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YouTube

動画共有サービス
Youtubeから転送)

YouTube(ユーチューブ)は、アメリカ合衆国カリフォルニア州サンブルーノに本社を置く世界最大の動画共有サービス。Youは「あなた」、Tubeは「ブラウン管テレビ)」という意味である[2]

YouTube, LLC
企業形態 LLC
設立 2005年2月14日(13年前) (2005-02-14
本社 アメリカ合衆国の旗 アメリカ合衆国
カリフォルニア州サンブルーノ チェリー通り 901
北緯37度37分41.5秒 西経122度25分35.4秒 / 北緯37.628194度 西経122.426500度 / 37.628194; -122.426500座標: 北緯37度37分41.5秒 西経122度25分35.4秒 / 北緯37.628194度 西経122.426500度 / 37.628194; -122.426500
事業地域 全世界
創業者 スティーブ・チェン
チャド・ハーリー
ジョード・カリム
主要人物 スーザン・ウォシッキーCEO
チャド・ハーリー(アドバイザー)
所有者 Google(2006年 - )
ウェブサイト www.youtube.com
アレクサ
ランキング
2位[1]
種類 動画共有サービス
広告 Google AdSense
登録 任意
(動画の投稿、動画へのコメントや評価の場合は必要。閲覧のみの場合不要)
ユーザー数 10億人以上
対応言語 76言語
開設 2005年2月14日 (2005-02-14)
現況 運営中

目次

歴史編集

2005年2月14日、PayPalの従業員であったチャド・ハーリースティーブ・チェンジョード・カリムらがカリフォルニア州サンマテオで設立した[3]。ハーリーはペンシルベニア州立インディアナ大学でデザインを、チェンとカリムはともにイリノイ大学アーバナ・シャンペーン校計算機科学を学んだ[4]

メディア上でよく取り上げられる一説によれば、ハーリーとチェンが2005年の初めにYouTubeのアイディアをひらめいたのは、サンフランシスコのチェンのアパートで開かれたディナーパーティの動画を共有するのに苦労したことがきっかけだったとされている。カリムはこのパーティに出席しておらず、そのようなパーティが開かれたこと自体を否定している。チェンは、パーティは実際に開かれたとした上で、「YouTubeはディナーパーティをきっかけにされた」という物語は、わかりやすいストーリーを必要とするマーケティング上の都合によってかなり強調されていることを認めた[5]

カリムによると、YouTubeの発想のきっかけとなったのは、2004年にジャネット・ジャクソンが起こした第38回スーパーボウルでのハプニング(パフォーマンス中にジャクソンの胸が露出した)と、同じく2004年に発生したスマトラ島沖地震だった。カリムはインターネット上でそれらの事件の動画を探したが、どちらの出来事の動画も簡単には見つけることができず、その体験が動画共有サイトのアイディアを生んだという[6]

 
サービス開始から2011年まで使用されたYouTubeのロゴ。Broadcast Yourself とのスローガンが含まれていた。

YouTubeはベンチャーキャピタルが出資するスタートアップ企業として開業した。主な出資者はセコイア・キャピタルであり、2005年11月から2006年4月までの間に1150万米ドルをYouTubeに投資した[7]。当初、YouTubeの本社はカリフォルニア州サンマテオのピザ販売店・日本食レストランの2階に置かれていた[8]www.youtube.comドメインは2005年2月14日に有効化された[9]。ハーリーとチェンによれば、最初期のYouTubeは動画版のHot or Not英語版(ユーザーが異性の画像をアップロードできる出会い系サイト)を目指しており、その方向性を示したのはカリムだった[5][10]

YouTubeに初めて投稿された動画は、ジョード・カリムがサンディエゴ動物園の象の前にいる様子を映した 『ミー・アット・ザ・ズー』(2005年4月23日投稿)だった[11][12]。2005年5月、YouTubeのベータ版が一般に公開された。YouTubeで初めて再生回数が100万に達した動画は、ロナウジーニョが出演したナイキの広告動画(2005年11月に達成)だった[13][14]

2005年11月にセコイア・キャピタルから350万米ドルの出資を受け、YouTubeは2005年12月15日から公式なサービスを開始した。公式サービスの開始当時、1日の動画再生回数は約800万回だった[15][16]。YouTubeは急速に成長し、2006年7月の発表では、1日に6万5000本以上の新たな動画がアップロードされており、1日の動画再生回数は約1億回であるとされた[17]

アメリカでは、2005年12月頃にNBCの人気テレビ番組『サタデー・ナイト・ライブ』がアップロードされていたことからブログなどで話題になり[18]、2006年上旬にはYouTubeの映像をブログなどに貼り付け簡単に見られるAPIも公開され爆発的に普及した。日本でもこの頃からブログなどで紹介され人気が上昇した。2006年4月にアメリカの映画制作会社のワインスタイン・カンパニーディメンション・フィルムズと提携し、映画の予告編がYouTubeで配信された[19]。これを初めとして様々な企業や団体がYouTubeにチャンネルを持ち、コンテンツを公開するようになった。2006年10月、YouTubeは本社をカリフォルニア州サンブルーノに移転した[20]

 
開業当初YouTubeの本社が置かれたカリフォルニア州サンマテオのビル。

www.youtube.comというドメイン名を選択したことで、類似するドメイン名www.utube.comの保有者との間でトラブルが生じた。 2006年11月、YouTubeへのアクセスを試みた訪問者によって自社サイトが常に過負荷になっているとして、www.utube.comを保有するUniversal Tube & Rollform Equipment英語版社はYouTubeを提訴した。その後、Universal Tube社は自社サイトのドメイン名をwww.utubeonline.comに変更した[21][22]

YouTubeはサーバの回線コストだけで月間100万ドルに達すると言われていたため、どう収益を上げていくかが注目されていたが[23]、2006年10月9日に16億5000万ドルの株式交換でGoogleの買収に同意した[24][注 1]。GoogleによるYouTubeの買収は2006年11月13日に完了した[25][26]。「アップロードされた動画に対し厳しい規制が取られてしまうのでは」と一般ユーザーから危惧が持たれていたが、ハーリーCEOは「YouTubeはGoogleに買収されたが、今後もYouTubeとしたブランドで独立したサービスを提供し続ける」と述べた。またGoogle側も類似サービスであるGoogle Videoのサービスを継続し、検索窓を通じてYouTube内の動画を検索するサービスを開始した[27]

その後、タイム誌の「Invention of the Year for 2006」に選出された[28]2007年3月、民間調査会社のネットレイティングスから日本国内家庭からの利用者が1000万人を超えたことが発表された[29]。同年5月、第11回ウェビー賞を受賞[30]。2007年にYouTubeが消費した通信容量は、2000年当時のインターネット全体の通信量に相当すると推定された[31]

