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ファーウェイ

中国の通信機器メーカー
華為技術日本から転送)

ファーウェイ・テクノロジーズ漢字略称: 華為簡体字: 华为技术有限公司英語: Huawei Technologies Co., Ltd.)は、中華人民共和国深圳市に本社を置く通信機器メーカー。

華為技術有限公司
Huawei Technologies Co., Ltd.
Huawei wordmark 2019.svg
種類 株式会社
略称 華為(ファーウェイ、Huawei)
本社所在地 中華人民共和国の旗 中国
深圳市竜崗区坂田華為基地
設立 1987年
業種 電気機器
法人番号 7700150070749
事業内容 通信機器、通信装置、ソリューション、通信基地局設備などの研究開発、中継局供給、ネットワーク構築
代表者 梁華中国語版代表取締役会長
任正非最高経営責任者[1]
売上高 増加 CNY 240.0 billion (2013)
営業利益 増加 CNY 29.4 billion (2013)
従業員数 約180,000名(2017年現在)[2]
関係する人物 孟晩舟(副会長、CFO
外部リンク 公式ウェブサイト (日本語)
公式ウェブサイト (英語)
公式ウェブサイト (中国語)
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華為技術有限公司
各種表記
繁体字 華爲技術有限公司
簡体字 华为技术有限公司
拼音 Huáwéi jìshù yǒuxiàn gōngsī
発音: ファーウェイジーシューヨウシェンゴンスー
英文 Huawei Technologies
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ハイエンドモデルであるPシリーズの「HUAWEI P10」。

概要編集

ファーウェイは、1987年に携帯電話のインフラ整備に必要な通信機器を開発するベンダーとして中国深圳に設立された、世界有数のICTソリューション・プロバイダー。最近は、SIMフリースマートフォンなど、端末を手がけるまでに急成長を遂げた[3]

起業当初のファーウェイの顧客は中国電信中国移動中国網通中国聯通などの中国企業が中心であったが、1997年香港ハチソン・ワンポアと初の海外契約を得たのを皮切りに世界トップ通信企業50社のうち45社に対して製品やソリューションを提供するまでに成長し[4]2012年に売上高でエリクソンを超えて世界最大の通信機器ベンダーとなった[5][6](モバイル・ブロードバンド製品、モバイル・ソフトスイッチ、パケットコア製品、光ネットワーク製品では世界シェア1位)[7]2019年時点でヨーロッパアジアアフリカ南米中東の170カ国のうち530社の通信事業者に設備を提供していた[8]スマートフォンにおいては、出荷台数・シェアともに世界3位となり、世界シェアでアップルを抜いて世界2位になったこともある[9][10]

毎年、売上高の10%以上を継続して研究開発に投資するなど、先端技術開発への投資が旺盛な企業として知られている。2015年時点で、全従業員数の45%にあたる約79,000人の従業員がR&Dに従事しており、2015年のR&Dへの投資額は合計596億700万人民元(約1兆1,057億985万円[注 1])にのぼった。これは、売上高全体の15.1%にあたり、過去10年間のR&Dへの投資額は、累計で2,400億人民元(約4兆4,520億円[注 1])を超えている[11][12]。2008年に初めて国際特許出願件数世界1位になると、その後は5位以内をキープし続けている。2015年12月31日現在の特許申請数は中国で52,550件、中国国外で30,613件となり、特許取得数はのべ50,377件にのぼる[12][13][14][15][16][11]

ユニークな経営体制である事でも知られており、CEO3人が『輪番制』を取っていて、半年でどんどんCEOを変えていく。戦略的にあえて非上場を貫いている。現在は約170カ国に進出しており、各国に研究所を設けている[17]

略歴編集

日本法人編集

華為技術日本株式会社
Huawei Technologies Japan K.K.
 
本社のある大手町ファーストスクエア
種類 株式会社
市場情報 非上場
略称 ファーウェイ・ジャパン
本社所在地   日本
100-0004
東京都千代田区大手町一丁目5番1号 大手町ファーストスクエア西棟12F
設立 2005年11月[28]
業種 電気機器
法人番号 7010001098217
事業内容 Huawei製品・ソリューションの販売、サポートの提供
代表者 社長:王剣峰[28]
資本金 4億5,000万円[28]
売上高 約7兆3,273億円(3,950億人民元)[28]
従業員数 901名(2016年12月末現在)[28]
主要株主 華為技術有限公司 100%
外部リンク http://www.huawei.com/jp/
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日本法人は、華為技術日本株式会社(ファーウェイ・テクノロジーズ・ジャパン、英語: Huawei Technologies Japan K.K.)という名称で2005年設立。東京都千代田区大手町に東京本部を置く。通称は、「ファーウェイ・ジャパン」。日本研究所は横浜市のコンカード横浜19Fに置き[29]、2015年4月現在、日本人と中国人の合わせて95人の技術者が在籍する[30]Wi-Fiルータなどの提供を主に大手携帯電話会社に対して行っていたが、現在はグローバル市場での競争力と、日本市場での経験を強みに、優れたユーザー経験をもたらすスマートフォンタブレット製品を幅広く展開している[3]

