廃仏毀釈廢佛毀釋排仏棄釈、はいぶつきしゃく)とは、仏教を廃すること。「廃仏」は仏法を廃し、「毀釈」は釈迦(仏教の開祖)の教えを棄却するという意味である[1]

概要編集

中国においては3世紀以来廃仏の動きが強く、韓愈以後の朱子学派の廃仏論が大きな影響力をもった。とりわけ中国仏教史においては三武一宗の法難が有名である[2]

日本においては、江戸時代前中期以降藩学の発展で儒学国学神道などが興隆したことで、江戸幕府の宗教政策であった仏教国教的な葬式仏教檀家制度の国民負担に対して疑義が持たれるようになり、神仏分離や寺院整理・破却を進める藩が出るようになった[2]。特に神道や儒学の学者らの神国思想が広まった幕末期に廃仏運動が表面化した[2]明治初期には文明開化四民平等政策・国民負担軽減策に当たる神仏分離令の影響も受けて、近世の仏教国教化政策に反発していた平田派国学者や神官らが中心となって一連の廃仏の民衆運動が発生し、これを「廃仏毀釈」と呼ぶことが多い[2]。結果として、近世の仏教治国策とも言うべき政策の見直しが行われたが、近代化を目指す仏教側としては、国から寺院への莫大な財産分与(民営化)の恩恵もあり、好条件で民間宗教としての再出発を果たした。そのため廃仏運動はむしろ仏教覚醒の好機となり、近代以降の日本仏教はこれをてこにして形成された[2]

日本編集

近世以前編集

そもそも仏教とは、インド発祥の宗教であり、日本には朝鮮半島を経由して伝えられ、当初は渡来人を中心に信仰されていたが、やがて民間に広まったものである[3]、『日本書紀』によれば仏教の伝来は552年(欽明天皇13年)とされるが,『元興寺縁起』などでは538年とされている[3]。その後、崇仏派の蘇我氏と廃仏派の物部氏中臣氏の争いが起きたが、物部守屋の敗死と聖徳太子により仏教受容が確定し、日本に仏教が根を下ろすことになった[3]。特に鎌倉時代に仏教が発展して浸透した[3]。しかし為政者と仏教寺院はしばしば対立し、戦国時代には織田信長による1571年(元亀2年)の比叡山焼打ちに始まる一連の仏教弾圧があった[4]

江戸時代前・中期以降になると学問の発展によって儒学神道国学などの立場から神仏習合を見直し、神仏分離を目指す動きが見られるようになり、諸大名にもこの動きが広がった。好学で知られた会津藩保科正之は儒学者山崎闇斎や神道家吉川惟足などを重用し、彼らは神仏分離や寺院整理といった正之の宗教政策に大きな影響を与えた[5]1666年(寛文6年)には水戸藩岡山藩でも寺院破却が行われている[2]。熱心な朱子学者だった水戸藩主徳川光圀は特に仏教に厳しい姿勢で臨み、領内の寺院を整理してほぼ半数を破却させている[6][7]

幕末期編集

水戸藩の藩学の発展により成立した水戸学(文献史学)によって、神仏分離して神道を尊重することを求める声や、仏教への疑問の声が更に広まった。熱心な尊皇攘夷派で幕末期の水戸藩士に後期水戸学による教化を行っていた[8]徳川斉昭は、西洋列強の脅威への対抗や藩財政から、藤田東湖会沢正志斎らとともに、より大規模な寺院整理を施行した。天保年間には水戸藩は防衛整備近代化の一環(大砲の新造)として、寺院から梵鐘・仏具を供出させ、多くの寺院整理に着手[7]。これらの経緯と体験は、新政府を形成することになった国際観を持った政治家に、水戸学の有効性を理解させたとされる[9]。また同時期に勃興した国学においても、神仏混淆的であった吉田神道に対して、神仏分離を唱える復古神道などの動きが勃興した。中でも平田派は、明治新政府の最初期の宗教改革に関与することとなったが[9]、近代化への流れの中で次第に衰退した。

