大喪の礼

日本の天皇又は上皇の葬儀、国事行為たる皇室儀礼

大喪の礼(たいそうのれい、旧字体大喪ノ禮)は、日本天皇又は上皇国葬であり、国事行為たる皇室儀礼

大喪の礼たいそうのれい
Ceremony of the Imperial Funeral
葬場殿に向かう昭和天皇の霊柩を乗せた葱華輦
(1989年〈平成元年〉2月24日撮影)
種類 国事行為
天皇の国葬)
  1. 葬列(皇居正門~葬場総門)
  2. 大喪の礼御式
  3. 葬列(葬場殿~陵所総門)
頻度 天皇又は上皇の崩御に際して挙行
会場 葬場殿(大喪ごとに造営)
会場所在地 東京都新宿区新宿御苑
開催国 日本の旗 日本
前回 〈第124代天皇・昭和天皇
1989年平成元年)2月24日
参加者
主催 日本国政府
ウェブサイト
www.kunaicho.go.jp

日本国憲法下において「天皇(又は上皇)の葬儀」は、皇室典範第25条の規定に基づき国の儀式として執り行われる「大喪の礼」と、皇室の儀式として執り行われる「大喪儀」とに区別される。両者を合わせて「御大喪(ごたいそう)」ともいう。

日本では「大喪(たいそう)」だけで「天皇の崩御と斂葬」を指す(対義語は、天皇の即位を指す「大典、大礼」)。

法規 編集

日本国憲法第7条
天皇は、内閣の助言と承認により、国民のために、左の国事に関する行為を行ふ。
10.儀式を行ふこと。
皇室典範第25条
天皇が崩じたときは、大喪の礼を行う。
天皇の退位等に関する皇室典範特例法第3条
3 上皇の身分に関する事項の登録、喪儀及び陵墓については、天皇の例による。

日本国憲法20条3項政教分離原則を定めることから、国家の宗教的中立性を保つため、国の儀式として行われる大喪の礼」は、神道仏教含む特定の宗教による儀式とされない(無宗教

皇室の私的な儀式とされた「大喪儀」は、明治天皇以降は皇室祭祀神道儀礼に則って執り行われている。歴史的に皇室の葬儀は、飛鳥時代奈良時代 - 江戸時代まで仏教寺院にての仏式の葬儀が行われていたが、孝明天皇の三年祭の際に神式が復古され神道式で執り行われるようになった。

日本国憲法下において「政教分離原則」に基づく区別は、1989年平成元年)2月24日に行われた昭和天皇の葬儀の時に定められ、皇居から葬場が設営された新宿御苑までの葬列、葬場における儀式の一部、新宿御苑から墓所が設置される武蔵陵墓地までの葬列が「大喪の礼」とされた(平成元年内閣告示第4号『昭和天皇の大喪の礼の細目に関する件』竹下改造内閣)。同時に皇室の私的な儀式として「大喪儀」を行うという形式がとられた。

旧皇室典範下 編集

明治天皇 編集

1912年明治45年)7月30日崩御した明治天皇(第122代天皇)の大喪儀は、同年(大正元年)9月13日に行われた。葬儀は大日本帝國陸軍練兵場(現在の明治神宮外苑)にて執り行われ、翌9月14日伏見桃山陵に埋葬された。

嘉仁謹󠄀ミテ
皇考ノ靈前󠄁ニ白ス
皇考ノ登遐シ給ヒシヨリ夙夜夢寢溫容ヲ諼ル能ハス櫬宮ニ殯殿ニ奉饌拜參シテ空󠄁シク靈前󠄁ニ感泣スルコト早ヤ已ニ四十餘日今ヤ伏見桃山ニ斂葬セムトシ轜車ヲ送󠄁リテ此ニ來レリ顧󠄁フニ曩ニ
皇考ノ病革ルヤ上下憂惧シテ天地ニ祈󠄀ルアリ茲ニ其ノ葬儀ヲ行フヤ朝󠄁野悲傷シテ已マス是レ皆ナ國民忠忱ノ發露スル所󠄁ニシテ卽チ
皇考德澤ノ感孚スル所󠄁ナリ此ヲ思ヒ彼ヲ念ヒ痛悼ノ情󠄁倍マス切ナリ嗚呼哀イ哉
— 1912年(大正元年)9月13日、大葬儀における大正天皇の御誄(おんるい)[1]
主な国の特派使節

