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フィジー

南太平洋の島国
フィジー共和国
Republic of Fiji（英語）
Matanitu Tugalala o Viti（フィジー語）
रिपब्लिक ऑफ फीजी（ヒンディー語）
フィジーの国旗 フィジーの国章
（国旗） (国章)
国の標語：Rerevaka na Kalou ka Doka na Tui
（フィジー語: 神を畏敬し、女王を尊敬する）
国歌：God Bless Fiji（英語）
フィジーに幸あれ
フィジーの位置
公用語 英語、フィジー語
ヒンドゥスターニー語（フィジー・ヒンディー語、ヒンディー語、ウルドゥー語）
首都 スバ
最大の都市 ナシヌー
政府
大統領 ウィリアメ・カトニヴェレ（英語版）
首相 シティベニ・ランブカ
面積
総計 18,274km2（155位）
水面積率 極僅か
人口
総計（2022年） 943,737人（163位）[1]
人口密度 51.6人/km2
GDP（自国通貨表示）
合計（2020年） 97億4700万[2]フィジー・ドル
GDP（MER）
合計（2020年） 44億9400万[2]ドル（156位）
1人あたり 4995.163(推計)[2]ドル
GDP（PPP）
合計（2020年） 108億2600万(推計)[2]ドル（155位）
1人あたり 1万2032.463[2]ドル
独立
 - 日付		イギリスより
1970年10月10日
通貨 フィジー・ドル（FJD）
時間帯 UTC+12 (DST:あり（2009年11月末より復活）)
ISO 3166-1 FJ / FJI
ccTLD .fj
国際電話番号 679

フィジー共和国（フィジーきょうわこく）、通称フィジーは、オセアニアの国家で、イギリス連邦加盟国である。首都はビティレブ島のスバ。南太平洋のフィジー諸島と北に500km程離れた保護領のロツマ島に位置する群島国家である。300余の火山島と珊瑚礁からなる。西にバヌアツ、東にトンガ、北にツバルがある。

国名 編集

正式名称は、Republic of Fiji（リパブリック・オブ・フィージー）。通称、Fiji。

国名の由来には諸説あり、説として有力なのは前者である。

  • フィジーの最大の島であるビティレブ島(Viti Levu Island)の「ビティ(Viti)」をヨーロッパから来た宣教師が「フィジー(Fiji)」と発音したという説。
  • 1773年にジェームズ・クックがトンガを発見した際、トンガ人から隣に「フィージー」と言う国があると聞き、これを「Feejee」と書き残して、それが今の国名になったという説

日本語の表記は、フィジー共和国。通称、フィジー。他に、フィジイ、フィジィ。

1998年にフィジー共和国からフィジー諸島共和国へと改称したが、2011年2月に再度フィジー共和国に戻った。また、漢字による表記は「斐濟」である。

歴史 編集

 
旧首都レブカ（1842年）
詳細は「フィジーの歴史（英語版）」を参照
  • 紀元前1300年以前と推定される土器類がビティレブ島から発掘されている。

政治 編集

詳細は「フィジーの政治（英語版）」を参照

パプアニューギニアと並ぶ南太平洋の島嶼国のリーダー。

大統領を元首に戴く象徴大統領制（英語版）、首相が行政権を掌握する議院内閣制で、議会は一院制で任期4年、定数は50。更にフィジー全土を一つの選挙区としたオープンリスト比例代表制となっている。選挙権は18歳から[9]。

以前は二院制であったが、2013年の新憲法公布により一院制へ変更された。

2014年9月まで軍事政権。軍事政権は、2009年3月に民政復帰のための総選挙を実施するとしていたが、延期されていた。2009年4月高裁が軍事政権を違法と判断を下したため、イロイロ大統領は憲法を廃止して自らが政府の実権を握ったと言明し、バイニマラマ軍司令官を暫定首相に再任し、国内に30日間の非常事態宣言を発令し、総選挙を2014年に先送りすると表明した。軍事政権はメディアへの検閲を開始し、オーストラリアABC放送の記者らを国外退去させた。市民生活は通常通り。2013年に新憲法を2014年9月に総選挙を実施、フィジー第一党が過半数の議席を獲得し、バイニマラマ首相が再任された。その後、2016年9月の内閣改造に伴い、バイニマラマ首相は外相も兼任[10]。