上述のように徳川斉昭は尊皇攘夷・廃仏毀釈の政策から、藩内の寺院に対し、金銅仏や梵鐘などの金属製の仏具を供出させ、それを海防のための大砲鋳造の原料に充てた。当然こうした政策に対し、仏教を冒涜しているとの批判が上がったが、斉昭は「かつて江戸幕府が公益上の必要(貨幣流通量の不足)から、方広寺大仏(京の大仏)を鋳潰して銭貨にした」ことを先例に挙げ、自身の政策も国防上必要なもので、やむを得ない政策であると弁明を行っている[10]。方広寺大仏は損壊を契機として江戸幕府によって銅像から木像に建て替えられたが、解体された大仏の躯体の銅材は、松平信綱の建議で寛永通宝鋳造の原料にされたとされていた(これは江戸時代に広く知られていた逸話だが真偽は不明である)。方広寺大仏の故事及び、徳川斉昭の公益上の目的を理由として金属製の仏具を供出させるという政策は、のちの太平洋戦争時の金属類回収令発令の遠因となり、多数の文化財が失われることに繋がったとする説もある。

明治初期編集

慶応4年3月13日1868年4月5日)に政府より「神仏分離令」「神仏判然令」と通称される太政官布告[11]、および明治3年1月3日1870年2月3日)に出された詔書大教宣布[12]など、仏教による国民負担の軽減策[注釈 1]が出された。

こうした神仏分離令や大教宣布は、あくまでも神道と仏教の分離が目的の行政改革であり、仏教排斥を意図したものではなかったが、結果として長年仏教に弾圧されてきたマイノリティの神職者や民衆が仏教を非難する契機となり、平田派国学者や神職者を中心に[2]民衆の廃仏運動が惹起され、仏像仏具の破棄といった、廃仏毀釈運動(負担軽減運動)が全国的に発生することとなった[2]。廃仏運動が広がった原因には黒船来航以来の西欧列強の外圧による危機的状況、平田篤胤派国学や水戸学の流行による廃仏思想の広まり、江戸幕府の仏教国教化権益・身分特権に安住した僧侶への反感、地方官が寺院財産の収公を狙ったこと、政治・文化の近代化信教の自由産業革命の影響など、当時の様々な社会的・政治的理由がある。

廃仏毀釈運動の広まりに対して政府は「社人僧侶共粗暴の行為勿らしむ」ことと、「神仏分離が廃仏毀釈を意味するものではない」との注意を改めて喚起した。しかしこれらの廃仏運動が江戸時代の特権を寺院が喪失することに繋がり、仏教界の近代化に結びついたとする意見もある[2]。この点に関連して尾鍋輝彦は、近代国家形成期における国家と宗教の問題として、同時期にドイツ帝国首相オットー・フォン・ビスマルクカトリック教会に対して行った文化闘争との類似性を指摘している[14]

廃仏毀釈の地域差編集

 
岐阜県東白川村役場脇にある「四つ割りの南無阿弥陀仏碑」。苗木藩の廃仏毀釈時に4つに割られて庭石などにされたのち、廃仏毀釈後に破片を集め修復されたもの。中央に割った時の跡が残る

廃仏毀釈の度合いについては、全国一律ではなく地域により大きな差があったが、これは主に藩学の普及と、民衆の学力向上の度合いの差による。

浄土真宗の信仰が強い三河国愛知県東部)や越前国福井県北部)では、廃仏の動きに反発する護法一揆が発生しているが、それを除けば全体として大きな反抗もなく、明治4年(1871年)頃には終息した[14]。また同年、正月5日1871年2月23日)付太政官布告で寺社領上知令が布告され、境内を除き寺や神社の領地を国が調査・確定となった。

出羽三山については、明治7年(1874年)以降に廃仏毀釈が始まる。出羽三山で神仏分離が実施され、廃仏毀釈が推進されたのは、明治6年(1873年)9月、西川須賀雄が宮司として着任してからのことであった。西川は教部省出仕大講義では、佐賀藩出身の一人だったとされる[15]

