土石流
土石流(どせきりゅう)とは、土砂が水(雨水や地下水)と混合して、河川・渓流などを流下する現象のこと[1]。土砂災害の原因の一つ。山津波(やまつなみ)、山崩れ、地すべりともいう[注釈 1]。
概要編集
地質学で用いられる斜面変動の分類はD.J.ヴァーンズによる分類が基礎となっている[3]。
B.W.ピプキンとD.D.トレントによる斜面変動の分類では、移動速度の非常に速い流動(flow)のうち、岩石の流動を岩なだれ(rock avalanche)、粗粒土の流動を土石流(debris flow)、細粒土の流動を泥流(mud flow)に分類している[3]。
「土石流」は1916年に諸戸北郎がドイツ語Murgangの訳語として創案したとみられる[2]。1975年に「土石流」が一般語になる以前は、「山津波」が代表的な用語であり、この他、1960年から土砂害、1977年から土砂災害(山地災害)という用語も用いられるようになった[注釈 2]。
日本の法令上は「土石流」について「山腹が崩壊して生じた土石等又は渓流の土石等が水と一体となって流下する自然現象」と定義されている[4]。
文献にない土石流・泥流の痕跡を把握する方法として、地質層の上下関係の年代が逆転していないかを調査することで、発生したエリアと年代を特定することができる。
発生のメカニズム編集
対策編集
土石流の発生や流下する区間は、河川の勾配により推測することができる。一般に土石流の発生区間は、河床勾配20度以上の勾配を有する区間であり、8度を下回ると堆積が始まり、3度以下で水と土石が分離して停止する。ただし、実際に流下する際には、渓流幅の変化や流体中の石レキ成分比、含水率によって変化する[8]。
砂防事業による砂防ダム、治山事業による治山ダムなどの発生源対策、流下抑止対策。雨量観測及びデータ送信システムの整備、地域住民の伝達等の避難態勢の構築等が対策となる。
避難の目安編集
土石流の発生は、雨量計で把握できない局所的な集中豪雨が引き金となる場合もあり、地元自治体からの避難勧告はもとより、自発的な判断による早期の避難が安全につながる。
脚注編集
注釈編集
出典編集
- ^ 国土交通省 >> 政策・仕事 >> 水管理・国土保全トップ >> 砂防 土石流とは
- ^ a b c 西本晴男「土砂移動現象及び土石流の呼称に関する変遷の研究」東京大学2010年
- ^ a b 斜面調査 北海道地質調査業協会、2017年5月21日閲覧。
- ^ 土砂災害警戒区域等における土砂災害防止対策の推進に関する法律2条
- ^ 山口県土石流災害対策検討委員会(平成21年7月21日豪雨災害)の例
- ^ 過去の災害に学ぶ(第15回)1926年十勝岳泥流災害(こうほう防災№42)
- ^ 山地災害の記録-平成20年岩手・宮城内陸地震-(林野庁東北森林管理局パンフレット)
- ^ 鮏川登『河川工学-土木教程選書』鹿島出版会p158
- ^ 長野県建設部砂防課「蛇ぬけの碑」2013年8月25日更新、2014年7月10日閲覧。
- ^ 宮澤清治「宮澤清治の防災歳時記 37 悲しめる乙女の像」『消防科学と情報 2004年夏号』消防科学総合センター、2014年7月10日閲覧。