「フィジーの憲法（フランス語版）」および「2013年フィジー憲法（英語版）」も参照

一方、イギリス国王を元首に戴く立憲君主制への復帰も検討されているが、英連邦王国の一部であったカリブ海地域国家のバルバドスが2021年11月30日に共和制へ移行したことにより、その件で今後のイギリス国王の影響力などを踏まえながら動く姿勢が同地域から見え始めている[11]為、余波を考慮すれば立憲君主制への復帰の可能性は現時点で定かとは言えない。

外交・国際関係 編集

詳細は「フィジーの国際関係（英語版）」を参照

フィジーは伝統的に、日本やオーストラリア、ニュージーランドなど、アジア・太平洋諸国との関係を重視してきたが、軍事政権樹立後は民政復帰や民主化への対応をめぐって内政干渉を行うオーストラリアやニュージーランドと対立している。遂には、両国大使のフィジーからの退去を命ずる一方[12][13]、オーストラリアとニュージーランド政府もフィジー大使の国外退去を命じる局面もあった。

一方、多数の国際機関に加盟している国家の一つとしても知られており、その機関の数はかなり多いものともなっている。同国が参加している国際機関は以下。

オーストラリアやニュージーランドとの関係 編集

オーストラリアやニュージーランドとの貿易額はシンガポールについで大きく、フィジーはオーストラリアから小麦粉や食料品その他を輸入している。ニュージーランドからは牛乳や肉その他食料品の輸入が多い。フィジーにはビジネス目的に暮らしているオーストラリア人やニュージーランド人も多く、Fiji Australia Business CouncilやFiji New Zealand Business Councilもある。

貿易以外では、フィジーのリゾートはオーストラリア人やニュージーランド人による経営が多く、Fiji Australia Business Councilは、オーストラリア政府のフィジー政府に対する姿勢をビジネス促進に対する障害として批判する発言をしたこともある。

日本との関係 編集

太平洋戦争以前には、フィジーへの日本人移民の導入が試みられていた。しかし病気(脚気)が原因で定着せず、太平洋戦争の勃発によって中断された。日本軍とフィジー軍は太平洋上で戦闘状態になったものの、フィジー本土上陸戦は行われなかった。現在も太平洋戦争に備えた防塁等防御構築物の跡は残されている。1970年(昭和45年)の独立を日本も承認し、1979年にはスバに在フィジー日本大使館が開設された。在日本フィジー大使館は1981年に東京都に開設され、1990年(平成2年)には大阪に、2012年には横浜にそれぞれ名誉領事も任命している。フィジーはラグビーが盛んで、日本で活躍するラグビー選手もいる[14]。また、公用語が英語で費用が比較的安価であることから、語学留学先としての人気もある。

中国の進出 編集

オーストラリアとニュージーランドの度重なる内政干渉による圧力のため、近年フィジー軍政は新たな活路として中国との関係を強化している。以前は、ほとんどいなかったとされる中国人がフィジーを訪れるようになり、年間1万人にまでになった。このため首都スバ市内には中国人経営の店舗が拡大している。2010年にはエアパシフィックとキャセイ航空の共同運航で香港から直行便が就航した。中国人は首都スバにいくビジネスマンが大半で、フィジー本島西部ナンディではあまり見かけない。

また、フィジー各地で中国の援助による建築やインフラ整備が進み、娯楽施設や幹線道路、水力発電所を建設している。

中国がフィジーに援助をする狙いは、豊富な漁業資源の獲得にあると見られている。理由は中国の経済成長により、国内のマグロ消費量が多くなっていることがあげられる。近年、中国の遠洋漁船がスバ港で多く見られるようになり、今では7割の外国船が中国の漁船である。また、フィジー最大の水産企業は中国の国営企業3社で、27隻のマグロ漁船で5分の1のマグロを水揚げしている。この国営企業はフィジー軍政のバイニマラマ首相とも太いパイプがある[15]。

2010年1月、中国政府はフィジー大統領府の敷地を囲む塀の無償援助をフィジー政府に約束した[16]。塀の工事は中国の中鉄五局グループ（大手ゼネコン中国中鉄グループの一員）が請け負った[16]。長さ2.4キロメートルの塀は2011年2月に竣工した[17]。

2021年から始まった中国・太平洋島嶼国外相会議に参加。2022年5月30日に開催された第二回会議はフィジーが開催国となり、バイニマラマ首相兼外相と王毅国務委員兼外相が共同議長を務めた[18]。