伊勢国三重県)では、神宮の鎮座地ということもあって明確な廃仏毀釈があり、かつて神宮との関係が深かった慶光院など100箇所以上が対象となった。特に、神宮がある宇治山田(現:伊勢市)は、明治元年(1868年)11月から翌明治2年(1869年)年3月までに196の寺が閉鎖となったが、これは宇治山田に存在した寺院の4分の3が整理されたことになる[16]

奈良興福寺でも食堂が明治8年(1875年)に整理される他、興福寺の五重塔は再生用資材(当時価格の25円[17])で、行財政改革の対象となっていた。大阪住吉大社の塔は、明治6年(1873年)にはほとんどが整理となっている。また、内山永久寺も廃寺となり、安徳天皇陵と平家を祀る塚を境内に持つ阿弥陀寺も廃されたが、これは現在は赤間神宮となっている。

明治維新の舵取りである薩摩藩の改革では、藩内寺院1616寺が対象、僧侶2964人すべてが還俗(当時としては僧侶特権からの分離)とされている。この廃仏毀釈の主たる目的は、寺院の撞鐘、仏像、什器などから得られる金属を再利用し、天保通宝の鋳造をもって近代化を目指した[18]小西孝司によれば、2019年(令和元年)9月時点で鹿児島県内には『宗教年鑑』平成30年版の引用で481寺あるが、国宝や重要文化財の仏像は1点もないとしている[19]。なお、文藝春秋と小西の記事では廃仏毀釈時の寺院の数が異なっている(小西は1066としているが、いつの年月の時点かは記していない)。

美濃国岐阜県)の苗木藩東白川村)では、明治初期に廃仏毀釈が行われ、藩内寺院17の寺すべてが対象となっていた。東白川村では、現在でも仏教の信者はほとんど存在せず、葬式は神式(日本式)で実施されるのが通例である[20]

一方の尾張国(愛知県西部)では、津島神社にあった宝寿院が、仏教に関わる物品を行政から買い取り、存続しているケースもある[21]

対象となった社寺・神塔編集

廃仏毀釈による主な対象編集
廃仏毀釈により破却された神塔編集
 
廃仏毀釈の対象になった鶴岡八幡宮の大塔(フェリーチェ・ベアト撮影)

インド編集

インド史上の最大の廃仏は、イスラム教ゴール朝インド侵入によって13世紀初頭に起きたイスラム教徒による廃仏である。これによってビクラマシラー寺院は破壊され、数万の仏教徒が虐殺されるなどした。当時すでにインドにおける仏教教団は衰退していたが、イスラム教の攻撃で壊滅的打撃を受け、多くの仏教文化財が喪失した[4]。これによりインド仏教は1600年の歴史を終えて滅亡した[3]

中国編集

仏教は中国にはおよそ紀元前後ごろ西域を経由して仏教が伝来したが、3世紀以降の中国歴代王朝はしばしば廃仏を行った。とりわけ北魏の武帝、北周の武帝、の武宗、後周の世宗による廃仏は規模が大きかったため「三武一宗の法難」と呼ばれた(三人の武がつく皇帝と一人の宗がつく皇帝の意)。寺院や堂塔の廃毀、寺院財産没収、僧尼の還俗、仏像経巻の焼却などが行われた。背景として僧尼という非生産人口の増加と寺院荘園の拡大が国家の財政上大きな負担になったことがあげられる[25]

脚注編集

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注釈編集

  1. ^ 例えば明治5年4月25日1872年5月21日)、太政官布告第133号「自今僧侶肉食妻帯蓄髪等可為勝手事 但法用ノ外ハ人民一般ノ服ヲ着用不苦候事」など[13]