第三者のウェブ分析企業であるアレクサ・インターネットおよびシミラーウェブによれば、YouTubeは2016年12月時点で世界で2番目に訪問者の多いウェブサイト だった。さらにシミラーウェブは、月間150億人以上の訪問者を抱えるYouTubeは、TV・ビデオ分野における世界第1位のウェブサイトであるとした[32][33][34]2008年11月22日、YouTube本部が主催する公式イベント「YouTube Live」がサンフランシスコで開かれ、11月23日には東京で「YouTube Live Tokyo」が開かれた。

 
カリフォルニア州サンブルーノのYouTube本社。

市場調査会社のコムスコアが発表したデータによれば、2010年5月にYouTubeの動画は140億回以上再生され、その市場占有率は約43%であり、YouTubeはアメリカにおけるオンライン動画の支配的な供給元であるとされた[35]

2011年5月時点では、毎分48時間分の動画がYouTubeにアップロードされていた[36]。動画が投稿される速度は年々増加しており、2012年1月時点では毎分60時間分が[36]、2013年5月時点では毎分100時間分が[37][38]、2014年11月時点では毎分300時間分が[39]、2017年2月時点では毎分400時間分の動画がアップロードされていた[40][41]。2012年1月の時点で、YouTubeの月間ユニークユーザーは8億人だった[42]

2010年3月、YouTubeは特定のコンテンツ(インディアン・プレミアリーグのクリケットのゲーム60試合を含む)の無料ストリーム配信を開始した。YouTubeは、この試みがメジャーなスポーツイベントの世界初の無料オンライン放送であるとした[43]

2010年5月、YouTube動画の1日の視聴回数は20億回以上だった[44][45][46]。この数字は2011年5月時点では30億回[47][48][49]、2012年1月時点では40億回に増加した[36][50]。2017年2月時点で、YouTubeの1日あたりの視聴時間は10億時間に達していた[51][52][53]

2010年10月、チャド・ハーリーがYouTubeの最高経営責任者 (CEO) を退任し、YouTubeの顧問となること、CEO職がサラー・カマンガー英語版に引き継がれることが発表された[54]。2011年4月、YouTubeのソフトウェアエンジニアであるジェイムズ・ザーンは、YouTubeにおいては視聴回数の99%が、全体の30%の動画によって生み出されていることを明らかにした[55]

 
2015年から2017年にかけて使用されたYouTubeロゴ。

2011年12月、YouTubeはウェブサイトのユーザーインターフェース(UI)を刷新した。新しいUIでは、SNSのニュースフィードに似た形で、トップページ中央の一覧に動画のチャンネルが表示されるようになった[56][57]。UIと同時にロゴデザインも2006年10月以来初めて変更され、使われる赤の色合いが濃くなった[58]

2013年5月、YouTubeは、コンテンツ制作者がサブスクリプション方式の有料チャンネルを開設できる試験的プログラムを開始した[59][60]2013年9月14日、YouTubeが主催する公式イベント『YouTube エンタメウィーク』が開催された。プロデューサーは高須光聖

2014年2月、 スーザン・ウォシッキーがYouTubeの最高経営責任者 (CEO) に就任した[61]。2014年11月、YouTubeはサブスクリプション方式の有料サービス『Music Key』を発表した。『Music Key』は既存のサービスGoogle Play Musicと、YouTube上の音楽コンテンツを広告なしで再生できるサービスをバンドルしたものだった[62]2014年7月、YouTubeが常時SSL化(常時https)された。

2015年2月、YouTubeは子ども向けに最適化されたモバイルアプリ 『YouTube Kids』をリリースした。『YouTube Kids』では簡略化されたユーザーインターフェース、子供に適するよう精選されたコンテンツ、ペアレンタルコントロール機能が提供された[63]。2015年8月26日、YouTubeはコンピュータゲームの動画・ライブストリーミング向けに最適化された『YouTube Gaming』のサービスを開始した。『YouTube Gaming』はモバイルアプリとしても提供され、Amazon.com所有のTwitchと競合することを狙っていた[64]

2015年10月、広告なしでYouTube上の全てのコンテンツにアクセスできる有料サービス『YouTube Red英語版』が発表された。(前年発表の『Music Key』の後継サービスに当たる)『YouTube Red』の会員はYouTubeタレントがプロデュースするオリジナル動画を視聴できるほか、モバイル端末でYouTubeコンテンツをバックグラウンド再生する機能も利用できる。YouTubeはさらに、音楽コンテンツの再生・検索に最適化された第3のアプリとなる 『YouTube Music』をリリースした[65][66][67]

2016年1月、YouTubeは2億1500万米ドルでオフィスパークを購入し、サンブルーノの本社を拡張した。本社の敷地面積は約51500平方メートルとなり、最大で2800人の従業員を収容することが可能になった[68]

2017年8月29日、YouTubeはマテリアルデザインを採用した新ユーザーインターフェースを公式にリリースした。同時にYouTubeロゴも刷新され、動画再生ボタンをモチーフにしたものとなった[69]2017年12月、YouTubeはオリジナルビデオである『YouTube Originals』を開始した。アイドリッシュセブンのスピンオフ作品などが視聴できる[70]

2018年4月3日、カリフォルニア州サンブルーノのYouTube本社のオープンカフェにて銃乱射事件英語版が発生した。サンディエゴに住む39歳女性ユーチューバーによる犯行とみられ、容疑者女性は自殺した。容疑者はYouTubeと長年争っており、YouTubeがコンテンツクリエイターを抑圧しようとしていると主張、投稿したビデオに対する支払いが止められたことに憤っていた[71][72][73][74]。2018年5月17日、YouTubeは『YouTube Red』のサービス名を『YouTube Premium』に変更すること、このサービスをカナダと13のヨーロッパ諸国でも展開することを発表した。さらに、近く『YouTube Music』が独立したサブスクリプション方式のサービスとして展開されることも発表された[75]

動画編集

視聴編集

サービスは基本無料で利用できる。登録していなくても、多くの動画を見ることが出来る。動画の評価をしたり、コメントを残すことや、再生リストの作成には、無料の会員登録が必要である。Ajaxと呼ばれる技術が用いられており、YouTubeを利用するにはJavaScriptを有効にする必要がある。

かつてはAdobe Flashを用いた動画再生が行われていたが、2015年からHTML5での再生が標準になった[76]

再生リスト(キューに追加・追加先)により、動画をまとめたり自動再生(リピート)やシャッフル再生をすることができる。

検索においては、より目的の動画を判別するためにハッシュタグを挿入することもできる。

2006年当時から機能追加も活発に行われており、大画面テレビでの視聴向け(家庭用ゲーム機含む)の「YouTube TV」[77]や「YouTube Leanback」も公開されている。