諸外国の皇族・特派使節の一覧は、1912年(大正元年)9月14日付『官報号外[1]に掲載されている。国旗および役職名は1912年当時のもので、氏名・役職名は『官報』の記載に準じる。

  ドイツ帝国
ハインリヒ親王
  イギリス
アーサー・オブ・コンノート親王
  スペイン王国
ドン・アルフォンソ・デ・オルレアン・イ・ボルボン親王
  アメリカ合衆国
特派大使ノックス英語版
  フランス
特派大使ルボン
  ロシア帝国
特派大使ニコラス・マレヴスキー・マレヴィッチロシア語版
  イタリア王国
特派大使侯爵グイッチョリイタリア語版
  オーストリア=ハンガリー帝国
特派大使男爵ラヂスラス・ミュルレル・ド・スツェントギオルギー英語版
  スウェーデン
特派使節グスタフ・オスカル・ワルレンベルクスウェーデン語版
  メキシコ
特派使節ドン・ラモン・ゼー・バチエコ
  オランダ
特派使節ジャン・ヘルマン・ファン・ロイエン
  スイス
特派使節フェルヂナンド・サリス
  シャム
特派使節プラチャムノン・ヂターカー
  ベルギー
特派使節伯爵ジオルジュ・ドラ・ファイユ・ド・ルヴェルゲムオランダ語版
  チリ
特派使節アルフレッド・イララサウアル・サニヤルツ
  デンマーク
特派使節伯爵ペー・アーレフェルト・ラウルフィッグ
  ノルウェー
特派使節ベー・アンケル
  アルゼンチン
特派使節フランシスコ・オルチス
  ブラジル
特派使節グスタヴオ・デ・ヴィアンナ・ケルシュ
  ポルトガル
特派使節ヘンリケ・オーコンノル・マルチンス

この他、イギリスの中国艦隊から、海軍儀仗兵500名が派遣された。

大正天皇 編集

1926年(大正15年)12月25日に崩御した大正天皇(第123代天皇)の大喪儀は、翌1927年昭和2年)2月7日から翌2月8日にかけて行われた。大喪儀は2月7日夜に天皇の霊柩を乗せた牛車を中心として組まれた葬列が、宮城(皇居)正門を出発することに始まった。宮中の伝統に従って夜間に執り行われたため、葬列はたいまつやかがり火等が照らす中を進行した。

葬儀は新宿御苑にて執り行われ、霊柩は新宿御苑仮停車場 - 東浅川仮停車場に大喪列車を運転して、鉄道で運ばれた。

裕仁敬ミテ
皇考ノ神󠄀靈ニ白ス 恭シク惟ルニ
皇考位ニ在シマスコト十有五年深仁厚澤人心ヲ感孚シタマヘリ一朝󠄁不豫久キニ彌リテ瘳エタマハス其ノ大漸ヲ傳フルニ當リテハ遠󠄁近󠄁爭ヒテ神󠄀祇ニ禱リ其ノ大行ヲ聞クニ及󠄁ヒテハ億兆考妣ヲ喪フカ如シ嗟予小子正ニ諒闇ニ在リ梓宮ヲ拜シテ音󠄁容ヲ想ヒ殯宮ニ候シテ涕淚ヲ灑ク茲ニ大喪ノ儀ヲ行ヒ哭ヒテ靈柩ヲ送󠄁リマツラントス今ニ感シ昔ヲ懷ヒ哀慕何ソ已マン嗚呼哀イ哉
— 1927年(昭和2年)2月7日、大葬儀における昭和天皇の御誄(おんるい)[2]

現行皇室典範下 編集

昭和天皇 編集

1989年(昭和64年)1月7日崩御した昭和天皇の大喪の礼は、同年(平成元年)2月24日内閣の主催(大喪の礼委員会委員長:竹下登内閣総理大臣竹下改造内閣〉)により行われた。

「大喪の礼」は、当日午前9時35分に昭和天皇の霊柩を乗せた轜車(じしゃ。霊柩車)を中心として組まれた葬列(車30台、サイドカー30台の車列、全長約800m)が、宮内庁楽部による雅楽『宗明楽』と陸上自衛隊第1特科連隊による21発の弔砲に送られて、雨の降る皇居正門を出発することに始まった。出発前には、皇室の儀式「大喪儀」である「斂葬の儀」の一部である「轜車発引の儀」(じしゃはついんのぎ)が執り行われ、出発をもって国家儀式である「大喪の礼」が開式された。