2011年2月15日には中国企業初の日本経済団体連合会(経団連)加盟を果たした[31][32]

日本国内での通信機器認証の際には、輸入元である当社名(華為技術日本)で申請される。このため、本体銘板の製造元には「Huawei Technologies Co., Ltd.」、輸入元として「華為技術日本株式会社」が表示される。

リクナビ2018に掲載されたファーウェイ・ジャパンの求人広告によると、エンジニアの月給は、新卒の大卒者で40万1000円、修士修了者は43万円に設定されている。また、年に1回以上は賞与がある他、「有給消化50%以上」「完全土日祝休み」である上に、各種社会保険も完備されており、退職金制度も整っている。厚生労働省の賃金構造基本統計調査によると、2016年の大卒初任給の平均は約20万円、修士修了者は約23万円であり、ファーウェイの厚遇ぶりが話題となった[33][34][35]

日本経済新聞2017年6月29日、「ファーウェイが今年、千葉県に大型通信装備工場を建設して生産に入る」と報じた。なお、中国企業が日本に本格的な工場を建設するのは初めて。 ファーウェイは千葉県船橋市にある工場跡地をDMG森精機から買収しており、この敷地に50億円を投入し、ルーターなどネットワーク装備などの通信設備や関連機器を量産する予定である。また、日本だけでなく海外の通信企業に販売する計画もあるという[36][37]

アメリカとの対立編集

独裁国家との取引関与疑惑編集

2000年代から米国のジョージ・W・ブッシュ政権やアメリカ合衆国議会などからファーウェイが国際連合から経済制裁を受けているイラクサダム・フセイン政権[38][39]アフガニスタンタリバーン政権[40][41]に通信機器を支援しているとして安全保障上の懸念が出されていた。2016年にはイランシリア北朝鮮など反米的な国家への輸出規制に違反したとして米国政府から召喚が行われた[42]。イランでは反体制派の監視[43]や政府の検閲にも利用されるなど同国市場で独占的な地位を築いていた[44]。‪2018年には、任正非の娘で副会長兼CFO孟晩舟が、米国によるイランに対する制裁をくぐり抜けるため米金融機関に虚偽の説明をしたとして、アメリカからの要請を受けたカナダ司法当局により詐欺容疑で逮捕された[45][46]。‬また、2019年には、北朝鮮でKoryolinkの通信網と監視システムを構築していたとの報道を受けて米国政府は調査を指示した[47][48]

排除・自粛の動き編集

2012年10月、米連邦議会下院の諜報委員会(The House Intelligence Committee)は、ファーウェイと同業のZTEの製品について、中国人民解放軍中国共産党公安部門と癒着し、スパイ行為やサイバー攻撃のためのインフラの構築を行っている疑いが強いとする調査結果を発表し、両社の製品を合衆国政府の調達品から排除し、民間企業でも取引の自粛を求める勧告を出した[49]。また、2018年1月8日にラスベガスで開催されるCESで正式に発表されるはずだった米キャリアAT&Tとのパートナ契約が白紙撤回された。白紙撤回の理由は公表されていないが、安全保障上のリスクを懸念する米国政府からの圧力という説が有力[50]。2018年4月、米国防総省はZTEとファーウェイが製造した携帯電話やモデム[51]などの製品について、軍の人員、情報、任務に対して許容不可能なセキュリティー上の危険をもたらすとして、米軍基地での販売を禁じ[52]、軍人には基地の外でも中国製品の使用に注意するよう求めた[53]

アメリカの同盟国でも類似の動きがあり、2014年に、韓国政府は米国政府からの要求を受け、政府の通信に関してファーウェイの機器が使われていないネットワークを通すことに同意し[54]、台湾でもフォックスコン・グループ傘下の国碁電子4Gシステムの建設計画書を国家通訊伝播委員会(NCC)に提出した際に、ファーウェイ製の基地局を採用しようとしていたため、立法委員より国家安全保障上の懸念を受けたNCCは審査過程を6月まで延ばし、基地局はノキア製の設備へ変更された[55]。2018年には、UKUSA協定締結国のオーストラリア政府がソロモン諸島パプアニューギニアを結ぶ海底インターネットケーブルの設置プロジェクトや[56]や5G設備からファーウェイを締め出すことを発表した[57]