領土問題 編集

フィジーの南、トンガの南西およそ400kmにあるミネルバ・リーフの領有権を主張している。ミネルバ・リーフにおいては1972年1月にユダヤ系アメリカ人のマイケル・オリバーがマイクロネーションとしてミネルバ共和国の独立を宣言したが、周辺のフィジー、トンガ、ナウル、西サモアとクック諸島自治政府は、オーストラリアやニュージーランドと協議し同年6月にトンガ軍が上陸し占領した。しかし翌月フィジー軍が上陸し領有権を主張、このときはトンガの正式な領有権主張を認めたフィジー政府だったが、再び領有権を主張し2005年国際海底機構に提訴した。また、ミネルバ共和国の後継を主張するメンバーがミネルバ公国として再度領有権を主張するなど混乱が続いている。

軍事 編集

詳細は「フィジー共和国軍（英語版）」を参照

同国軍は世界で最も小さい軍隊の1つとして認知されている。3,500人の兵士（陸軍2,600、海軍400名、PKO等派遣500名）と6,000人の予備軍で構成されており、主に海軍が主体とされている。

PKO等派遣については、主に国連兵力引き渡し監視軍（UNDOF(ゴラン高原)）に約140名、国連イラク支援ミッション（UNAMI（イラク））に約170名、多国籍部隊・監視団（MFO（シナイ半島））に約170名を派遣しているほか、UNIFIL（レバノン）、UNTSO（イスラエル）、UNMHA（イエメン）及びUNMISS（南スーダン）にそれぞれ司令部要員を若干名派遣している。兵士は志願制である。[19]

地理 編集

 
フィジーの地図
詳細は「フィジーの地理（英語版）」を参照

フィジーには300以上の島があり、その大半は小島で占められている。

主な島 編集

気候 編集

全島が熱帯雨林気候（Af）となっており、年中高温多雨。南東貿易風の影響下にはいる5月〜11月は降雨も少ない。

生態系 編集

世界におけるイグアナ生息地の一つに数え上げられる。同国固有の種は3種が確認されているが個体数が少なく、現在は絶滅危惧種に指定されている。

鳥類相は西ポリネシアでは最も豊かとされている。同国にはいくつかの固有種が存在していて、その一部が近隣国のトンガやサモアに生息域を拡げている。

「フィジーの鳥の一覧（英語版）」も参照

地方行政区分 編集

 
フィジーの地図（詳細）
詳細は「フィジーの行政区画」を参照

フィジーは、4つの地域 (division) という行政区画に分かれる。（　）内は地域政府所在地。

  • 中央地域、Central Division（スバ、Suva）
  • 北部地域、Northern Division （ランバサ、Labasa）
  • 東部地域 Eastern Division （レブカ、Levuka）
  • 西部地域 Western Division （ラウトカ、Lautoka）

群島の北部にあるロツマ島は、保護領である。

主要都市はスバ、ラウトカ、ナンディなど

経済 編集

 
28の色で識別されたフィジーの輸出品目
詳細は「フィジーの経済（英語版）」を参照

主に農業や衣料や観光で成り立っている。観光で得る収入は2億7000万ドルにのぼり、耕地面積は26万haある。農業に従事する人は13万人いる。貿易は大幅な輸入超過である。 輸出品は、野菜や果物、アメリカで人気の高いフィジーウォーター、砂糖、マホガニー、パルプ、衣料品、コプラ、ココナッツ石鹸、食料品などである。サトウキビ栽培は19世紀にヨーロッパ人が島にやって来たときに始まる。当初は、サトウキビ栽培に適した土地に製糖所を作るという 小規模なものであったが、植民地政府が奨励し経済的基盤としたためにサトウキビ産業として発展した。1988年までは最も重要な産業であったが、観光や衣料の輸出などの他の産業に押され気味である。しかし、労働力の四分の一を雇用している[20]。2000年の映画『キャスト・アウェイ』の劇中で、主人公が漂着するクック諸島の南方600マイルに位置する無人島の場面があり、モンドリキ島がその撮影地となった。

