日本橋本町
日本橋本町（にほんばしほんちょう）は、東京都中央区の町名である。現行行政地名は日本橋本町一丁目から日本橋本町四丁目。住居表示実施済区域。
| 日本橋本町 | |
|---|---|
| 町丁 | |
 江戸橋。奥側が日本橋本町。 | |
 北緯35度41分18秒 東経139度46分33秒 / 北緯35.688392度 東経139.775769度 | |
| 国 |
 日本 |
| 都道府県 |
 東京 |
| 特別区 |
 中央区 |
| 地域 | 日本橋地域 |
| 人口情報（2023年（令和5年）1月1日現在[1]） | |
| 人口 | 1,689 人 |
| 世帯数 | 1,106 世帯 |
| 面積（[2]） | |
| 0.192820322 km² | |
| 人口密度 | 8759.45 人/km² |
| 郵便番号 | 103-0023[3] |
| 市外局番 | 03（東京MA）[4] |
| ナンバープレート | 品川 |
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概要
編集旧日本橋区に当たる日本橋地域の西側に位置し、千代田区との区境に当たる。北で千代田区神田美倉町・岩本町、東で日本橋小伝馬町・日本橋大伝馬町・日本橋堀留町・日本橋小舟町・南東で日本橋小網町・南で日本橋、西で日本橋室町、北西で千代田区鍛冶町と接する。老舗の商店が数多く軒を連ねており、薬問屋が多く軒を連ねていた名残として、現在では製薬会社の本社、支店も数多く立地する。国内5大医薬品メーカーのうち、武田薬品工業、アステラス製薬、第一三共の3社がこの地に本社または東京本社を置いている。大阪市中央区の道修町とともに日本を代表する「薬の街」として知られている。
日本橋兜町に所在する中央警察署および日本橋消防署の管轄区域に当たる。
河川
編集歴史
編集江戸時代には江戸本町の名称で、江戸を代表する町として名高い場所であった。徳川家康の江戸入府以前には、福田村ともまた洲崎とも呼ばれていたという。そののち1590年（天正18年）に町地として開発されて以降、寛永の頃にはすでに京・大坂より大店が進出し商業地域として大いに発展を遂げた。本町という町名は江戸で初めに造られたおおもとの町という意味である。一丁目から四丁目まであり、江戸時代には薬種問屋や呉服屋をはじめとして色々な種類の商店が多く集まった。本町三丁目には天正年間より代々薬種業を営み、明治期に国内初の医療機器カタログを発行したいわしや総本店があった。
戯作者の式亭三馬は当時の本町二丁目に住んでいて本町庵と号し、戯作を書くかたわら商売を営んでいた。三代目瀬川如皐も本町四丁目の出身である。江戸城内から、常盤橋、日本橋本町を通り、浅草橋（から浅草）に至る「本町筋」は江戸時代から明治初年まで、江戸＝東京の目抜き通りであった（後にその座は直交する京橋－万世橋間の日本橋大通りに移っていく）。
1932年（昭和7年）、関東大震災後の区画整理により、本町は近隣の本石町と同様に町域を変更することになり、周辺の伊勢町、岩附町、大伝馬町、鉄砲町、本小田原町、本石町、本船町などの全部または一部を合併し、現在の本町一丁目から四丁目となっている。
世帯数と人口
編集2023年（令和5年）1月1日現在（中央区発表）の世帯数と人口は以下の通りである[1]。
| 丁目 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 日本橋本町一丁目 | 183世帯 | 265人 |
| 日本橋本町二丁目 | 121世帯 | 208人 |
| 日本橋本町三丁目 | 200世帯 | 262人 |
| 日本橋本町四丁目 | 602世帯 | 954人 |
| 計 | 1,106世帯 | 1,689人 |
人口の変遷
編集国勢調査による人口の推移。
| 年 | 人口 |
|---|---|
| 1995年（平成7年）[5] | 361
|
| 2000年（平成12年）[6] | 366
|
| 2005年（平成17年）[7] | 736
|
| 2010年（平成22年）[8] | 777
|
| 2015年（平成27年）[9] | 1,013
|
| 2020年（令和2年）[10] | 1,301
|
世帯数の変遷
編集国勢調査による世帯数の推移。
| 年 | 世帯数 |
|---|---|
| 1995年（平成7年）[5] | 163
|
| 2000年（平成12年）[6] | 213
|
| 2005年（平成17年）[7] | 571
|
| 2010年（平成22年）[8] | 544
|
| 2015年（平成27年）[9] | 726
|
| 2020年（令和2年）[10] | 915
|
学区
編集区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる（2025年4月現在）[11]。
- 区域 : 一丁目、二丁目、三丁目、四丁目
- 小学校 : 中央区立常盤小学校
- 中学校 : 中央区立日本橋中学校
経済
編集事業所