ちなみに、ホワイトハウスが独自に行った調査ではファーウェイによるスパイ行為などを裏付けられる証拠は見つからなかったとしている[58]

2018年8月14日2019年度国防権限法英語版によってZTEや監視カメラ世界最大手のハイクビジョンなどとともにアメリカの政府調達から排除された[59]

2019年5月15日ドナルド・トランプ大統領は、アメリカ企業が安全保障上の脅威がある外国企業から通信機器を調達することを禁止する大統領令に署名。同日、アメリカ合衆国商務省産業安全保障局は、ファーウェイを同局が作成するエンティティ・リスト(禁輸措置対象リスト)に掲載し、アメリカ製ハイテク部品やソフトウェアの供給を事実上禁止する措置を発表した[60]

2019年5月19日、Androidシステムを供給してきたグーグルがファーウェイとのビジネスを一部停止したことが報道されると、続いてルメンタムインテルクアルコムザイリンクスブロードコムも部品供給などのビジネスを停止したことが報道された[61]。ソフトのアップデートが即時不能になるなどの混乱が予想されることとなったが、2019年5月21日、アメリカ政府は同年8月19日まで製品の調達を認める猶予措置を発表した[62]。同年6月、ファーウェイへの取引規制は国家安全保障上のリスクになる可能性をグーグルがアメリカ政府に警告したことやインテルなどが輸出規制を回避して部品を供給していることが報道され[63][64][65]G20大阪サミットでの習近平国家主席との米中首脳会談後の会見でトランプ大統領はファーウェイへのアメリカ製品の供給を認める意向を述べるも[66]、後の貿易摩擦の激化でこの発言を撤回した[67]

日本との関係編集

2018年6月にファーウェイがサハリン島と日本固有の領土北方四島を結ぶ高速通信網を敷設した際は日本政府はこれに抗議して菅義偉官房長官は「ロシアと中国に外交ルートを通じて抗議した。中国に抗議したのは、工事に中国企業が参加してるからだ」と述べた[68]。2019年2月にこれは完成した[69]

2018年12月7日、FNN.jpプライムオンラインが「政府がファーウェイの製品を分解したところ、ハードウェアに余計なものが見つかった」という与党関係者の発言を報じた。また、同年12月17日にFNN.jpプライムオンラインは、「余計なものはスパイウェアに似たような挙動をする」という与党関係者の発言を報じた[70]

一連の報道を受けてファーウェイ・ジャパンは声明を発表し、「まったくの事実無根です。このような根拠のない批判報道に対して法的手続きを進めています。」と述べた[71]。ファーウェイの日本・韓国リージョンプレジデントの呉波も取材に対し「証拠が伴わない、虚偽の報道だと考えています。改めて強調しておきたいのは、ファーウェイは事業を展開している全ての国や地域の法令や、国際的な電気通信事業規則には全て準拠しているということです。」と述べている[72]

半導体に詳しい大手メディア『EE Times』によるファーウェイ製スマートフォンの分解レポートが掲載され、業界に精通したプロの目によって"余計なもの"は入っていないことが確認されており、携帯電話事業者やその他の半導体に詳しいメディア、さらには諸外国の政府機関などでも、"余計なもの"は入っていないことが確認されている。また、"余計なもの"と言うからには、その"余計なもの"を具体的に示すべきだとの意見もある[70][73]

他の主要国の動向編集

欧州連合(EU)の欧州委員会は5Gをめぐるファーウェイ製品の採用判断は加盟各国に委ねる方針を2019年3月に発表している[74]。アメリカの友好国であるドイツでは、連邦電子情報保安局が独自の調査でファーウェイに対するアメリカの主張に懐疑的な結果を得たと2018年12月に発表し[75]、2019年2月にファーウェイを排除しない方針を決定した[76]。また、フランスも同様に、ファーウェイとの通信インフラの構築を歓迎すると2018年12月に表明し[77]エマニュエル・マクロン大統領はファーウェイを排除しないことを2019年5月に述べた[78]。フランスと緊密な関係にあるモナコは欧州で初めてファーウェイの5G通信網を全土で2019年7月に開設した[79]