観光 編集

 
ヤシが生い茂るフィジーのビーチ

2010年度の調査では、フィジーを訪れた観光客は631,868人で2009年より16.5% 増加した。オーストラリア人観光客が50.4%を占めて一番多く、前年より28%増加して31万8135人。2位はニュージーランド　97857人、3位はアメリカ　53122人、4位は南太平洋諸国　39198人、5位はヨーロッパ諸国　30088人。日本人の入国者は1%に満たない程度だが、2004年より英語学習を目的とした留学生もいる。ナンディとラウトカにキャンパスを置くFree Bird Institute（フリーバードインスティテュート）などで、年間1500名以上の留学生が英語留学している。

交通 編集

 
ヤサワフライヤー（Yasawa Flyer）のフェリー
ナンディ港にて撮影
詳細は「フィジーの交通」を参照

国際線の主要玄関となるナンディ国際空港は国営フィジー・エアウェイズが本拠としており、国内線が主であるナウソリ国際空港のほか各島に13の空港がある。島の間はフェリーが通う。大きな島ではタクシーのほかバスが利用されている。

砂糖産業の盛んなビティレブ島西部とバヌアレブ島にはサトウキビ輸送専用の鉄道が約600㎞敷設されており、収穫期には貨物列車がサトウキビを製糖工場へと輸送している[21]。自動車の通行区分は、日本やイギリスと同じ左側通行。

国民 編集

 
フィジー系の女性（1935年）
詳細は「フィジーの人口統計（英語版、スペイン語版）」を参照

2020年時点での人口は89万6千人であり、オセアニアではオーストラリア、パプアニューギニア、ニュージーランドに次ぐ4番目の人口を有する。

人種・民族 編集

2007年時の住民は、フィジー系が56.8%、インド系移民が37.5%[22]、ロツマ人1.2%、ヨーロッパ人や他の太平洋の島民、華人などが4.5%である[23]。

フィジー系とインド系 編集

フィジーの住民は、先住民であるフィジー系と、イギリスが植民地時代に強制入植させた新しい住民であるインド系が多数を占める。リトル・インディアの相を呈する。19世紀の後半、西洋との接触でもたらされた伝染病が原因で、フィジー人絶滅の危機にさらされた。宗主国のあいだで奴隷制を終焉させ、先住民保護思想が広がっていたので、宗主国イギリスは人種絶滅を避けるためサトウキビ・プランテーションの契約労働者としてインド人導入政策をとった。こうしてインド人移民が始まったのである。1879年479人が移民した。[24]

フィジー系のみで構成される伝統的社会指導者評議会 (GCC) による大統領任命が行われるなど、歴史的には政治面でのフィジー系の優遇政策がとられてきたが、ビジネスに長けたインド系へのやっかみもある。1999年5月の総選挙でインド系首相が就任したが、2000年5月にフィジー系の政治的優位の強化を主張する武装勢力によるクーデターが発生した。ただし、現政権によってGCCは廃止された。

ライセニア・ガラセ政権がフィジー系・インド系の対立の改善を図るが、2000年のクーデターでフィジー系の攻撃標的にされた軍司令官が宥和政策の実施を行うための法律は、実は2000年クーデター参加者の特赦が目的であると、これを拒否、2006年12月ガラセ首相を強行解任。大統領が司令官の方針に同調。

近年はフィジー系とインド系の結婚が進み、混血も多い。 現政権はフィジー系とインド系の融合で、現政権のトップはフィジー人のバイニマラマであるが、国のナンバー2である司法長官はインド系の元弁護士カイユン（本名：アイヤズ・サイェド＝カイユーム／Aiyaz Sayed-Khaiyum）である。カイユンは2011年3月にフィジー系女性と結婚した。

