貨物駅

貨物列車に貨物を積み降ろしすることを目的とした鉄道駅

貨物駅(かもつえき、: goods stationやfreight stationなど。あるいはgoods yardなどとも。)とは、貨物列車貨物を積み降ろしすることを目的とした鉄道駅である。

鉄道駅は線路の高さによって、地上駅高架駅地下駅といった区別ができるが、貨物駅の場合は地上駅が多い。

現在の取扱貨物は、大きさが統一された輸送コンテナ(以下、コンテナと略す)を用いるコンテナ輸送が鉄道貨物の主流となっているが、木材石材石炭などの荒荷、書物ばら積み貨物、自走による自動車などの扱いも見られる。

コンテナは直方体のものが一般的であるが、液体の化石燃料化学薬品などを輸送する場合は直方体状に組んだ鋼鉄製の骨組み内にタンクを有するタンクコンテナとなり、丸みを帯びた形となっている。 標準軌以上の軸幅を持つ軌道を走る貨物列車はISO規格海上コンテナが用いられることが多く、国際的に見ても大部分がこれに相当するが、狭軌の軌道や、カーブ区間の多い軌道では独自の大きさのコンテナが用いられることもある。

なお商品の発送・引き取りが主ではなく、他の輸送手段への積み替え(インターモーダル輸送)が主な駅は、コンテナターミナル、コンテナステーションなどと呼ばれることもある。

場所と装備 編集

工場や燃料基地が駅となっており、そこへ引き込み線を通じて直接乗り入れる列車では、貨車からコンテナを降ろさずに荷役を行う場合もある。そうでない場合は一般の貨物と同様に、フォークリフトクレーンを用いてコンテナの荷役を行うための設備を有する。

また、船舶との連絡に重点を置いた貨物駅では、埠頭へ直接乗り入れることもあり、液体やばら積み貨物の場合は専用の荷役設備が見られる。

歴史 編集

世界初の貨物駅は、1830年にイギリス・リバプール南部のドックに設置されたen:Park Lane railway goods stationだとされている。これはリバプール・アンド・マンチェスター鉄道の駅であり、リバプールの街から2kmほどのトンネルを通ってたどりつくターミナル駅であった。

荷役 編集

着発線荷役方式 編集

着発線荷役方式(ちゃくはつせんにやくほうしき)とは、貨物列車が発着する本線路(着発線)部分にコンテナホームを設けてコンテナの荷役作業を行う方式である。E&S(イー アンド エス、「Effective & Speedy Container Handling System」の略)方式ともいう。当初は電化区間の駅で採用されたことから、「架線下荷役」(かせんかにやく)とも呼ばれた。

架線に接触する恐れのある着発線ではフォークリフトトップリフターなどでの荷役ができないため、着発線に到着した貨車をディーゼル機関車などの入換機関車で架線のない荷役線まで移動させて荷役作業を行い、荷役完了後に再び着発線へ戻し、本線牽引の機関車に連結する必要があった。しかし、従来の方法では車扱貨物の場合と同様の入換作業を必要とし、貨車が到着してから荷役作業を行うまでの時間や荷役作業が終了してから貨車が出発するまでの時間が長くなってしまう。そこで入換作業の効率化によるリードタイム短縮やコスト削減のため導入されたのがこの E&S 方式であり、中間駅においては荷役のための停車時間が最大約3時間短縮された。

着発線は操作により架線への送電を停止でき、非通電状態で架線を傷つけない E&S 方式対応のフォークリフトやトップリフターにより荷役を行う。架線の通電が停止すると架線柱などに取り付けられたランプが点滅し、荷役ができることを知らせるようになっている。

この方式は日本では1986年昭和61年)11月1日のダイヤ改正にあわせ岐阜貨物ターミナル駅新南陽駅の2駅で初めて採用され、2019年(令和元年)11月30日ダイヤ改正時点では30の貨物駅が E&S 方式となっている[1]。将来的には40駅程度に導入される見込みである[2]。なお、高架化に伴って移転予定の沼津駅での導入も予定されている[3][4]

従来の貨物駅を改造した E&S 採用駅の多くは、側線の荷役線で荷役作業を行う行き止まり式のコンテナホームも併設している。

 
静岡貨物駅 着発荷役線での荷役作業。
日本の E&S 方式の駅
(採用順・2021年10月11日時点)

日本の貨物駅 編集

かつて1980年には1,358の貨物駅が存在したが、1984年2月1日国鉄ダイヤ改正においてヤード集結型輸送が全廃されたことで、その7割は役目を終えて廃止されることとなった[5]

北海道 編集

東北 編集

関東 編集

甲信越 編集

ギャラリー 編集

脚注 編集

  1. ^ 横浜羽沢駅E&Sリニューアル開業式の実施について (PDF) - 日本貨物鉄道(2019年11月13日付、同月30日閲覧)
  2. ^ JR貨物 新中期経営計画「ニューストリーム2007」による。
  3. ^ JR貨物 中期経営計画「ニューストリーム2011」による。
  4. ^ 2002年より計画していた米原貨物ターミナル駅の新設時にも導入予定だったが、2022年に駅新設そのものが中止された。 JR貨物 - 2022年2月8日 米原貨物ターミナル駅(仮称)事業の中止について
  5. ^ 昭和59年 運輸白書』(レポート)運輸省、1984年、1.日本国有鉄道経営再建促進特別措置法に基づく再建対策。doi:10.11501/12064696https://www.mlit.go.jp/hakusyo/transport/shouwa59/index.html 

関連項目 編集