葬列は葬送曲『哀の極』が奏楽される中、桜田門を通り、沿道に集まった約20万人の人々の間を進み国会議事堂正門前、憲政記念館前、三宅坂赤坂見附、青山一丁目、外苑前、青山三丁目を経て、新宿御苑の葬場総門まで到着した(この途中、青山通りで若年の過激派の男2人が「天皇制反対」を唱えて車列の中に突入したが、即刻警備員に補導されている)。到着後、昭和天皇の霊柩は轜車から葱華輦(そうかれん。天皇が用いる屋上にネギ坊主(葱華)形の吉祥飾りを着けた輿)に遷され、鈍色の衣冠単という古式の装束を着けた皇宮護衛官が「輿丁」としてこれを担ぐ徒歩列が組まれた。徒歩列は雅楽が奏される中、白木造りの葬場殿に入り、霊輦(霊柩が納められた葱華輦)が安置された。

ここで、幔門(門に見立てられた黒一色の幔幕)が閉じられて鳥居などが設置され、国家儀式である「大喪の礼」から皇室儀式である「大喪儀」が執り行われ、「斂葬の儀」(埋葬当日の儀式)のうち「葬場殿の儀」が執り行われることとなった。「葬場殿の儀」では、奠饌幣(幣帛を奉じる神道儀礼)や、天皇の拝礼と「御誄」(おんるい、弔辞)の奏上、皇后を始めとする皇族や親族の拝礼が厳かに営まれた。

明仁謹んで
御父昭和天皇の御霊に申し上げます。
崩御あそばされてより、哀痛は尽きることなく、温容はまのあたりに在ってひとときも忘れることができません。
櫬殿しんでんに、また殯宮ひんきゅうにおまつり申し上げ、霊前にぬかずいて涙すること四十余日、無常の時は流れて、はや斂葬の日を迎え、轜車にしたがって、今ここにまいりました。
顧みれば、さきに御病あつくなられるや、御平癒を祈るあまたの人々の真心が国の内外から寄せられました。今また葬儀にあたり、国内各界の代表はもとより、世界各国、国際機関を代表する人々が集い、おわかれのかなしみを共にいたしております。
皇位に在られること六十有余年、ひたすら国民の幸福と平和を祈念され、未曾有の昭和激動の時代を、国民と苦楽を共にしつつ歩まれた御姿は、永く人々の胸に生き続けることと存じます。
こよなく慈しまれた山川に、草木に、春の色はようやくかえろうとするこのとき、空しく幽明を隔てて、今を思い、昔をしのび、追慕の情はいよいよ切なるものがあります。
誠にかなしみの極みであります。 — 御誄(おんるい) 斂葬の儀 葬場殿の儀[3]

「葬場殿の儀」が営まれた後、再び幔門が閉じられ鳥居等が外され、内閣官房長官小渕恵三竹下改造内閣)が「大喪の礼御式を挙行いたします。」と開式を告げ、国家儀式である「大喪の礼」が開始された。次いで、天皇・皇后が葬場殿前に進み、正午から1分間の黙祷が行われた。黙祷の後、内閣総理大臣竹下登衆議院議長原健三郎及び参議院議長土屋義彦最高裁判所長官矢口洪一といった三権の長が拝礼の上で弔辞を述べ、参列した諸外国元首・弔問使節の拝礼、参列者の一斉拝礼が行われ、葬場殿における「大喪の礼」は終了した。その後、午後1時40分から、再び葬列を組み、四谷四丁目、新宿三丁目、新宿四丁目、首都高速道路4号新宿線初台出入口中央自動車道八王子インターチェンジを経て、午後3時15分に、陵所が置かれる武蔵陵墓地に着いた。陵所では再び徒歩列が組まれて、皇室儀式として「陵所の儀」が営まれ、昭和天皇の霊柩がに納められた。この陵は、武蔵野陵と名付けられた。

「大喪の礼」御式における竹下内閣総理大臣の弔辞[4]

