  9. ^ 高島屋135年史, 高島屋, (1968-9), pp. 444 
  10. ^ 高島屋135年史, 高島屋, (1968-9), pp. 349 
  11. ^ a b 高島屋135年史, 高島屋, (1968-9), pp. 478 
  12. ^ a b 高島屋135年史, 高島屋, (1968-9), pp. 480 
  13. ^ “高島屋、サイゴンセンターに15年出店[商業]”. NNA. (2012年2月24日). http://news.nna.jp/free/news/20120224icn002A.html 2012年2月25日閲覧。 
  14. ^ “高島屋、ベトナム進出を正式発表 3年後にホーチミン市に出店”. 産経新聞. (2012年2月23日). http://www.sankeibiz.jp/business/news/120223/bsd1202231959014-n1.htm 2012年2月25日閲覧。 [リンク切れ]
  15. ^ a b 高島屋135年史, 高島屋, (1968-9), pp. 34 
  16. ^ 高島屋135年史, 高島屋, (1968-9), pp. 8 
  17. ^ 高島屋135年史, 高島屋, (1968-9), pp. 22 
  18. ^ “「気軽に立ち寄れる文化財」へ 高島屋東京支店の重文指定”. asahi.com (朝日新聞社). (2009年4月27日). http://www.asahi.com/culture/news_culture/TKY200904270108.html 2010年5月15日閲覧。 
  19. ^ 流通ニュース- 高島屋/150億円投じ、日本橋店再開発(2013年3月25日)2014年4月9日閲覧。[リンク切れ]
  20. ^ 高橋末菜 (2018年9月26日). “老舗デパート、日本橋刷新 高島屋、新館開業 三越も改装中”. 朝日新聞 (朝日新聞社): p. 朝刊 8 
  21. ^ 大規模小売店舗立地法届出内容一覧(東京都・平成17年度) (PDF) - 2012年7月14日閲覧
  22. ^ 立川髙島屋は「立川髙島屋S.C.」に生まれ変わります。髙島屋/東神開発(2018年8月8日)2018年9月11日閲覧。
  23. ^ 日本商業年鑑 1971年版, 商業界, (1971), pp. 33 
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  26. ^ “20後半-30代女性に照準 柏高島屋モール新館あす開業 「日常の都心」テーマに”. 千葉日報 (千葉日報社): pp. 朝刊 4. (2008年9月30日) 
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  28. ^ “一日ゆっくりと買い物や映画で 流山おおたかの森S・C 12日オープン控え公開 135店舗出店”. 千葉日報 (千葉日報社): pp. 朝刊 15. (2007年3月9日) 
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  31. ^ a b c 流通会社年鑑 2003年版, 日本経済新聞社, (2002-12-20), pp. 9 
  32. ^ 大葉高島屋 - JapanDesk
  33. ^ 福岡国際大学「台湾における小売業の進展と課題」
  34. ^ a b c 「NEWS追跡「波乱の撤退劇やっと幕 津田沼高島屋、調整難航の11ヶ月(原文ママ)」」『日本経済新聞』(日本経済新聞社) 1988年1月22日、夕刊2面。
  35. ^ “津田沼高島屋店きょう閉店”. 毎日新聞 (毎日新聞社): pp. 朝刊 24. (1988年8月28日) 
  36. ^ なお、日本経済新聞の記事では、「約二千二百株」と掲載している(「高島屋津田沼撤退決まる(原文ママ)」『日本経済新聞』(日本経済新聞社) 1988年(昭和63年)1月14日、朝刊11面。)。
  37. ^ 「高島屋津田沼撤退決まる(原文ママ)」『日本経済新聞』(日本経済新聞社) 1988年(昭和63年)1月14日、朝刊11面。
  38. ^ 神沢和敬 (2014年9月1日). “高島屋和歌山店が閉店”. 朝日新聞 (朝日新聞社): p. 朝刊 経済 
  39. ^ “高島屋、和歌山店を閉鎖へ 10年以上赤字に苦しむ”. 朝日新聞. (2013年10月26日). http://www.asahi.com/articles/ASF0OSK201312260106.html 2013年12月27日閲覧。 [リンク切れ]
  40. ^ 高島屋135年史, 高島屋, (1968-9), pp. 58 
  41. ^ a b 山下博樹. “津山市における商業集積の動向と中心市街地活性化”. 鳥取大学教育地域科学部紀要 地域研究 第3巻 第1号 (鳥取大学教育地域科学部) (2001). 
  42. ^ a b 第1回 再開発事業のありかた委員会 議事録概要 (Report). 津山市. (2008-8-30). 
  43. ^ 「「商都水戸再編3 どう図る差別化 北口戦争(中)」『茨城新聞』(茨城新聞社) 『いはらき縮刷版昭和63年4月号』360頁(1988年(昭和46年)4月22日、朝刊4面)。
  44. ^ 港北ニュータウン事業推進連絡協議会発行「港北ニュータウン」
  45. ^ 「横浜流通戦争」1993年(平成5年)苅谷昭久著、オーエス出版社 ISBN 4871903613
  46. ^ 読売新聞(関西)2007年10月10日「高島屋 大阪店改装の工期延長」[リンク切れ]
  47. ^ 高島屋が丸井今井支援へ名乗り 読売新聞、2009年2月19日[リンク切れ]
  48. ^ 「出す親も大変」4コマ目、単行本3巻、117頁。

広報資料・プレスリリースなど一次資料編集

  1. ^ 歴史的建物 大阪・高島屋東別館にサービスレジデンス誘致を決定(2018年1月30日)2018年2月8日閲覧
  2. ^ 月次営業情報”. 高島屋 (2018年7月17日). 2018年8月11日閲覧。
  3. ^ “高島屋東京店 重要文化財指定記念” (プレスリリース), 高島屋, (2009年6月30日), http://www.takashimaya.co.jp/shopping/special/0900000247//-/ 2010年5月15日閲覧。 
  4. ^ 両備グループ代表メッセージ
  5. ^ タカシマヤフードメゾン岡山店グランドオープン ニュースリリース(2014年11月5日)
  6. ^ いよてつ島屋会社概要

ギャラリー編集

関連項目編集

外部リンク編集