有料サービス編集

  • YouTube Premium - 一定料金を払うことで動画に広告が表示されなくなるサービス。音楽のバックグラウンド再生やダウンロードに対応する。アメリカ、韓国などで実施されている。旧名称 YouTube Red。
  • レンタル - 有料コンテンツに料金を払うと、時間限定で動画を視聴できるサービス。映画などで行われている。
  • 動画の購入 - 有料コンテンツの視聴する権利を購入して、いつでも見ることが出来るようになるサービス。映画などで行われている。

アップロード編集

アップロードできる動画形式は非常に広く、現在流通しているほとんどの動画形式に対応している。ニコニコ動画などと違い、必ずYouTube側で再圧縮が行われるので、自前で圧縮せずにオリジナルファイルのアップロードが可能。

音声は、Youtubeはステレオまたは5.1チャンネルでサンプルレート96 kHzまたは48 kHzを推奨しているが、現時点では5.1チャンネルでの再生はできない。

尚、プレーヤーの右下のメニューによって画質が選択できるがアップロードされた動画の画質によって選択できる画質は限られるので、どの動画でも下記の画質で表示できる訳ではない。また、広告動画はメニュー上にない為、画質を選択できない。


アスペクト比は自動的に判断され正しい比率で再生できる。

卑猥な動画など過激な描写を含む動画は視聴者からの通報などにより、メンバー登録による18歳以上の年齢認証が設定されるが、年齢認証は検証の手段が無い簡易的なものなのであまり有効ではないため、場合によっては年齢認証ではなく、ガイドライン違反として削除されることもある。尚、年齢認証の必要な動画はYouTube側の独自の判断で決められる為、テレビで放映できるようなものも、嫌がらせの通報により年齢認証が必要となってしまうことがある。(特に、暴力シーンがあると判断されたアクション映画のクリップ、路上でのストリートファイト等)。

投稿した動画が著作権侵害や過激な性描写などの理由で3回削除されるとアカウントと同時に過去にアップロードした全ての動画が警告なしに削除される。

基本は容量2GB、長さ15分29秒までの動画ファイルをアップロードできる。ガイドライン違反がない会員の場合、申請および認証により容量20GB、長さ無制限の動画ファイルをアップロード、投稿できるようになる。

2009年7月21日に初の3D動画がアップロードされ[83]、2015年11月11日に「Google Cardboard」に対応し、すべての動画でヴァーチャル3Dが視聴できるようになった。

2015年6月7日には、アメリカの映像制作会社が8Kスーパーハイビジョンの動画アップロードに成功した[84]。しかしながら、負荷がかかるため、対応した再生機器は少ない。

ちなみに、今回アップロードされた8K第一弾の映像もアメリカ製のカメラで撮影した6K映像を125%アップスケーリングして8K映像にしており、撮影した元の映像は8Kではない。

YouTube Live編集

2011年4月に開始されたライブストリーミング機能[85]。「Google+ ハングアウト オンエア」も使用できる。

以前は1000人以上のチャンネル登録者数がないと利用不可能だったが、2013年12月から全ユーザに一般公開された。また、2017年2月からは一定の登録者数を超えていると、モバイルアプリからの配信も可能になる。

システムとしては、通常のYouTubeにもある画質変換機能の他、コメントの代わりとしてチャットを備えている。チャットは、視聴者からのポップアウトを除いた上位チャットと、全ての書き込みを表示する通常のチャットの二段に分けている。放送後はアーカイブとして、動画の形で残すことも可能。あらかじめ配信を行うことを予告したページでは、視聴者側でリマインダー設定が可能。

ライブ情報は、検索での絞り込み、ライブ専用チャンネルで現時点でのライブ放送や今後予定しているライブ放送を一覧としてまとめている。ゲーム配信に特化した「YouTubeGaming」にも同様のサービスを受けることができる。

なお、ライブストリーミングは、ユーザーが著作権侵害やガイドライン違反をした場合(警告がされた場合)は、制限されて使用ができなくなる。また、ドイツからは使用できない[86]

スーパーチャット編集

2017年2月に追加された、YouTube Liveにおいて一定のチャンネル登録者数を超えていると利用できる機能の一つ。

購入制となっており、支払った金額に応じてチャットコメントを色付きで強調表示し、一定の金額以上だとチャットの上部にティッカーという形で一定時間表示される。スーパーチャットとして課金された総額の7割が、配信者の収益となる。1日で利用できるスーパーチャットの金額は1日ごとに上限が設けられている。

Googleとの連携編集

ほとんどの動画はGoogleアカウントを持ってなくても閲覧できるが、年齢制限がかかっている動画などはGoogleアカウントを持っている場合しか見ることができない。

Googleアカウントがある場合、主に以下のサービスを利用できる。

マルチアングル動画編集

動画再生中に視聴者の好みでカメラを切り替えられる「マルチアングル機能」が一部のチャンネルで公開されている。マディリン・ベイリーの公式YouTubeチャンネルもこの技術を利用している。[87]

YouTube プレミア(YouTube Premieres)編集

YouTubeで映画やテレビ番組のプレミア上映のようにクリエイターと視聴者が公開した動画を同時に観て楽しむようにする機能。 スケジュール設定された動画が巻き戻しや早送りが出来ない状態でライブ再生され、全員が同じタイミングで動画を観ることになる。ライブ機能と同じチャットシステムが使え、生放送のようにコメントを行う事ができる。一度再生されると、通常の動画として再生出来るようになる。[88]

世論への影響編集

娯楽以外の活用例としてはイーホームズ藤田東吾がYouTubeを通じ構造計算書偽造問題に対する告発を行ったり、ロサンゼルス市警察の警官が無抵抗な被疑者に対し暴力を振るっている姿を捕らえた映像がYouTubeで匿名で公開されたりと[89]告発の場となっている。

他には、カナダの警察が犯人逮捕のために、殺人事件が発生した際に映った犯人らしき人物のビデオ映像をYouTube上で流している[90]

政治面としてはYouTube側が「You Choose '08」を用意し、2008年アメリカ合衆国大統領選挙のために候補者と有権者が直接映像で意見交換する場を設置。登録者のひとりである大統領候補者ヒラリー・クリントンが「YouTubeを利用することで、アメリカ国民に自分の意志を動画で共有出来るから」とコメントしている[91]

日本でも2007年12月に自由民主党社会民主党日本共産党が相次いで公式チャンネルを開設、政策発信や党の活動状況の情報配信を実施し若い有権者へのアピールを行っている[92][93]

2007年6月1日、ベネズエラにて反政府的としてウゴ・チャベス大統領によって閉鎖させられた民間放送局ラジオ・カラカス・テレビ(RCTV)は閉鎖に抗議する形として、YouTubeでの番組の公開を開始した[94]