 本日、ここに大喪の礼を迎え、昭和天皇に永久とわのお別れを告げなければならないことは、誠に哀痛の極みであります。

 昭和天皇は、六十有余年の長きにわたり御在位あらせられ、この間、我が国は悲しむべき大戦の惨禍、混乱と窮乏極まりなき廃きょからの復興と真の独立、比類なき経済の成長と国際国家への発展という、正に激動の時代を経験いたしました。

 このような時代にあって、昭和天皇は、世界の平和と国民の幸福を心から願われ、常に国民とともに苦難を乗り越えてこられたのであります。特に戦後においては、日本国憲法の下で、日本国の象徴、日本国民統合の象徴として公務に御精励になる傍ら、生物学の御研究にお力を注がれ、その御造けいの深さは内外に広く知られるところでありました。

 また、昭和天皇の清明仁慈の心、公平かつ真誠実なお姿に接して感銘を受けなかった者はありません。その御聖徳は、とこしえに語り継がれ、人々の心の中に生き続けるものと確信いたします。

 今ここに最後のお別れを申し上げるとき、おすこやかであらせられた御生前のお姿をしのび、悲しみの涙をとどめるすべを知りません。

 私たち国民一同は、昭和天皇の心に思いを致し、世界に開かれ、活力に満ち、文化豊かな日本を建設し、世界の平和と人類福祉の増進のため更に最善の努力を尽くしてまいります。御霊みたまの安らけく静まりたまわんことをお祈り申し上げ、ここに謹んで弔辞を奉呈いたします。


「大喪の礼」の当日は、公休日となった(平成元年法律第4号「昭和天皇の大喪の礼の行われる日を休日とする法律」)。なお、都心は雨天であった。各地では弔旗半旗が掲揚されたほか、全国のテレビラジオ放送(NHK教育テレビNHK衛星第1テレビNHKラジオ第二を除く[5][6])も報道特別番組が編成され、民間企業のCMは自粛され、公共広告機構(現:ACジャパン)のCMに差し替えられた。また、多くの公共施設が休館となり、多くのデパート・映画館なども休業した。フジテレビドキュメンタリー番組『世界が日本を見つめた日』では、当日の報道特集を放送した。この日の全日帯での総世帯視聴率(HUD)は、あさま山荘事件で強行突入が行われた1972年2月28日に匹敵する62.8%に達した[7]

 
参列した米国大統領ジョージ・H・W・ブッシュ夫妻

「大喪の礼」には、世界各国から国家元首・使節・大使等、164か国(EC委員会を含む)・27機関の700人に及ぶ人々が参列し、弔問外交も行われた[8]。また国内からは、皇族、三権の長とその配偶者、国会議員(衆議院議員及び参議院議員)とその配偶者、幹部公務員、都道府県知事、各界の代表者等が参列した(参列者の範囲は平成元年内閣告示第4号『昭和天皇の大喪の礼の細目に関する件』による)。

  • 主な国及び国際機関の代表参列者

国旗は1989年当時のもの。また、諸外国及び国際機関の代表参列者の一覧は『外交青書』(1989年版)[9]に掲載されている。世界中の王室が参列したが、オランダ王室だけは欠席した。当時は中東地域やアフガニスタンカンボジアを巡る情勢が緊迫化していたこともあり、これらの地域の弔問外交が活発に行われた[10][11]

