100円ショップ(ひゃくえんショップ)とは、店内の商品を原則として1点100日本円均一で販売する形態の小売店。別名「100円均一」およびそれを省略した「100均」・「百均」(ひゃっきん)と呼ばれることもある。

概要編集

販売商品は、加工食品化粧小物食器や調理道具、乾電池などの日用品文房具が多く、ほとんどの場合、大量の店舗(チェーンストア)を保有している。

大創産業(ダイソー)・セリアキャンドゥワッツ(ミーツ・シルク)の大手4社で合計約5500店舗、売り上げ高は約5500億円(2012年度)[1]

100円というキリのよい価格設定が手軽で安いワンコインというイメージとあいまって人気を博している。実際は消費税込み110円(標準税率の場合)で販売する店も多い。また99円など100円以下の価格で統一している店や、基本的に100円だが200円や300円、500円といった商品を一緒に販売している店もある。


歴史編集

「商品を均一価格で売り出す」というアイデアは、日本国内においては古くは享保7年〜8年(1722年1723年)頃から江戸で流行した「十九見世」(十九文店、十九文屋[2][3][4]文化6年〜7年(1809年1810年)頃から江戸で流行した「三十八文見世」(三十八文店、三十八文屋)[3][4]、同時期に江戸で流行した均一価格の食べ物屋台「四文屋」[4][5]、松屋呉服店(現:松屋)が1908年(明治41年)に行った「均一法大売出し」や1910年(明治43年)に行った「一円均一」という例がある[6]

前史 - 十銭ストア編集

現在の100円ショップに近い業態を営んだ戦前の例として、髙島屋が全国に展開したいわゆる「十銭ストア」が挙げられる。アメリカの「10セントストア」を参考にしたものとされる[6]

1926年(大正15年)に大阪・長堀店に「なんでも十銭均一売場」を設置したのを皮切りに、1930年(昭和5年)には難波南海店に「高島屋十銭ストア」(のち1932年(昭和7年)に「高島屋十銭二十銭ストア」、1937年(昭和12年)に「高島屋十銭二十銭五十銭ストア」へ改称)を開業した[7]。その後1932年(昭和7年)にかけて独立型の店舗50店を大阪・京都・名古屋・東京周辺に展開し、大好評を博したという[7]

1937年(昭和12年)に施行された百貨店法によって規制が強まると、高島屋は均一店事業を本社から切り離して「株式会社丸高均一店」を設立[7]1941年(昭和16年)には全国に100店を超えるチェーンを築いたが、その後の太平洋戦争により経営基盤を奪われ実質的な廃業に至った。なお、残存したいくつかの店舗は1952年(昭和27年)に「株式会社丸高」のストア部門(後に「高島屋ストア」)として再出発し、2003年(平成15年)にはイズミヤに買収され、商号を「カナート」へと変えて現在に至っている[7]が、戦後のこれら店舗はいわゆる100円ショップの業態をとってはいない。

1935年頃を1とした場合の2011年現在の物価指数は概算で1,800前後であり[8]、当時の10銭は現在の180円程度に相当するということになる。

「十銭ストア」の取り扱い商品は「日常家庭生活に必要なものはほとんど全部」に及んだ[7]。商品調達にあたっては均一店専門の納入業者を開拓、生産者との直接取引を導入するとともに、生産者への指導・援助も行い、均一店向けの商品開発や商品の標準化にも積極的に関与したという[7]

1960年代の催事販売編集

100円ショップに見られるような均一低価格による販売手法は1960年代から行われていたが、当時のそれはスーパー百貨店などの催し物として1週間程度の期間に限るものであった。この販売形式を「催事販売」、これを行う業者を「催事業者」と呼び、催事業者らは各店舗を定期的に巡回して催事販売を行った[9]。催事販売で売られる商品の大半は「100均メーカー」と呼ばれるメーカーの商品を中心に安定供給できる定番商品と、これに質流れの金融品や仕入先が何らかの事情で現金化を急ぐために販売した「処分品」と称される商品からなり、当時100円以上で販売されていた商品も含め全品100円で販売した。さらに販売後のトラブルに対応するためスーパーなどに取引口座を開設し、催事販売をした店舗を通してクレーム対応などもしながら各地を移動して販売を行っていた。