2007年の後半にはオーストラリアカトリック司祭であるジェフ・バロンの言動を隠し撮りした映像がアップロードされ、これがマスメディアを通して世界中に伝えられる事態となりやがては同司祭の解任にまで至った[95]

2010年11月4日、日本国政府によってひた隠しにされていた尖閣諸島中国漁船衝突事件の映像が当時海上保安官であった一色正春により、神戸市ネットカフェからアップロードされ、事件の状況が映像で明らかになり、日本の世論に衝撃を与えた。これは尖閣諸島中国漁船衝突映像流出事件と呼ばれ、日本では社会現象ともなった。

収益化編集

YouTubeパートナーシップの用件を満たしたアカウントに

のどちらかをリンクさせる必要がある。

本編の始まる前に動画CMを流す[注 2]他、バナー(アイコンリク)での静止画広告も挿入することができる。

収益を受け取るには、本人名義の銀行口座と現住所をAdSense又はマルチチャンネルネットワークに登録する必要がある。マルチチャンネルネットワークによってはPayPal等のアカウントで収益を受け取ることも出来る。

弊害編集

収益化を悪用し、理不尽なヘイトスピーチ人権侵害人種差別を煽る不適切コンテンツで収益を得る投稿者が増加している。

2017年3月17日イギリス政府は不適切なコンテンツに政府や英企業の広告が掲載される事を問題視しYouTubeから広告を引き上げを表明した[96]

同問題はイギリスの他にも波及し、アメリカの大手企業も広告引き上げを表明している。YouTube側が問題へ対策を行う事を約束すると発表した[97]

2017年4月7日対策の一環として視聴回数1万未満のチャンネルは広告が非表示となり、1万回以上となったチャンネルは審査を行い問題が無い場合のみ収益化が有効となる。理由は視聴回数が1万回未満のチャンネルのは、広告収入目当ての著作権侵害動画が多いことを上げ、遵法性の高いクリエイターの収入を守るためという[98]

2018年2月20日以降は収益化の審査を行う基準が変更され、チャンネル登録者1,000人以上、直近12ヶ月の視聴時間が4,000時間(240,000分)を超えたチャンネルについて収益化の審査の対象となる。なお、基準変更以前に収益化を有効とされたチャンネルについても同じ基準が適用され、要件を満たさない場合は収益化は無効となる。

著作権問題編集

他の動画共有サービスと同様に著作権法によって保護されているコンテンツ、例えばテレビ番組プロモーションビデオ、中にはアーティストのライブを密かに録画したものなどが違法に多数アップロードされていることが問題点として指摘されている。YouTubeは利用規約で著作権侵害になるファイルのアップロードを禁止しているが、違法コンテンツは後を絶たない。

YouTube側の対応編集

2006年3月27日からアニメなどの海賊版のアップロードを制限するために、10分を超えるファイルのアップロードを原則制限しているが[99]、利用者はファイルを10分以内に分割するようになった[100]。2006年4月10日から15分以上の動画をアップロードしたいとの要望に応えるため、Director制度が始まった[101]。Directorに登録すれば15分を超えるファイルのアップロードも可能になるが登録には審査があり、完全なオリジナルコンテンツを提供する人のみに限定されている。通常とは違い、他者の著作権を侵害した動画をアップロードした場合は動画を1回削除されただけでアカウントも削除されることとなっている。

以前は違法コンテンツも放置される傾向にあったが、2006年5月頃からは削除作業が活発になった。

また2008年10月23日、YouTubeとJASRACとの間で音楽著作権に関する包括許諾契約を締結した。YouTubeは収入の約2%をJASRACに支払うことによって、JASRACの管理楽曲を二次利用した動画のアップロード行為は合法に当たる。また、JASRAC以外にもJRC及びイーライセンスとも既に契約を結んでいる[102]

ただし、これらはあくまで二次利用の許諾であるためかオリジナル音源やプロモーションビデオをそのまま投稿することは違法行為である。このため、動画に問題はなくても音源に問題がある場合、音源だけが削除・ミュートされることがある他、動画・音源共に削除されないものの、一部地域で動画の視聴が不可能になる場合などがある。

角川書店角川デジックスYouTube向けの動画識別技術の実証実験に参加[103]、これによる著作権対策が有効だと判断できたとして、2008年2月より公式チャンネルを開設、角川グループとしてYouTubeのプロモーション活用を行うほか、角川グループの映像作品を使った投稿動画についても、各権利者の許諾が得られた場合、公認動画として認定マークと広告を付加、広告収入を権利者に分配を行う事にしている。さらに公認動画の広告枠の販売や、投稿された動画の優秀作の作者を角川グループの作品の監督や脚本家に起用する「クリエイター発掘企画」も展開する予定となっている[104]

テレビ局の対応編集

2006年2月16日、アメリカのNBCが著作権の侵害として、テレビ番組『サタデー・ナイト・ライブ』の無断転載映像を削除した。大手のテレビ局からの要請による動画削除はこの件が初めてであった(その後『サタデー・ナイト・ライブ』は、公式YouTubeチャンネルを開設している)。

各テレビ局にYouTubeの動画の監視・削除要請などを行う専任監視部隊(主として編成や著作権・権利関係の業務を行う専任部署、またはスカイアンドロード社ほか番組制作会社の関連会社など)が設けられている。度々の申し入れをせざるを得ない社[105]に対しては、専用の申し入れフォームが作成送付されている。特にTBSに至っては、「視聴者サービス部宛メッセージフォーム」にYouTube上でのTBS番組の無断アップロード(=著作権侵害行為)の件について通報すると、通報した翌日から数日中にかけ、動画ファイルがTBSによって削除されるようになっている。また、TBSはほかの動画共有サイトにある動画の削除の対応にも強化を入れている。

2006年、スペースシャワーTVMUSIC ON! TVなども削除依頼を提出している。しかし、番組映像の二次流用が後を絶たない。

例外的にTOKYO MXの一部の番組についてはアップロードが黙認されたケースがあった[注 3]。2006年放送の『BlogTV』は出演者、広告主、制作会社、TOKYO MXの4社が、YouTubeに積極的にアップロードすることの番組的価値を見出し、30分放送のプログラムを10分枠で3本に分割した上でアップロードしている。2008年4月7日放送の『東京ITニュース』においては、月曜日放送分を前週の金曜日に、テレビ放送よりも先にYouTubeで共有するという手法をとっている。また、海外のテレビ局(英国放送協会など)の対応は、比較的寛容である。