アメリカの同盟国でUKUSA協定締結国であるイギリスでは、政府通信本部の国家サイバーセキュリティーセンターが、5G設備の調達先の多様性を確保すれば安全保障上のリスクは抑えられると2019年2月に判断し[76]、2019年5月にファーウェイの5G製品を条件付きで認めた方針を漏洩したとして国防相が解任され[80]、最大手のBTグループがファーウェイ製品を一部採用した5Gサービスを開始した[81]。同じくUKUSA協定締結国であるカナダでは、2012年10月に当時の政府の通信ネットワークからファーウェイを安全上の理由から除外したが[82]、サイバーセキュリティセンターの責任者が「5Gに関してはファーウェイを排除する理由はない」と発言している[83]

エドワード・スノーデンの事件をめぐってUKUSA協定締結国と対立しているロシアは2019年6月に初の5G通信網の開発でファーウェイと合意し[84][85]ウラジミール・プーチン大統領はファーウェイ問題でのアメリカの動きを「デジタル世代で初のテクノロジー戦争」と批判した[86]

ASEAN諸国では、アメリカの同盟国フィリピンは2019年6月にファーウェイ製品で東南アジア初の5Gネットワークを開設し[87]、ファーウェイのAI監視システムを導入する予算案を議会が阻止した際はロドリゴ・ドゥテルテ大統領が拒否権を発動した[88]マレーシアマハティール・ビン・モハマド首相は安全保障上の懸念を一蹴してアメリカより先端的なファーウェイの製品を可能な限り使うことを2019年5月に宣言した[89][90]。同じ共産党独裁国家である中国と緊張状態にあるベトナムは東南アジアで初めて5G通信網構築から排除する方針を2019年8月に打ち出した[91]

アフリカ連合(AU)は本部の通信設備に採用されたファーウェイ製品のスパイ疑惑が報道されていたが(アフリカ連合委員会は否定している[92][93])、アフリカ大陸の旧世代(2G・3G・4G)の通信網の大部分[94]を構築しているファーウェイと5Gでも提携する合意を2019年6月に交わした[95]

南米では、アメリカが同盟国に位置付けて5G通信網からのファーウェイ製品の排除を呼びかけていたブラジルは殆どの4G通信網をファーウェイが構築していた関係にあり[96]、排除しないことを2019年6月に表明した[97]

中東では、アメリカがファーウェイへの制裁の理由としたイランと対立する中東最大の同盟国サウジアラビアは2019年2月に初の5G通信網の構築でファーウェイと提携し[98]、5G通信網からファーウェイを排除しないことを2019年6月に明言した[99]アラブ首長国連邦も5G通信網でファーウェイ製品を採用することを2019年2月に発表した[100]

5Gにおける技術競争編集

これらのアメリカ側の動きには、国家安全保障上の理由[101][102][103]だけでなく、中国大手二社を市場から締め出し[53]、通信分野の次世代技術5Gの実用化でライバルとなる中国を封じ込めようとする思惑が指摘されている[104]。中国とアメリカ(および北欧)の通信大手は5Gを巡って激しい開発競争を繰り広げており[101]、ファーウェイとZTEは北欧のエリクソンノキアと並び先行している[103]。2010年代で主流の4Gではアメリカ企業の技術が席巻しているが、5Gでは関連特許を世界で最も保有[105]するファーウェイなどの中国企業が主導権を握るとの見方もある[104][106]。尤も、米国と中国の技術開発競争は5Gに限った事ではなく、様々なハイテクで起きていることであるため、ファーウェイを巡る問題は米中貿易戦争の一部であると言える。

人民解放軍との関わり編集

2019年7月、米国ブルームバーグの調査により、ファーウェイの複数の従業員が、中国人民解放軍当局者と協力して研究プロジェクトに取り組んできたことが明らかになり、中国人民解放軍に対して軍事安全保障への応用研究でいかに協力し、密接な関係であることかが示唆された。それによるとファーウェイ従業員は、無線通信や、AI人工知能)など、少なくとも10の分野の研究プロジェクトにて中国人民解放軍組織のメンバーとチームを組み、中国共産党中央軍事委員会の調査部門との共同研究や、中国人民解放軍の高級教育機関である国防科技大学との衛星画像と地理座標を収集・分析する手法に関する研究などを行ってきたことが判明。

これに対しファーウェイ広報担当のグレン・シュロスは、「ファーウェイは個人の資格で研究論文を発表する従業員には関知しない」、「ファーウェイは人民解放軍傘下の機関と共同で研究開発を行ったり、提携関係を持ったりはしていない。当社は世界の民生基準に適う通信機器の開発・製造にしか携わっておらず、軍のためにR&D製品をカスタマイズすることはない」と説明している[107][108]

