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小野薬品工業株式会社(おのやくひんこうぎょう、英文:ONO PHARMACEUTICAL CO., LTD.)は、大阪府大阪市中央区に本社を置く日本製薬会社である。

小野薬品工業株式会社
ONO PHARMACEUTICAL CO., LTD.
Ono Pharmaceutical company logo.svg
Headquarters of Ono Pharmaceutical Co.,Ltd..JPG
小野薬品工業本社
種類 株式会社
機関設計 監査役会設置会社
市場情報
東証1部 4528
1963年4月1日上場
本社所在地 日本の旗 日本
541-8564
大阪府大阪市中央区久太郎町一丁目8番2号
本店所在地 541-0045
大阪府大阪市中央区道修町二丁目1番5号
設立 1947年昭和22年)7月4日(日本理化学工業株式会社として)
業種 医薬品
法人番号 7120001077374
事業内容 医薬品の研究開発、製造販売
代表者 相良暁代表取締役社長
資本金 173億58百万円
発行済株式総数 543,341,400株
売上高 連結:2,618億36百万円
(2018年3月期)
営業利益 連結:606億84百万円
(2018年3月期)
経常利益 連結:639億22百万円
(2018年3月期)
純利益 連結:502億84百万円
(2018年3月期)
純資産 連結:5,296億19百万円
(2018年3月31日現在)
総資産 連結:6,092億26百万円
(2018年3月31日現在)
従業員数 連結:3,480名
単体:3,199名
(2018年3月31日現在)
決算期 3月31日
会計監査人 有限責任監査法人トーマツ
主要株主 日本マスタートラスト信託銀行(信託口) 6.47%
日本トラスティ・サービス信託銀行 5.77%
ステート ストリート バンク アンド トラスト カンパニー50500 4.26%
明治安田生命保険 3.61%
小野奨学会 3.19%
(2018年9月30日現在[1]
主要子会社 ONO Pharma USA, Inc. 100%
Ono Pharma UK Ltd. 100%
韓国小野薬品工業株式会社 100%
台灣小野藥品工業股份有限公司 100%
東洋製薬化成株式会社 45.5%
株式会社ビーブランド・メディコーデンタル 80.0%
関係する人物 松本公一郎(元社長)
福島大吉(元社長)
外部リンク https://www.ono.co.jp/
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目次

会社概要編集

  • 主に医家向けの医薬品を専業とする。
  • 独自の創薬事業による開発・販売を一貫して行うことで、非常に高い利益率を誇る。
  • かつてはビタミン剤「エフビタン」、胃腸薬「タフマック」(現在は医療用医薬品)、滋養剤「リキホルモ」、コレステロール除去薬「アテロ」、子供向けの薬「ピノキオ」等の一般用医薬品を展開していたが、現在はすでに撤退している。

沿革編集

  • 1717年(享保2年) 初代小野市兵衛が道修町において、伏見屋市兵衛の屋号のもとに薬種仲買人として創業。
  • 1918年(大正7年) 東洋製薬化成株式会社設立。(現・連結子会社)
  • 1934年(昭和9年) 資本金16万円の合名会社小野市兵衞商店に改組する。
  • 1947年(昭和22年) 商店の医薬品製造部門として日本有機化工株式会社(資本金19万5千円)、注射アンプル等医薬用硝子資材部門として日本理化学工業株式会社を設立。
  • 1948年(昭和23年) 日本有機化工株式会社を現在名の小野薬品工業株式会社と改称し、日本理化学工業株式会社を解散する。
  • 1949年(昭和24年) 合名会社小野市兵衞商店を小野薬品工業株式会社に吸収合併し、製造販売部門の一本化を図る。
  • 1962年(昭和37年) 大阪証券取引所市場第二部に株式を上場。
  • 1963年(昭和38年) 東京証券取引所市場第二部に株式を上場。
  • 1969年(昭和44年) 東京・大阪各証券取引所市場第一部に指定替え
  • 2003年(平成15年) 本社機能を大阪市中央区久太郎町に移転。
  • 2018年(平成30年) 東京ビル竣工[注 1]

スポンサー活動編集

販売している製品編集

関連項目編集

  • 力道山 - プロレスラー。当社が製造販売していた滋養剤『リキホルモ』のイメージキャラクターを務めていた[3]
  • 奥村チヨ - 歌手。レコードデビュー前に上記『リキホルモ』のCMソングを歌っていた[3]

脚注編集

注釈
  1. ^ 「業界内で“オプジーボビル”とも呼ばれる」[2]
出典
  1. ^ 四半期報告書(第71期第2四半期)
  2. ^ 週刊文春 2018年10月18日号
  3. ^ a b 難波功士. “関西CM史を振り返る。―広告史研究の現状と課題 テレビCM60年特集 (PDF)”. 日本広告学会 関西部会. 2018年10月26日閲覧。

外部リンク編集