2007年1月25日から放送番組の違法流通を防止するため「放送コンテンツ適正流通推進連絡会」が発足し、2月6日にチャド・ハーリーCEOと親会社のグーグル社の幹部が訪日し、日本の著作権団体らと会見[106]。日本側が提示した登録者に対して、個人情報登録をさせる件については難色を示したものの、違法動画をアップロードすら出来なくなる技術を開発することと、日本語での著作権に対する警告文を表示すると約束した。

レコード会社の対応編集

まず、YouTubeは2006年9月にワーナー・ミュージック・グループとの間で、ミュージック・ビデオの取り扱いに関する契約を結んだ[107]。さらに2006年10月9日にユニバーサルミュージックソニー・ミュージックエンタテインメント、CBSとの間でビデオの投稿や購入に関する提携を行った[108]。Googleも同日にソニーBMG・ミュージックエンタテインメントとワーナー・ミュージック・グループとの間にビデオ配信に関する提携を行った[109][110]。2008年5月31日にGoogle/YouTubeはEMIとの間にビデオと音楽の利用に関する提携を行い、これにより世界的な4大メジャー・レーベル全てがGoogle/YouTubeとライセンス契約を締結することとなった[111]。またユニバーサルミュージック、ソニーBMG・ミュージックエンタテインメント、ワーナー・ミュージック・グループの3社は以前よりYouTube株を取得しており、Googleとの合併時に5000万ドルの利益を得たと報じられた[112]。メジャーだけでなくインディーズ・レーベルとも提携している。

法廷闘争編集

MTVパラマウント・ピクチャーズを保有する米メディア大手バイアコムは2007年2月に10万本以上の未許可投稿動画を削除するよう要請、3月13日のYouTubeとGoogleを相手に10億ドルの著作権訴訟をニューヨーク連邦地裁に起こした[113]。声明で「無許可の映像につけた広告を収入源とするYouTubeとGoogleの事業モデルは明らかに違法行為だ」と述べた。訴えによるとこれまでに同社の映像16万本が流れ、計15億回視聴された。

メディア会社は、対価なしで自社の番組を使用するYouTubeがケーブルテレビテレビ放送から視聴者広告費を奪い取ることを懸念している。バイアコムは同時にアップルiTunes Storeで、番組を1本1.99ドルで販売するなど、合法的なデジタル配信の方法を模索している。これは、iTunesを使って、パソコンiPadiPhone(Video iPod)で視聴できる。

YouTubeはすべての著作権者に協力し通知を受けた場合は直ちに削除を行うとしているが、バイアコムはYouTubeがこのような方法を取ることで著作権侵害を防止するイニシアチブを取ることを避け、サイトを監視する負担とコストを著作権者に転嫁していると主張している。

バイアコムが削除要請した動画には、著作権侵害に当たらないバイアコム傘下企業番組のパロディ映像が含まれていたとして、2007年3月22日に、電子フロンティア財団はバイアコムに対し、言論の自由を侵害したとして提訴したが[114]、バイアコムは削除要請したことは誤りだったと認め、訴状は同年4月に取り下げられた[115]

日本における著作権法改正案編集

2007年9月26日、文部科学省所轄私的録音録画小委員会2007年第13回会合にて、YouTubeに公開されている違法コンテンツを知らずにダウンロードしただけでも違法行為とする指針が定められ、著作権法改正案のなかに入れることで合意した[116]。また、文化庁著作権課は「YouTubeはストリーミング再生なのでこの指針のうちには入らず違法ではない」との声明を出している[117]

2008年4月1日日本音楽著作権協会 (JASRAC) と楽曲の使用についての包括契約を締結し、「JASRACが管理する曲」を演奏したり歌ったりした動画を(合法的に)アップロードできるようになった。同日、EMIミュージック・ジャパンは公式チャンネルを設けている。また、日本国内と海外からのアクセスを切り分けも行っている[118]

YouTubeは、構造的にストリーミング再生ではなくダウンロードでの再生であるためにもしこの改正案がそのまま国会で可決され施行された場合、YouTubeに勝手に公開されてしまった違法コンテンツを知らずに自分のパソコンなどで見ただけでも違法行為となるという意見がネットを中心として続出したが[119]、ブラウザのキャッシュ機能は著作権業界における「ダウンロード」ないし「複製」には当てはまらないという指摘もある[120]

文化審議会著作権分科会は2007年10月16日から11月15日までパブリックコメントの制度を使い、広く意見を募集していた[121]。これに対し、インターネット先進ユーザーの会などが意見の提出を一般ユーザーに呼びかけると共に、一般ユーザーの意見提出に対する支援を実施するとしている[122]

アクセス規制措置編集

YouTubeには、各国の法律に違反するコンテンツの投稿が後を絶たない。そのため、各国政府若しくはインターネットサービスプロバイダなど、しばしば非常措置として、YouTubeへのアクセス規制を実施することがある。

2007年1月9日、ブラジルにて元サッカー選手ロナウドの元婚約者のダニエラ・シカレリが、恋人と海岸にいる姿をパパラッチに撮られ、YouTubeに公開されたことに対し、ブラジルの裁判所に訴えYouTube側は何度もその映像を削除していたもののすぐに他の誰かが公開してしまい、まだ映像が残っているとのことによりブラジルからYouTubeに接続できなくなるという措置がブラジル政府により執られた[123]。翌日の1月10日には完全にその映像が削除され、アクセス制限は解除された。

2007年3月6日、トルコの初代大統領であるケマル・アタテュルクを誹謗する映像が掲載されたとしてイスタンブール第一刑事治安裁判所は同国内からのYouTubeへのアクセスを禁止する命令を下した。この決定を受けトルコの通信サービス最大手、トルコ・テレコムはすぐにYouTubeへのアクセスを規制した[124]。問題の映像は削除され、3月9日にアクセス規制は解除された[125]

2007年4月5日、タイの暫定政府はプミポン国王(当時)を侮辱する映像が掲載されたとして、同国内からYouTubeへのアクセス規制措置を下した[126]。映像自体は投稿者が自主的に削除したものの、YouTube側は「アメリカのジョージ・W・ブッシュ大統領をもっとひどくからかった映像が放置されている」として、削除要請を拒否した[127]

脚注編集

注釈編集

  1. ^ ちなみに、YouTubeは買収前にGoogle AdSenseの広告を利用していた
  2. ^ 一部のスポンサーはCMを一定時間映してからスキップして本編を見ることができる
  3. ^ 詳細は談志・陳平の言いたい放だいを参照