出典編集

  1. ^ 精選版 日本国語大辞典 廃仏毀釈 コトバンク
  2. ^ a b c d e f g h i ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典 廃仏毀釈 コトバンク
  3. ^ a b c d e 日本大百科全書(ニッポニカ)、百科事典マイペディア 仏教 コトバンク
  4. ^ a b 日本大百科全書(ニッポニカ) 法難 コトバンク
  5. ^ 朝日日本歴史人物事典 保科正之 コトバンク
  6. ^ 朝日日本歴史人物事典 徳川光圀 コトバンク
  7. ^ a b 圭室文雄水戸藩の撞鐘徴収政策
  8. ^ 朝日日本歴史人物事典 徳川斉昭 コトバンク
  9. ^ a b 生涯学習情報提供システム、<えひめの記憶>」- 『愛媛県史』 学問・宗教 第二編宗教 第二章 仏教 第四節 近代仏教界の変革 愛媛県生涯学習センター
  10. ^ 圭室文雄「水戸藩の撞鐘徴収政策」(『明治大学教養論集』86号、1974年)
  11. ^ 太政官布告・神祇官事務局達・太政官達など
  12. ^ 安丸良夫・宮地正人編『日本近代思想大系5 宗教と国家』431ページ
  13. ^ 僧尼令について
  14. ^ a b 尾鍋輝彦『大世界史 第19巻 カイゼルの髭』P.36
  15. ^ 安丸良夫『神々の明治維新』P.149〜
  16. ^ 鵜飼秀徳『仏教抹殺』pp.156-157、文藝春秋、2019年、第4刷
  17. ^ 大屋徳城「奈良における神仏分離」『明治維新神仏分離資料』
  18. ^ 鵜飼秀徳『仏教抹殺』pp.54-56、文藝春秋、2019年、第4刷
  19. ^ 過去の仏教弾圧知って 壊れた仏像など、展示や資料館で”. 朝日新聞デジタル (2019年9月24日). 2022年5月1日閲覧。
  20. ^ 鵜飼秀徳『仏教抹殺』pp.131-132、文藝春秋、2019年、第4刷
  21. ^ 宝寿院の歴史”. 宝寿院 (2008年1月10日). 2012年12月1日閲覧。
  22. ^ 鵜飼秀徳『仏教抹殺』pp.57-58、文藝春秋、2019年、第4刷
  23. ^ 鵜飼秀徳『仏教抹殺』pp.150-161、文藝春秋、2019年、第4刷
  24. ^ 鵜飼秀徳『仏教抹殺』pp.93-97、文藝春秋、2019年、第4刷
  25. ^ 日本大百科全書(ニッポニカ) 三武一宗の法難 コトバンク

参考文献編集

  • 安丸良夫 『神々の明治維新 神仏分離と廃仏毀釈』岩波書店岩波新書 黄版103〉、1979年。ISBN 4-00-420103-9 
  • 安丸良夫、宮地正人 編 『日本近代思想大系5 宗教と国家』岩波書店、1988年。ISBN 4-00-230005-6 
  • 鵜飼秀徳 『仏教抹殺 なぜ明治維新は寺院を破壊したのか』 文藝春秋社文春新書)、2018年。ISBN 978-4-16-661198-0
  • ジェームス・E・ケテラー 『邪教/殉教の明治 廃仏毀釈と近代仏教』ぺりかん社、2006年。ISBN 4-8315-1129-3 
  • 佐伯恵達 『廃仏毀釈百年 虐げられつづけた仏たち 改訂版』鉱脈社、2003年。ISBN 4-86061-060-1 
  • 羽賀祥二 『明治維新と宗教』筑摩書房、1994年。ISBN 4-480-85670-6 
  • 尾鍋輝彦 『大世界史 第19巻 カイゼルの髭』文藝春秋、1968年。 
  • 岡田荘司 『日本神道史』吉川弘文館、2010年。ISBN 978-4-642-08038-5 
  • 圭室諦成 『廃仏毀釈とその前史 檀家制度・民間信仰・排仏論』書肆心水(新版)、2018年。ISBN 978-4-906917-80-8 

外部リンク編集