  アラブ首長国連邦
ムハンマド・ビン・ラーシド・アール・マクトゥーム殿下
ラーシド外務担当国務大臣
アル・マカーミ大使
  イエメン人民民主共和国
モサンナー通信・運輸大臣
ハイサム外務省儀典次長
  イスラエル
ハイム・ヘルツォーグ大統領
  イラク
ターハー・ムヒーウッディーン・マアルーフ副大統領
ザハウィ上級外務次官
アル・リファーイ大使及び夫人
  イラン
ミールサリームペルシア語版英語版副大統領
ハランディペルシア語版英語版国会議員(農業委員長)
アデリ大使及び夫人
  インド
ラーマスワーミ・
ヴェンカタラマン
大統領
  インドネシア
スハルト大統領
  オマーン
スワイニ国王代理殿下
  韓国
姜英勲国務総理
申東元外務次官
李源京大使
  民主カンボジア連合政府
ノロドム・ラナリット王子
  クウェート
オサイミ外務担当国務大臣
レズーキ外務省国際機関局長代行
アル・シャーリフ大使及び夫人
  サウジアラビア
アブドゥラアジズ皇太子
  シンガポール
リー・クアンユー(李光耀)首相
  スリランカ
ジュニウス・リチャード・ジャヤワルダナ前大統領
  タイ
ワチラーロンコーン皇太子
チャートチャーイ・チュンハワン首相
  中国
銭其琛国家主席特使(外相)
徐敦信外交部アジア司長
楊振亜大使
  トルコ
トゥルグト・オザル首相
  ネパール
ギャネンドラ・ビール・ビクラム・シャハ王子
  パキスタン
ベーナズィール・ブットー首相
  バーレーン
アリ殿下(首長名代)
  バングラデシュ
フセイン・モハンマド・エルシャド大統領
  フィリピン
コラソン・アキノ大統領
  ブータン
ジグミ・シンゲ・ワンチュク国王
ツェリン外務大臣
レト大使
  ブルネイ
ハサナル・ボルキア国王
  ベトナム
ダオ国家評議会副議長兼国会議長
  モルディブ
マウムーン・アブドル・ガユーム大統領
  ヨルダン
フセイン1世国王
ザイド・ビン・シャーケル殿下(王宮長官)
マダーダハ大使及び夫人
  EC委員会
アンドリーセン副委員長
ワインマーレン副委員長付官房長
ファン・アフト大使
  バチカンローマ教皇庁
オッディ枢機卿
カルー大使
  スペイン
フアン・カルロス1世国王
ソフィア王妃
サパテロ国会関係首相府官房担当大臣
バルシア大使
  スウェーデン
カール16世グスタフ国王
シルヴィア王妃
フェルト大蔵大臣
ヘイマン大使
  オランダ
ファン・デン・ブルック外務大臣
ポストゥムス・メイエス大使及び夫人
  ベルギー
ボードゥアン1世国王
アラゴン王妃
ティンデマンス外務大臣
  デンマーク
ヘンリク王配
シモンセン大蔵大臣
アナセン大使
  リヒテンシュタイン
ハンス・アダム皇太子
  ノルウェー
ハーラル皇太子
  ルクセンブルク
ジャン大公
  ハンガリー
ブルーノ・シュトラウブ国民議会幹部会議長
  イギリス
エディンバラ公フィリップ
ダグラス・ハード外務大臣
  フランス
フランソワ・ミッテラン大統領
ローラン・デュマ外務大臣
ドゥコー外務大臣付仏語圏国際文化交流担当大臣
ドラン大使
  フィンランド
マウノ・コイヴィスト大統領
  ドイツ連邦共和国
リヒャルト・フォン・ヴァイツゼッカー大統領
ゲンシャー副首相兼外務大臣
ブレヒ大統領府長官
ハリーヤ大使
  ドイツ民主共和国
ゲルラッハ国家評議会副議長
ニーア外務次官
シュミット大使
  アイスランド
ヴィグディス・フィンボガドゥティル大統領
  アイルランド
パトリック・ヒラリー大統領
  イタリア
フランチェスコ・コッシガ大統領
  ポルトガル
マリオ・ソアレス大統領
  ソビエト連邦
アナトリー・ルキヤノフ最高会議幹部会第一副議長
  ポーランド
バルチコフスキ国家評議会副議長
  ルーマニア
マネスク国家評議会副議長
  モナコ
アルベール皇太子
  アルバニア
パパヨルギ大使
  エジプト
ホスニー・ムバーラク大統領
ブトロス・ガーリ外務担当国務大臣
エルメニアウィ大使及び夫人
  ケニア
ダニエル・アラップ・モイ大統領
  ナイジェリア
イブラヒム・ババンギダ大統領
  トーゴ
ニャシンベ・エヤデマ大統領
  ザイール
モブツ・セセ・セコ大統領
  ザンビア
ケネス・カウンダ大統領
  ガンビア
ダウダ・ジャワラ大統領
  ブルンジ
ピエール・ブヨヤ大統領
  南アフリカ共和国
クーン総領事
  アンゴラ
ヴァン・ドゥーネン外務大臣
ハレー外務省アジア・太洋州局長
  アルジェリア
ビタット国民議会議長
ベントゥーネ国民議会議員
ゼルーニ大使
  モロッコ
シディ・モハメッド皇太子
  アメリカ合衆国
ジョージ・H・W・ブッシュ大統領
バーバラ大統領夫人
ジェイムズ・ベイカー国務長官
スヌヌ首席補佐官
ブレント・スコウクロフト国家安全保障問題担当大統領補佐官
アンダーソン臨時代理大使
  カナダ
ソヴェー総督
  キューバ
フェルナンデス閣僚会議副議長兼教育大臣
  ブラジル
ジョゼ・サルネイ大統領
ソドレー外務大臣
ツヅキ衛生大臣
ブエノ大使
  アルゼンチン
マルティネス副大統領
デ・ラ・グァルディア政策担当外務次官補
ロス大使
  チリ
エラスリス外務大臣
シルヴァ外務大臣秘書官
ポンセ大使
  オーストラリア
ジョージ・ハイドン総督
ダフィー貿易交渉大臣
ミラー大使
  ニュージーランド
ポール・リーブス総督
マーシャル外務大臣兼太平洋島嶼国問題大臣
ゲイツ大使
  トンガ
タウファアハウ・ツポウ4世国王
  フィジー
ペナイア・ガニラウ大統領
コロヴァヴァラ侍従武官
ウォーカー大使
  西サモア
マリエトア・タヌマフィリ2世大首長
  マーシャル諸島
キジナー外務大臣
  国際連合
ハビエル・ペレス・デ・クエヤル事務総長
明石康事務次長
  アジア開発銀行
藤岡眞佐夫総裁
  国際連合 食糧農業機関
プーリ・アジア太平洋地域事務所長(事務局長補)
関税および貿易に関する一般協定
ダンケル事務局長
  国際連合 国際復興開発銀行
コナブル総裁
  赤十字国際委員会
キュング東アジア地域首席代表
米州開発銀行
デ・アンドレア理事(ペルー、コロンビア担当)
  国際農業開発基金
ブラウン副総裁
  国際労働機関
中村事務局長補
  国際連合 国際通貨基金
カムドゥシュ専務理事
  国際連合 国際電気通信連合
ジプゲップ事務総局次長
  経済協力開発機構
ペイユ事務総長
  国際連合 開発計画
ドレーパー事務局長
  教育科学文化機関(ユネスコ)
ヤケール事務局長付特別顧問
  国際連合 工業開発機関
シアソン事務局長
  世界保健機関
中嶋宏事務局長
  世界気象機関
ホー・アジア南西太平洋地域担当部長
  国際連合 大学
グルグリーノ学長