出典編集

  1. ^ youtube.com Site Overview”. 2016年12月22日閲覧。
  2. ^ 鳥羽賢 (2006年11月25日). “知らないと困るYouTubeの歩き方”. All About. 2011年4月10日閲覧。
  3. ^ Graham, Jefferson (2005年11月21日). “Video websites pop up, invite postings”. USA Today. http://www.usatoday.com/tech/news/techinnovations/2005-11-21-video-websites_x.htm 2006年7月28日閲覧。 
  4. ^ YouTube: Sharing Digital Camera Videos”. University of Illinois at Urbana-Champaign. 2009年1月11日時点のオリジナルよりアーカイブ。2008年11月29日閲覧。
  5. ^ a b Cloud, John (2006年12月25日). “The YouTube Gurus”. Time. 2017年3月26日閲覧。
  6. ^ Hopkins, Jim (2006年10月11日). “Surprise! There's a third YouTube co-founder”. USA Today. Gannett Company. 2017年3月26日閲覧。
  7. ^ Venture Firm Shares a YouTube Jackpot”. The New York Times (2006年10月10日). 2017年3月26日閲覧。
  8. ^ Kehaulani Goo, Sara (2006年10月7日). “Ready for Its Close-Up”. The Washington Post. Nash Holdings LLC. 2017年3月26日閲覧。
  9. ^ Whois Record for www.youtube.com”. DomainTools. 2009年4月1日閲覧。
  10. ^ Earliest surviving version of the YouTube website Wayback Machine, April 28, 2005. Retrieved June 19, 2013.
  11. ^ Alleyne, Richard (2008年7月31日). “YouTube: Overnight success has sparked a backlash”. The Daily Telegraph. Telegraph Media Group. 2017年3月26日閲覧。
  12. ^ Me at the zoo”. YouTube (2005年4月23日). 2009年8月3日閲覧。
  13. ^ Ronaldinho: Touch of Gold – YouTube”. Wayback Machine (2005年11月25日). 2017年1月1日閲覧。
  14. ^ Most Viewed – YouTube”. Wayback Machine (2005年11月2日). 2017年1月1日閲覧。
  15. ^ YouTube: a history”. The Daily Telegraph. Telegraph Media Group (2010年4月17日). 2017年3月26日閲覧。
  16. ^ Dickey, Megan Rose (2013年2月15日). “The 22 Key Turning Points in the History of YouTube”. Business Insider. Axel Springer SE. 2017年3月25日閲覧。
  17. ^ YouTube serves up 100 million videos a day online”. USA Today. Gannett Company (2006年7月16日). 2017年3月26日閲覧。
  18. ^ Google、YouTube買収で合意 - 総額16億5000万ドル、MYCOMジャーナル、2006年10月10日
  19. ^ Marketers are into YouTube、USATODAY.com、2006年4月17日
  20. ^ The revolution wasn't televised: The early days of YouTube”. Mashable (2015年2月15日). 2018年7月4日閲覧。
  21. ^ Zappone, Christian (2006年10月12日). “Help! YouTube is killing my business!”. CNN. http://money.cnn.com/2006/10/12/news/companies/utube/index.htm 2008年11月29日閲覧。 
  22. ^ Blakely, Rhys (2006年11月2日). “Utube sues YouTube”. The Times (London). http://business.timesonline.co.uk/tol/business/industry_sectors/media/article623050.ece 2008年11月29日閲覧。 
  23. ^ Your Tube, Whose Dime?、Forbes.com、2006年4月28日
  24. ^ GoogleYouTubeを16億5000万ドルで買収」ITmedia、2006年10月10日
  25. ^ Arrington, Michael (2006年11月13日). “Google Closes YouTube Acquisition”. TechCrunch. AOL. 2017年3月26日閲覧。
  26. ^ Google closes $A2b YouTube deal”. The Age. Fairfax Media (2006年11月14日). 2007年12月20日時点のオリジナルよりアーカイブ。2017年3月26日閲覧。
  27. ^ A Message From Chad and Steve - YouTube(Google買収に対するチャド・ハーリーCEOとスティーブのコメント)
  28. ^ YouTubeTime誌の「Invention of the Year」にITmedia、2006年11月6日
  29. ^ YouTube、利用者数1000万人越え - ネットレイティングスの調査史上最速MYCOMジャーナル、2007年3月22日
  30. ^ YouTube co-founders among Webby winners、MSNBC.com、2007年5月1日
  31. ^ Carter, Lewis (2008年4月7日). “Web could collapse as video demand soars”. The Daily Telegraph. Telegraph Media Group. 2017年3月26日閲覧。
  32. ^ youtube.com Traffic Statistics”. Alexa Internet. Amazon.com (2017年7月9日). 2018年1月20日閲覧。
  33. ^ Youtube.com Analytics”. SimilarWeb. 2015年6月29日閲覧。
  34. ^ Top 50 sites in the world for Arts And Entertainment > TV And Video”. SimilarWeb. 2015年6月29日閲覧。
  35. ^ comScore Releases May 2010 U.S. Online Video Rankings”. comScore. 2010年6月27日閲覧。
  36. ^ a b c Oreskovic, Alexei (2012年1月23日). “Exclusive: YouTube hits 4 billion daily video views”. Reuters. Thomson Reuters. 2017年3月26日閲覧。
  37. ^ Welch, Chris (2013年5月19日). “YouTube users now upload 100 hours of video every minute”. The Verge. Vox Media. 2017年3月26日閲覧。
  38. ^ Russell, Jon (2013年5月19日). “YouTube reveals users now upload more than 100 hours of video per minute, as the site turns eight”. The Next Web. 2017年3月26日閲覧。
  39. ^ E. Solsman, Joan (2014年11月12日). “YouTube's Music Key: Can paid streaming finally hook the masses?”. CNET. CBS Interactive. 2017年3月25日閲覧。
  40. ^ Hamedy, Saba (2017年2月28日). “People now spend 1 billion hours watching YouTube every day”. Mashable. 2017年3月26日閲覧。
  41. ^ Bates, Daniel (2017年3月1日). “YouTube users watch more than a BILLION hours of footage every day … and is set to overtake TV viewing”. The Sun. News UK. 2017年3月26日閲覧。
  42. ^ Seabrook, John (2012年1月16日). “Streaming Dreams”. The New Yorker. http://www.newyorker.com/reporting/2012/01/16/120116fa_fact_seabrook?currentPage=all 2012年1月6日閲覧。 