言語 編集

言語は、英語、フィジー語、ヒンディー語（フィジー・ヒンディー語）が公用語。

婚姻 編集

フィジーでは結婚は「家族を作ること」ではなく「個人間の同盟である」と認識されている。その為、婚姻は親側の承認が先に出ないと成立させることが不可能となっている。

同国の結婚は伝統的なものと現在一般的となっている欧米式のものの2種類に分かれている。伝統的な結婚式は地域と種族により、その内容が異なる特徴を持つ。

伝統に基づくものには色々な儀式が必要とされており、地域によっては結婚式後の場合に行なわれる事もある。

殆どの場合は、男性は先に好きな女性の父親の許可を貰いに向かうことが多く、一般的に男性と同じ氏族の男性はクジラの歯を持って、女性の父親を訪ねる仕来りとなっている。

宗教 編集

詳細は「フィジーの宗教（英語版）」を参照

宗教は、キリスト教が64.7%、ヒンドゥー教が27.9%、イスラム教が6.3%、その他0.6[23]%である。

教育 編集

詳細は「フィジーの教育（英語版）」を参照

義務教育は8年間となっている。

保健 編集

詳細は「フィジーの保健（英語版）」を参照

治安 編集

2019年の犯罪統計資料によると、フィジーにおける犯罪認知件数は約17,000件であり、2018年に比べて4％減少しているが、スリやひったくりなどの窃盗、強盗及び暴行が依然として多い他、違法薬物に関わる犯罪や性的暴行など性犯罪の増加が指摘されている。地域別では、首都圏（スバ市、ラミ町、ナシヌ町及びナウソリ町）及び西部地区（ラウトカ市、ナンディ町及びバ町）は、その他の地域に比べて多くの犯罪が発生している。

日本人の犯罪被害は、窃盗、強盗、暴行傷害、詐欺などが報告されている。窃盗及び強盗に関しては、財布（現金）やスマートフォンなどの貴重品を盗まれる事例が多く報告されており、暴行傷害に関しては夜間にナイトクラブなどで喧嘩に巻き込まれた事例、早朝に泥酔した現地人に絡まれて暴行を受けた事例などが報告されている。詐欺に関しては、格安観光ツアーを装った者に現金をだまし取られる事例、クレジットカードなどのスキミング被害などが報告されている。

加えて日本人を含むアジア人は、「裕福である」との印象を持たれている上、欧米人に比べて体格が小さいことからも犯罪のターゲットになりやすい傾向がある為、散策などの外出時は強い注意が必要となる[25]。

人権 編集

詳細は「フィジーの人権（英語版）」を参照

マスコミ 編集

情報・通信 編集

フィジーの主要放送局はフィジーワンと、Mai TVがあり、そのほか有料のスカイTVもある。インターネットはConnect, Kida net, Vodafone など各社がある。また、インテルサット(Intelsat)とも提携を行なっている。 フィジーにもキャンパスを設置する南太平洋大学もプロバイダを行っている。 新聞は売店などで80セントから90セントで手に入る。新聞は英語のフィジータイムス、フィジーサンのほか、フィジー語やヒンドゥー語の新聞が発行されている。

文化 編集

詳細は「フィジーの文化（英語版、フランス語版）」を参照

フィジーの文化は多国籍文化である。主にインドや中国、ヨーロッパの文化、および太平洋に存在する近隣国からの様々な文化の導入によって進化して来た。特にトンガとロツマの言語に関連するものを含む面が顕著に現れている。また、独特の共同体と国民のアイデンティティを生み出していることから、その文化は色濃いものとなっている。

食文化 編集

詳細は「フィジー料理（英語版）」を参照

文学 編集

詳細は「フィジー文学（英語版）」を参照

音楽 編集

詳細は「フィジーの音楽（英語版）」を参照

建築 編集

 
ナウソリ高原（英語版）のナバラにある小屋

各村には、集会などに用いられるブレ（英語版）と呼ぶ建物がある。

世界遺産 編集

詳細は「フィジーの世界遺産」を参照

祝祭日 編集

日付 日本語表記 現地語表記 備考
1月1日 元日    
3月-4月 (イースター前の金曜日) 聖金曜日   移動祝日
3月-4月 (イースター前の土曜日) 聖土曜日   移動祝日
3月-4月 イースター   移動祝日
5月 青年の日   移動祝日
5月 ラトゥー・サー・ララ・スクナ・デー   移動祝日
6月 女王誕生祭   移動祝日
10月 フィジー・デー   移動祝日
11月 ディーワーリー   移動祝日
12月25日 クリスマス    
12月26日 ボクシング・デー    
ヒジュラ暦ラビー・アル＝アウワル月12日 預言者生誕祭   移動祝日

スポーツ 編集

詳細は「フィジーのスポーツ（スペイン語版）」を参照
「オリンピックのフィジー選手団」も参照

ラグビー 編集

フィジーではラグビーが国技と言われるほど盛んであり[26]、15人制では2007年ラグビーW杯でベスト8の成績を収めた。7人制ではラグビーワールドカップセブンズで1997年大会と2005年大会で2度の優勝を果たし、オリンピックでは7人制として初めて開催された2016年リオデジャネイロ五輪で優勝し、全種目を通じてフィジー初のメダル獲得となった。