1980年代 - 固定店舗の出現編集

 
日本初の100円ショップ LIFE春日井店(1985年オープン)
 
日本初の100円ショップ「LIFE」(現存せず)

従来の催事販売はしばしば好評を博していたが、1985年3月に有限会社ライフの創業者・松林明が愛知県春日井市に日本初の固定店舗による100円均一店をオープンし「100円ショップ」と命名して販売を開始した。

その後、現在の100円ショップチェーン最大手の大創産業(「ダイソー」)創業者の矢野博丈は商品の品質アップに力を入れる(一部には採算割れの商品も含む)ことで、催事販売を依頼するスーパーや百貨店の信用を勝ち取り、1991年に最初の常設店舗を開設した。

これ以後は「キャンドゥ」「セリア」「ワッツ」といった、後に株式公開する同業の他社も参入して店舗網を広げた結果、新たな販売チャンネルとしてメーカーから認知されるようになり、バブル崩壊後の不況デフレともあいまって急速に店舗数が増加し「不況時代の成長業界」とも称されるようになった[9]

また、2000年代からは食料品中心の100円ショップ型の生鮮コンビニという業態も登場し、その先駆けとして1996年九九プラスが「SHOP99」(現在はローソンストア100に吸収)が出店を開始した。

その結果2010年までには、いわゆる「バッタ屋」時代に主流だった金融品や処分品を安く仕入れて販売することは少なくなり、大量の店舗による販売力を生かして国内外のメーカーへ自社専用商品(プライベートブランド)の形で大量に生産を委託することで、仕入れ価格のダウンと品質の確保を両立させることが多く行われるまでになった。たとえばダイソーでは、数百万個という単位での一括製造を行いコストダウンに努めている。しかし製造コストは下がるものの在庫コストは莫大なものとなる。

安定供給の改善編集

製造は日本国外のメーカーへ委託するものも多く、価格を抑えるために船舶を用いた安価な輸送に依存している場合が多く、コンビニエンスストアなど主要な小売店チェーンのほとんどが導入しているPOSシステム等を用いたリアルタイムな商品動向の追従や対応が難しい。その結果、メディア等で紹介されても供給量を急に増やすことができず、欠品を起こしてしまうこともしばしばある。これらの弱点とも言える不安定供給の問題は購買層にも徐々に浸透し始めており、次回来店時の欠品といった不安要素にもなり、価格とも相まって購買意欲をそそる結果も生まれている。オリジナル商品にも一応JANコードは印字されているためにPOS化は可能ではあったが、かつてはPOSシステムを利用した単品ごとの商品管理を導入していなかった。2005年頃から大手チェーンの店舗には支払い時に商品のJANコードを読み取らせて代金を精算するPOSシステムが導入され始め、商品生産・供給システムの改善が行われている。

販売手法編集

基本的には、店内の商品は原則として1点100円(税別価格の場合。消費税は商品によって異なる)で販売される。店によっては99円、88円などの場合もある。小型飲料や駄菓子など単価の安い商品は数個で100円(2個で100円、3個で100円など)で販売される。100円という低価格により、衝動買いを誘う演出を凝らした売り場作りが取られている。

100円均一で販売するため、何でも安いというイメージがあるが、実際にはスーパーやドラッグストアホームセンターなどで100円以下で販売されている商品も存在する。1990年代ダイエーでは雑貨などの「88円均一コーナー」が常設されている店舗が存在した。

均一価格の採用は計算しやすくするためと言われているが、最近では商品の品揃えを増やしたり粗利を厚くする目的で、衣料を中心として200円や300円、一部では500円や800円、それ以上の高額商品もある。なお現在は廃番となっているが、ダイソーの「三脚式ホワイトボード」が6,800円(税別。2007年の発売当時の価格は消費税5%で7,140円)であった。

2004年4月1日より消費税総額表示の義務化に伴い、税別100円均一で販売する場合「100円ショップ」を(当時の消費税率5%を加味して)「105円ショップ」に看板を変えなければならないのかとの懸念が一部で起こったが、法律上は店名を変更する必要はない。