  43. ^ Sweney, Mark (2010年1月20日). “Cricket: IPL goes global with live online deal”. The Guardian (London). https://www.theguardian.com/media/2010/jan/20/youtube-live-indian-premier-league Feburary 6, 2010閲覧。 
  44. ^ Parr, Ben (2010年5月17日). “YouTube Surpasses Two Billion Video Views Daily”. Mashable. 2017年3月26日閲覧。
  45. ^ Kincaid, Jason (2010年5月16日). “Five Years In, YouTube Is Now Streaming Two Billion Views Per Day”. TechCrunch. AOL. 2017年3月26日閲覧。
  46. ^ Barnett, Emma (2010年5月17日). “YouTube hits two billion views a day”. The Guardian. Guardian Media Group. 2017年3月26日閲覧。
  47. ^ O'Neill, Megan (2011年5月25日). “YouTube Celebrates Its 6th Birthday With 3 Billion Daily Views”. Adweek. Beringer Capital. 2017年3月26日閲覧。
  48. ^ Bryant, Martin (2011年5月25日). “YouTube hits 3 Billion views per day, 2 DAYS worth of video uploaded every minute”. The Next Web. 2017年3月26日閲覧。
  49. ^ YouTube moves past 3 billion views a day”. CNET. CBS Interactive (2011年5月25日). 2017年3月26日閲覧。
  50. ^ Perez, Sarah (2012年1月23日). “YouTube Reaches 4 Billion Views Per Day”. TechCrunch. AOL. 2017年3月26日閲覧。
  51. ^ McCormick, Rich (2017年2月27日). “Humans watch a billion hours of YouTube every single day”. The Verge. Vox Media. 2017年3月26日閲覧。
  52. ^ Lumb, David (2017年2月27日). “One billion hours of YouTube are watched every day”. Engadget. AOL. 2017年3月26日閲覧。
  53. ^ Broussard, Mitchel (2017年2月28日). “YouTube Users Watch More Than 1 Billion Hours of Video a Day, Will Soon Outpace U.S. TV”. MacRumors. 2017年3月26日閲覧。
  54. ^ “Hurley stepping down as YouTube chief executive”. AFP. (2010年10月29日). https://www.google.com/hostednews/afp/article/ALeqM5ggtnJSISuXoPHgxu6HwPJJqVTT6g?docId=CNG.f7ff59e3829714d23524d35ed1afdd63.921 2010年10月30日閲覧。 
  55. ^ Whitelaw, Ben (2011年4月20日). “Almost all YouTube views come from just 30% of films”. The Daily Telegraph. Telegraph Media Group. 2017年3月26日閲覧。
  56. ^ “YouTubeがユーザーインターフェイスを一新 -トップページデザインやSNS連携など”. AV Watch. (2011年12月2日). https://av.watch.impress.co.jp/docs/news/495528.html 2018年7月4日閲覧。 
  57. ^ “YouTube's website redesign puts the focus on channels”. BBC. (2011年12月2日). http://www.bbc.co.uk/news/technology-16006524 2011年12月2日閲覧。 
  58. ^ Cashmore, Pete (2006年10月26日). “YouTube Gets New Logo, Facelift and Trackbacks – Growing Fast!”. 2011年12月2日閲覧。
  59. ^ “YouTube launches pay-to-watch subscription channels”. BBC News. (2013年5月9日). http://www.bbc.co.uk/news/business-22474715 2013年5月11日閲覧。 
  60. ^ Nakaso, Dan (2013年5月7日). “YouTube providers could begin charging fees this week”. Mercury News. http://www.mercurynews.com/business/ci_23184159/youtube-providers-could-begin-charging-fees-this-week 2013年5月10日閲覧。 
  61. ^ Google taps longtime executive Wojcicki to head YouTube” (英語). Reuters. 2017年9月16日閲覧。
  62. ^ “YouTube announces plans for a subscription music service”. The Verge. https://www.theverge.com/2014/11/12/7201969/youtube-music-key-new-subscription-service 2018年5月17日閲覧。 
  63. ^ Perez, Sarah (2015年2月23日). “Hands on With "YouTube Kids," Google's Newly Launched, Child-Friendly YouTube App”. TechCrunch. AOL. 2017年3月26日閲覧。
  64. ^ Dredge, Stuart (2015年8月26日). “Google launches YouTube Gaming to challenge Amazon-owned Twitch”. The Guardian. https://www.theguardian.com/technology/2015/aug/26/youtube-gaming-live-website-apps 2015年9月5日閲覧。 
  65. ^ Google wants you to pay $9.99 per month for ad-free YouTube”. Venturebeat. 2015年10月22日閲覧。
  66. ^ “Exclusive: An inside look at the new ad-free YouTube Red” (英語). The Verge. https://www.theverge.com/2015/10/21/9566973/youtube-red-ad-free-offline-paid-subscription-service 2018年5月17日閲覧。 
  67. ^ YouTube Music isn't perfect, but it's still heaven for music nerds”. Engadget. 2016年11月7日閲覧。
  68. ^ Avalos, George (2016年1月20日). “YouTube expansion in San Bruno signals big push by video site”. San Jose Mercury News. http://www.mercurynews.com/business/ci_29405413/youtube-expansion-san-bruno-signals-big-push-by 2016年2月3日閲覧。 
  69. ^ “YouTube has a new look and, for the first time, a new logo”. The Verge. https://www.theverge.com/2017/8/29/16216868/new-youtube-logo-redesign-font-color-app-design 2018年5月7日閲覧。 
  70. ^ AV Watchによる報道 [1]
  71. ^ “YouTube shooting: Suspect visited shooting range before attack”. BBC News. (2018年4月4日). http://www.bbc.co.uk/news/world-us-canada-43645812 2018年4月9日閲覧。 
  72. ^ ライブドアニュース - YouTube本社銃乱射事件は3人負傷も命に別状なし。容疑者は自身のYouTube視聴者数減少を気にしていたとの報 2018年4月4日 12時0分
  73. ^ IT media NEWS - YouTube本社で銃乱射事件 自殺した襲撃者は39歳の女性YouTuber 2018年04月04日 07時05分