サッカー 編集

詳細は「フィジーのサッカー（英語版）」を参照

フィジーではラグビーの次にサッカーが盛んであり、1977年にサッカーリーグのナショナル・フットボールリーグが創設された。バをホームタウンとするバFCが、リーグ最多21度の優勝を数える。フィジーサッカー協会（FFA）によって構成されるサッカーフィジー代表は、これまでFIFAワールドカップには未出場である。しかしOFCネイションズカップでは、1998年大会と2008年大会で3位に輝いている。

著名な出身者 編集

詳細は「フィジー人の一覧」を参照

脚注 編集

[脚注の使い方]

注釈 編集

  1. ^ 過酷な輸送条件と労働環境のため問題視されるようになり1920年公式に停止となった。

出典 編集

  1. ^ “Fiji” (英語). ザ・ワールド・ファクトブック. 2022年8月20日閲覧。
  2. ^ a b c d e IMF Data and Statistics 2021年10月24日閲覧（[1]）
  3. ^ [2]
  4. ^ [3]
  5. ^ 　『中国の援助、フィジーのクーデター以降急上昇』国際機関太平洋諸島センター http://www.pic.or.jp/news/080505.htm#2
  6. ^ PIF PRESS STATEMENT 2 May 2009
  7. ^ 「CNN」日本語版サイト 2009年9月2日付。http://www.cnn.co.jp/world/CNN200909020012.html
  8. ^ “フィジー共和国（Republic of Fiji）基礎データ”. 日本国外務省. 2017年2月13日閲覧。
  9. ^ フィジー政府のサイト
  10. ^ フィジー共和国基礎データ
  11. ^ “エリザベス女王の君主制廃止　カリブ島国バルバドス、共和制へ―英影響力に陰り”. 時事ドットコム. (2021年12月5日). https://www.jiji.com/jc/article?k=2021112900827&g=int 2021年12月5日閲覧。 
  12. ^ “New Zealand expels Fiji diplomat”. CCTV (2009年11月4日). 2019年10月31日閲覧。
  13. ^ “政府開発援助（ODA）国別データブック 2008 フィジー” (PDF). 外務省. p. 1 (2009年). 2019年10月31日閲覧。
  14. ^ 日本大百科全書(ニッポニカ)
  15. ^ NHKbs1「きょうの世界」 2009年6月2日放送回より。[出典無効]
  16. ^ a b 「中斐签署斐济总统府围墙项目实施合同」（中国外交部公式サイト、2012年1月7日、2012年5月26日閲覧）
  17. ^ 「中国援斐济总统府和植物园围墙项目竣工交接」（中国商務部公式サイト、2011年4月6日、2012年5月26日閲覧）
  18. ^ “王毅部長が中国・太平洋島嶼国外相会議の5つの共通認識を発表”. 人民網 (2022年5月31日). 2022年6月8日閲覧。
  19. ^ “フィジー共和国基礎データ”. Ministry of Foreign Affairs of Japan. 2023年3月3日閲覧。
  20. ^ 丹羽典生「サトウキビ産業盛衰史」/吉岡政徳・石森昭男編著『南太平洋を知るための58章　メラネシア　ポリネシア』明石書店 2010年 99ページ
  21. ^ 「世界の鉄道」p131　一般社団法人海外鉄道技術協力協会著　ダイヤモンド・ビッグ社　2015年10月2日初版発行
  22. ^ 1987年のクーデター以降海外へ流出激増、2007年の統計では、フィジー総人口に占める割合は36%まで下がっている。将来3分の1まで下がることが確実視されている。（丹波典生「リトル・インディアの行方」/吉岡政徳・石森昭男編著『南太平洋を知るための58章　メラネシア　ポリネシア』明石書店 2010年 98ページ）
  23. ^ a b https://www.cia.gov/library/publications/the-world-factbook/geos/fj.html
  24. ^ 丹波典生「リトル・インディアの行方」/吉岡政徳・石森昭男編著『南太平洋を知るための58章　メラネシア　ポリネシア』明石書店 2010年 95-96ページ
  25. ^ “フィジー 安全対策基礎データ「犯罪発生状況、防犯対策」”. 外務省. 2021年12月5日閲覧。
  26. ^ フィジーについての話題集 外務省 2000年6月

関連項目 編集

 
ウィキメディア・コモンズには、フィジーに関連するメディアおよびカテゴリがあります。

外部リンク 編集

政府
日本政府
観光
その他
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