脚注 編集

  1. ^ a b 明治天皇陸特綴附属書類 (4)」 アジア歴史資料センター Ref.C10050030900 、大正元年9月14日付『官報号外防衛省防衛研究所所蔵。
  2. ^ 大喪儀関係 官報 (7)」 アジア歴史資料センター Ref.C10050097100 、昭和2年2月8日付『官報』号外、防衛省防衛研究所所蔵。井原頼明著『増補版 皇室事典』、冨山房、1942年。
  3. ^ 御誄(おんるい):昭和天皇、宮内庁。
  4. ^ 「大喪の礼」御式における竹下内閣総理大臣の弔辞(1989年2月24日) - データベース「世界と日本」(代表:田中明彦)日本政治・国際関係データベース 政策研究大学院大学東京大学東洋文化研究所
  5. ^ NHKニューススペシャル「昭和天皇 大喪」 「轜車発引の儀」「斂葬の儀」「葬場殿の儀」「大葬の礼」 - NHKクロニクル
  6. ^ NHKニューススペシャル「昭和天皇 大喪」 「葬列中継」「斂葬の儀」「陵所の儀」 - NHKクロニクル
  7. ^ “日本人の「テレビ離れ」はいつはじまったのか?データが明かす真実(週刊現代)” (日本語). 現代ビジネス. (2018年3月6日). https://gendai.media/articles/-/54340 2018年11月30日閲覧。 
  8. ^ 飯田三郎 「大喪の礼」を前にすでに始まった弔問外交(世界の眼)
  9. ^ 同書資料ページ 5.「昭和天皇大喪の礼」に参列した国及び国際機関の代表
  10. ^ 弔問外交/ワードBOX”. 西日本新聞 (2005年4月6日). 2011年7月31日時点のオリジナルよりアーカイブ。2022年9月6日閲覧。
  11. ^ 共同通信 (2020年12月23日). “大喪・即位の礼で190超の会談(外交文書公開)”. 日本経済新聞. 2022年9月6日閲覧。

関連項目 編集

外部リンク 編集