  74. ^ IT media NEWS - YouTube本社襲撃犯はYouTuber 2018年04月04日 17時32分
  75. ^ “Google announces YouTube Music and YouTube Premium”. The Verge. https://www.theverge.com/2018/5/17/17364056/youtube-music-premium-google-launch 2018年5月17日閲覧。 
  76. ^ YouTube now defaults to HTML5 <video> - Engineering and Developers Blog - 2016年8月14日閲覧
  77. ^ WiiPS3から利用できる「テレビ用YouTube」スタート」。AV watch、2009年1月16日
  78. ^ Macall, Fred (2010年). “YTCrack v0.24b”. 2013年8月25日閲覧。
  79. ^ McFarland, Patrick (2010年5月24日). “Approximate YouTube Bitrates”. 2010年8月12日閲覧。
  80. ^ Bigger and Better: Encoding for YouTube 720p HD” (2008年12月). 2010年8月12日閲覧。
  81. ^ Greenfield, Trevor (2009年11月22日). “YouTube's 1080p – Failure Depends on How You Look At It”. 2010年6月9日時点のオリジナルよりアーカイブ。2010年8月12日閲覧。
  82. ^ Biggs, Billy (2009年11月12日). “1080p HD Is Coming to YouTube”. 2010年8月12日閲覧。
  83. ^ YouTube in 3D - YouTube
  84. ^ Ghost Towns in 8K - YouTube
  85. ^ YouTube、ライブ動画サービス「YouTube Live」をスタート、2011年4月11日
  86. ^ ライブ ストリーミングに関する制限
  87. ^ YouTube がマルチアングル動画を実験中。マディリン・ベイリー1曲のみ[2]
  88. ^ [3]
  89. ^ 証拠は「ユーチューブ」 FBIが捜査始める、イザ!、2006年11月11日
  90. ^ YouTubeが殺人犯逮捕に貢献、カナダ警察が容疑者のビデオを投稿、ITpro、2006年12月22日
  91. ^ YouTubeが大統領選特集コーナー「You Choose」、ヒラリーも活用、INTERNET Watch、2007年3月2日
  92. ^ 自民、ユーチューブに公式チャンネル開設、asahi.com、2007年12月18日
  93. ^ 社民党も「YouTube」に公式チャンネル、Internet Watch、2007年12月20日
  94. ^ Silenced Venezuelan TV station moves to YouTube、CNN.com、2007年6月3日
  95. ^ 豪カトリック司祭、ユーチューブの映像が原因で解任CNN
  96. ^ 佐藤由紀子 (2017年3月20日). “YouTubeからの大手メディア広告引き上げを受け、Googleが自動システム改善を約束”. ITmedia. 2017年4月15日閲覧。
  97. ^ 佐藤由紀子 (2017年3月22日). “Google、不適切なコンテンツへの広告表示対策について説明”. ITmedia. 2017年4月15日閲覧。
  98. ^ 佐藤由紀子 (2017年4月7日). “YouTube、視聴回数1万未満のチャンネルは広告収入なしに”. ITmedia. 2017年4月15日閲覧。
  99. ^ 青木大我 (2006年3月28日). “米動画サイトYouTubeが「10分間制限」、海賊行為撲滅の切り札になるか”. Impress Watch. 2011年4月10日閲覧。
  100. ^ “読者が選ぶ2006年インターネット10大ニュース”. INTERNET Watch. (2006年12月27日). http://internet.watch.impress.co.jp/static/enquete/vote2006/result.htm 2011年4月10日閲覧。 
  101. ^ 永沢茂 (2006年4月11日). “YouTube、動画の“10分間制限”がかからないアカウントの登録受付開始”. INTERNET Watch. http://internet.watch.impress.co.jp/cda/news/2006/04/11/11600.html 2011年4月10日閲覧。 
  102. ^ YouTube、JASRACから音楽著作権の利用許諾:ITpro
  103. ^ 角川グループ、YouTube活用へ 著作権保護ツール検証に協力ITmedia、2007年7月26日
  104. ^ 「ユーザー投稿角川アニメ」の公式認定も YouTubeに角川参加ITmedia、2008年1月25日
  105. ^ 例:NHK日本テレビTBSテレビフジテレビテレビ朝日テレビ東京MBSテレビABCテレビ関西テレビよみうりテレビ東海テレビメ~テレなど。
  106. ^ YouTubeのCEOらが来日、違法動画対策を約束 技術面でGoogleが協力ITmedia、2007年2月6日
  107. ^ Anderson, Nate (2006年9月18日). “Warner Music coming to YouTube (HTML)” (英語). Ars Technica. Ars Technica, LLC. 2007年6月5日閲覧。
  108. ^ Lombardi, Candace (2006年10月10日). “ユーチューブ、メディア企業3社とコンテンツ契約を締結 (HTML)” (日本語). CNET Japan. 2007年6月4日閲覧。
  109. ^ Google and Warner Music Group Announce Agreement to Offer Google Video Users WMG's Music Video Content (HTML)” (英語). Google (2006年10月9日). 2007年6月4日閲覧。
  110. ^ Google Signs Agreement with SONY BMG MUSIC ENTERTAINMENT to Give Users Access to Expansive Catalog of Music Videos (HTML)” (英語). Google (2006年10月9日). 2007年6月4日閲覧。
  111. ^ EMI Music, Google and YouTube strike milestone partnership (HTML)” (英語). EMI Group plc (2007年5月31日). 2007年6月4日閲覧。
  112. ^ Ross Sorkin, Andrew,; Jeff Leads (2006年10月19日). “Music Companies Grab a Share of the YouTube Sale (HTML)” (英語). The New York Times. The New York Times Company. 2007年6月4日閲覧。
  113. ^ 著作権侵害でViacomがYouTubeを提訴 - 10億ドル以上の賠償請求、MYCOMジャーナル、2007年3月14日
  114. ^ EFF、Viacomを「言論の自由侵害」で提訴、ITmedia、2007年3月24日
  115. ^ EFF、バイアコムへの訴訟取り下げ--YouTube掲載のパロディ映像問題、CNET Japan、2007年4月24日
  116. ^ 文化審議会 著作権分科会 私的録音録画小委員会(第13回)の開催について-文部科学省 (HTML)” (日本語). 文部科学省 (2007年9月26日). 2007年9月26日閲覧。
  117. ^ 「法改正後はYouTube見るだけで違法」は誤解、文化庁が見解示す (HTML)” (日本語). インプレス (2007年9月26日). 2008年5月12日閲覧。
  118. ^ ニコニコ動画とYouTube、JASRACに著作権料支払いへ”. NEWS. ITmedia (2007年10月30日). 2008年4月12日時点のオリジナルよりアーカイブ。2018年3月7日閲覧。
  119. ^ YouTubeの視聴は「ストリーミング」ではなく「ダウンロード」です (HTML)” (日本語). GIGAZINE (2007年9月27日). 2008年5月12日閲覧。
  120. ^ 「ダウンロード違法」の動き、反対の声を届けるには(2/4) (HTML)” (日本語). ITmedia (2007年10月12日). 2007年10月15日閲覧。
  121. ^ 著作権分科会、「ダウンロード違法化」などについて16日から意見募集 (HTML)” (日本語). INTERNET Watch (2007年10月16日). 2008年5月12日閲覧。
  122. ^ MIAU 公式サイト (HTML)” (日本語). MIAU (2007年10月18日). 2007年10月18日閲覧。
  123. ^ ユーチューブに閉鎖命令…スーパーモデル盗撮映像掲載、ZAKZAK、2007年1月5日
  124. ^ Turkey pulls plug on YouTube over Ataturk 'insults'、Guardian Unlimited、2007年3月7日
  125. ^ Turkey revokes YouTube ban、theage.com.au、2007年3月10日
  126. ^ Thailand blocks access to YouTube、BBS NEWS、2007年4月4日
  127. ^ YouTube clip out, but Thai ban continues、MSNBC.com、2007年4月5日

関連項目編集

外部リンク編集