編集2021年（令和3年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[12]。
| 丁目 | 事業所数 | 従業員数 |
|---|---|---|
| 日本橋本町一丁目 | 321事業所 | 8,185人 |
| 日本橋本町二丁目 | 241事業所 | 8,804人 |
| 日本橋本町三丁目 | 341事業所 | 8,348人 |
| 日本橋本町四丁目 | 381事業所 | 9,385人 |
| 計 | 1,284事業所 | 34,722人 |
事業者数の変遷
編集経済センサスによる事業所数の推移。
| 年 | 事業者数 |
|---|---|
| 2016年（平成28年）[13] | 1,163
|
| 2021年（令和3年）[12] | 1,284
|
従業員数の変遷
編集経済センサスによる従業員数の推移。
| 年 | 従業員数 |
|---|---|
| 2016年（平成28年）[13] | 29,368
|
| 2021年（令和3年）[12] | 34,722
|
産業
編集- 店・企業
- アステラス製薬 本社
- アルフレッサ ヘルスケア 本社
- 小津産業 本社
- クマヒラ 本社
- 純正化学 本社
- 千寿製薬 関東第一支店・関東第二支店・東京オフィス・東京第一グループ・東京第二グループ・東京第三グループ
- 第一三共 本社
- 第一三共エスファ 本社
- 東京化成工業 本社
- 鳥居薬品 本社
- わかもと製薬 本社
- 稲畑産業 東京本社（登記上の本店は大阪市中央区）
- 岩手銀行 東京営業部
- KISCO 東京本社
- 興和 東京支社・東京支店
- 興和創薬 本社
- 水澤化学工業 本社
- 十六銀行 東京支店
- 富士フイルム和光純薬 東京本店
- 東邦亜鉛 本社
- 武田薬品工業 グローバル本社（登記上の本店は大阪市中央区）
- 在日フランス商工会議所
かつて存在した企業
編集交通
編集鉄道
編集道路
編集- 国道4号（江戸通り・昭和通り）
- 国道6号（江戸通り）
- 東京都道316号日本橋芝浦大森線（昭和通り）
- 大伝馬本町通り
- 首都高速道路・出入口
施設
編集- 地蔵橋公園
- 地蔵橋南東児童遊園
- 宝田恵比寿神社
史跡
編集出身・ゆかりのある人物
編集その他
編集日本郵便
編集- 郵便番号 : 103-0023[3]（集配局 : にほんばし蔵前郵便局[18]）。
参考文献
編集- 東洋新報社編『大正人名辞典』東洋新報社、1917年。
- 東京興信所編『銀行会社要録 附・役員録 第19版』東京興信所、1915年。
- 人事興信所編『人事興信録 第13版 下』人事興信所、1941年。
- 人事興信所編『人事興信録 第15版 上』人事興信所、1948年。
- 角川日本地名大辞典編纂委員会編 『角川日本地名大辞典13 東京都』 角川書店、1978年
- 『日本歴史地名大系13 東京都の地名』 平凡社、2002年
- 岸井良衛 『江戸・町づくし稿』（上巻） 青蛙房、2003年
関連項目
編集脚注
編集- ^ a b “中央区の人口データ（町丁目別世帯数男女別人口）” (XLSX). 中央区 (2023年1月1日). 2025年3月31日閲覧。 “（ファイル元のページ）”(CC-BY-4.0)
- ^ “『国勢調査町丁・字等別境界データセット』（CODH作成）”. CODH. 2025年3月30日閲覧。(CC-BY-4.0)
- ^ a b “日本橋本町の郵便番号”. 日本郵便. 2025年3月9日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口，外国人人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
- ^ “区立学校一覧”. 中央区 (2024年10月9日). 2025年4月5日閲覧。
- ^ a b c “経済センサス‐活動調査 / 令和３年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数（町丁・大字別結果）”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
- ^ a b “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ 『銀行会社要録 附・役員録 第19版』東京府150頁（国立国会図書館デジタルコレクション）。2021年2月21日閲覧。
- ^ a b 『大正人名辞典』1151頁（国立国会図書館デジタルコレクション）。2021年2月21日閲覧。
- ^ 『人事興信録 第15版 上』オ51頁（国立国会図書館デジタルコレクション）。2021年2月22日閲覧。
- ^ 『人事興信録 第13版 下』タ95頁（国立国会図書館デジタルコレクション）。2021年2月22日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2024年度版” (PDF). 日本郵便. 2025年3月9日閲覧。