主な100円ショップ編集

大手4社編集

 
ダイソーフレスコキクチ原町SC店
※現在はサンプラザセレクト原町店
  • ダイソー - 本社:広島県東広島市。100円ショップと謳ってはいるが、200円以上の商品も取り扱うようになった。
  • セリア - 本社:岐阜県大垣市。旧商号は「山洋エージェンシー」。
  • キャンドゥ - 本社:東京都新宿区埼玉県戸田市で創業、本社を東京都板橋区→新宿区へ移転。
    • ル・プリュ(旧・100円ショップクリスタル) - かつてはクリスタルグループ傘下だったが、2007年春に売却されキャンドゥ系列入りした。
  • ワッツ - 本社:大阪市
    • ミーツ、シルク、ワッツの3つの店舗形態がある。シルクはかつてオースリーによる運営だったが、2008年秋にミーツの運営会社であるワッツに吸収合併された。「ワッツ」は2015年から開始した新しい店舗形態であり、「ミーツ」と「シルク」を全店舗「ワッツ」に転換する計画がある。
    • バリュー100(ワッツと大黒天物産の合弁)

ローカルチェーンなど編集

生鮮コンビニ業態編集

これらの店舗は100円ショップの形を取ったコンビニエンスストアと謳う生鮮コンビニ業態で、食材を中心とした品揃えが特徴である。

その他の業態編集

100円ショップにヒントを得た、300円・390円・500円・1000円均一ショップなどの業態もある。100円ショップに比べると店舗数は少ないが、若い女性向け商品を中心に増えつつある。

300円ショップ編集

390円ショップ編集

1000円ショップ編集

他の通貨圏編集

アジア編集

日本の100円ショップの雑貨の多くは中国で製造され輸入されているが、現地中国でも均一価格で販売する店が増えている。100円をに換算すると7元程度になるが、中国では「一元店」「三元店」「五元店」「十元店」などが見られ、必ずしも統一されていない。また店名に示している価格と違う商品のコーナーもある。これは日本のような企業化されたルートではなく個人経営の店が多いためである。品揃えもばらばらであるが、ほとんどが日用雑貨類を扱っており食品や衣類はほとんどない。なお、日本の消費税に相当する付加価値税は全て内税で売られている。

また韓国には「1000ウォンショップ」がある。

アメリカ編集

アメリカでは、日本の100円ショップ同様に小間物商品を1ドル均一(その名のとおりワンコインの1ドルの店舗や、99セントセントの店舗もある)で販売する「1ドルストア」(Dollar store)という小売業態がある。

ダイソーのアメリカ店は、ベースの商品価格が$1.50(2018年8月現在約166円)である。

ヨーロッパ編集

イギリスには「1ポンドストア」や「99ペンスストア」がある。また、デンマークを本拠地とするフライングタイガーコペンハーゲンやソストレーネ・グレーネ、スウェーデンを本拠地とするラガハウスなどがある。

出典編集

  1. ^ 名古屋和希・井上聡子 (2013-03-05). “攻める100円ショップ (下)”. 日本経済新聞 (日本経済新聞社): 11面.
  2. ^ 十九文屋(ジュウクモンヤ)とは - コトバンク
  3. ^ a b 中江克己『お江戸の意外な商売事情 リサイクル業からファストフードまで』
  4. ^ a b c 「十九文店」「四文屋」資料メモ、大友浩ブログ「芸の不思議、人の不思議」、2012年3月2日。
  5. ^ 5 江戸っ子の気質が生んだ食料品の百円ショップ「四文屋」 - [著]ISMPublishingLab. - 犬耳書店
  6. ^ a b 80年前にも「100均」があった! 時代の流行児・10銭ストア、ことばマガジン(朝日新聞デジタル)、2012年9月11日。
  7. ^ a b c d e f 『戦前期日本におけるチェーンストアの初期的発展の限界』 平野 隆 / 三田商学研究 第50巻第6号 [1]
  8. ^ 「戦前基準5大費目指数(東京都区部)」 統計局 [2]
  9. ^ a b PHP研究所編『100円ショップ大図鑑:生産と流通のしくみがわかる:安さのヒミツを探ってみよう』PHP研究所、2005年 ISBN 4569685587
  10. ^ 静岡の100円ショップ、ダイソー子会社に 円安で収益厳しく 日本経済新聞

関連項目編集