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釜石製鉄所(2013年6月1日)
地図

日本製鉄釜石製鉄所(にっぽんせいてつかまいしせいてつじょ)は、岩手県釜石市鈴子町にある、日本製鉄工場である。同社棒線事業部の管轄である。

概要編集

日本の近代製鉄業発祥の地・釜石に立地する工場で、八幡製鐵所よりも早くに操業を開始した日本最古の製鉄所である。官営の製鉄所として1880年明治13年)に操業を開始するが、満足な成果を出せず3年後に閉鎖。軌道に乗ったのは民間人である田中長兵衛に払い下げられた後の1886年(明治19年)以降のことである。戦前までは比較的大規模な製鉄所であったが、戦時中に釜石艦砲射撃で壊滅。戦後復活し、1950年(昭和25年)の日本製鐵解体後は富士製鐵の主力製鉄所の一つとなるものの、1960年代から縮小が始まり、新日鉄発足後の1989年平成元年)に高炉を休止したため現在は銑鋼一貫製鉄所ではない。

現在は線材の生産拠点で、新日鐵住金の棒線事業部という事業部の下に置かれる。かつては製銑製鋼用の設備、鋼板形鋼棒鋼用の圧延設備があったが、現在は線材圧延設備以外存在しない。敷地面積は344万平方メートルである(2017年10月1日時点)。従業員数は241 人となっている(2019年3月31日時点)[1]

製品の線材は鋼を細く圧延しコイル状に巻いた鋼材で、釜石で製造される線材の種類には低炭素鋼・中炭素鋼線材や、ばねケーブルに使用される高炭素鋼線材、ボルトなどの部品の材料に使用される冷間圧造(鍛造)用線材、ラジアルタイヤに使用されるスチールコード用線材、溶接用線材などがある。

鉄鋼分野の設備ではないが、日本製鉄の独立発電事業 (IPP) の拠点の一つでもあり、火力発電所を設置し、東北電力に発電した電力を供給。14万9,000kW/hの出力は岩手県内で最大の出力を誇り、2015年からは木質バイオマス燃料の使用を開始した[2]

沿革編集

  • 日鉄時代まで
    • 1858年1月15日安政4年12月1日) - 南部藩士の大島高任が日本で初めて高炉法で出銑に成功。その功績を讃え、1958年昭和33年)から12月1日が「鉄の記念日」となっている。
    • 1880年明治13年)9月13日 - 官営釜石製鉄所発足・操業開始。
    • 1883年(明治16年) - 官営釜石製鉄所閉鎖。
    • 1884年(明治17年) - 田中長兵衛が製鉄所の一部設備の払い下げを受ける。
    • 1886年(明治19年)10月16日 - 49回目の挑戦で、製鉄所として初めての出銑(銑鉄の製造)に成功。この10月16日は釜石製鐵所の創立記念日となっている。
    • 1887年(明治20年)7月 - すべての製鉄所設備の払い下げを受け、釜石鉱山田中製鉄所を設立。
    • 1894年(明治27年) - 日本初のコークス銑産出に成功。11月には本格的なコークス炉が稼動し、以後出銑量が急速に増加。
    • 1901年(明治34年) - 官営八幡製鐵所の操業開始に当たり、選抜された7名の高炉作業者を派遣する。
    • 1903年(明治36年) - 平炉により製鋼作業を開始。銑鋼一貫製鉄所となる。
    • 1916年大正5年)3月 - 小形工場を設置。
    • 1917年(大正6年)3月 - 田中鉱山株式会社発足、同社釜石鉱業所となる。
    • 1919年(大正8年)10月 - 中形工場を設置。
    • 1924年(大正13年)7月11日 - 田中鉱山が三井鉱山の傘下に入り、釜石鉱山株式会社に社名変更。
    • 1934年(昭和9年)2月1日 - 日本製鐵株式會社(日鉄)の発足に伴い、同社の釜石製鉄所となる。
    • 1940年(昭和15年)11月 - 大形工場を設置。
    • 1945年(昭和20年)7月14日 - 日本本土初の米海軍による艦砲射撃で被害を受ける(釜石艦砲射撃)。
    • 1945年(昭和20年)8月9日 - 第2回目の艦砲射撃。製鉄所は壊滅状態になり、操業を停止。10月以降順次操業再開。
    • 1948年(昭和23年)5月15日 - 高炉操業を再開。
  • 富士製鐵時代
  • 新日本製鐵時代
  • 新日鐵住金時代
    • 2012年(平成24年) - 新日本製鐵と住友金属工業が合併し新日鐵住金が発足。
  • 日本製鉄時代
    • 2019年(平成31年) - 新日鐵住金が日本製鉄に商号変更したことに伴い、日本製鉄釜石製鉄所となる。
    • 2020年(令和2年)4月 - 日本製鉄の組織統合・再編に伴い東日本製鉄所釜石地区と変更になる予定。[3]

設備編集

釜石製鉄所は1989年3月までは銑鋼一貫製鉄所として稼働していた。しかし経営合理化により主要な工場は休止に追い込まれ、1989年3月の高炉休止により複合事業へ転換した。現在は線材工場のみの稼働であるが、高品質な線材の製品を供給し続けている。

主要製造設備

  • 圧延
    • 圧延機形式:全連続HHミル+NTブロックミル+ミニブロックミル(線材工場) [4]
    • ストランド数:2(線材工場)[4]
    • 調整冷却:衝風冷却、SCS(線材工場)[4]
    • オンライン検査機:熱間渦流探傷機、プロフィルメーター(線材工場)[4]

アクセス編集

脚注編集

関連項目編集

参考文献編集

  • 『日本製鐵株式會社史』日本製鉄株式会社史編集委員会、1959年。
  • 新日本製鐵『炎とともに』富士製鐵株式會社史・新日本製鐵株式會社十年史、新日本製鐵、1981年。

外部リンク編集