スマートフォン編集

シリーズ編集

ファーウェイのスマートフォンは、大きく4つのシリーズで構成されている。

Mateシリーズ編集

広大なディスプレイを備えており、動画視聴やゲームでは、他のスマホでは味わえない臨場感が得られるフラグシップモデル[109]。 背面には、ドイツのカメラ・光学機器メーカーの『Leica[110]とファーウェイが共同開発したデュアルカメラが備わっている[109]

Pシリーズ編集

程よいサイズ感で、カラーバリエーションが豊富なハイエンドモデル[109][111]。 背面には、Mateシリーズと同様、『Leica』とファーウェイが共同開発したデュアルカメラが備わっている[109]。 リーズナブルな価格の『lite』版や、上位モデルの『Pro』版も存在し[109][112][111]、幅広く、そして様々なニーズに対応している。 また、中国のみならず、ヨーロッパにおいても人気を博している[113]

novaシリーズ編集

手頃な価格に平均的なスペックを備えたミッドレンジモデル[114]。 緩やかなカーブを描く背面や、丸みを帯びた側面により[115][116]、手のひらに心地よくフィットする形状になっている。 Pシリーズと同様、『lite』版もある。

honorシリーズ編集

高いスペックを備えつつも、手頃な価格で販売されている、コストパフォーマンスに優れたミッドレンジモデル[109]。 フィルムを15層に折り重ねた「マイクロパターン」を採用する事により、見る角度によって変わる独特な光の反射を演出する背面が特徴的[117]。日本では、ファーウェイのオンラインストアと楽天モバイル限定という扱いだったが、「honor 9」からは、MVNOの取り扱いを拡大し、IIJmioイオンモバイルNTTコムストア by gooSimsellerからも販売される(※いずれも、オンライン限定のみ)[118][119]。楽天モバイルには、限定色のミッドナイトブラックがラインナップされ、他のMVNOとは差別化を図っている[118]

特徴編集

HUAWEI P10(ファーウェイ)とiPhone 7アップル)のスペックを比較すると、重さはほとんど変わらないにもかかわらず、画素数・バッテリー容量ともにHUAWEI P10がiPhone 7を凌ぐ。その上、iPhone 7の価格が10万円前後なのに対しHUAWEI P10は「6万円前後」となっており、ファーウェイのスマートフォンコストパフォーマンスに優れているといえる[17]

HUAWEI P10 iPhone 7
重さ 145g[17] 138g[17]
画素数 3200万[17] 1200万[17]
画面 5.1インチ[17] 4.7インチ[17]
バッテリー 3200mAh[17] 1960mAh[17]

オペレーティングシステム編集

OSは、Androidをベースにファーウェイが独自カスタムした、EMUIというモバイルオペレーティングシステムが搭載されている。しかし、2019年におきた米国の禁輸措置によって、GoogleがファーウェイにAndroidを提供する事をやめると発表した。ファーウェイはこのようにAndroidが使用できなくなる緊急事態に備えて、独自OSに代替する「プランB」が2012年頃から準備されていた。ファーウェイが独自開発しているOSは「HongMeng OS簡体字: 鸿蒙)」といわれており、早ければ2019年秋頃にリリースされる。HongMeng OSはAndroidアプリを動作させる事ができるといわれているが、それ以外の詳細は不明である[120][121]

評価編集

  • ケータイジャーナリストの石野純也は「もともとファーウェイは、ネットワーク機器を電話会社に納めている企業だった。それが徐々にケータイスマートフォンなどの端末を作り始めるようになり、マーケティングにも力を入れるようになった。端末のバリエーションも増やし、技術開発・研究開発に力を入れて、ここまでシェアが大きくなった」と話している。また、特に若年層のスマホについて「スマホの機能=カメラの機能という位置づけ。HUAWEI P10はスマホで撮ったとわからないレベルのクオリティ。若い世代はSNSを使うのでカメラの機能は重要な要素」と話している[17]

略歴編集

  • 2007年 - 日本の端末市場に参入[122]
  • 2014年 - 日本のSIMフリー市場に参入[122]
  • 2015年 - スマートフォンの出荷台数が1億台を突破し、サムスンアップルに次いで世界第3位[3]
  • 2016年7月 - 日本のSIMフリースマートフォンの分野において、ファーウェイの『HUAWEI P9 lite』が販売台数で第1位となる。(※この記録は、後継機の『HUAWEI P10 lite』が発売されるまでの11ヵ月間、一度も破られなかった[123])。また、メーカー別の販売台数でもファーウェイがシェア32.4%を記録し、第1位となる[124]
    『HUAWEI P9』及び『HUAWEI P9 Plus』の出荷台数は、世界中で450万台を超え、フランスフィンランドイギリスなどヨーロッパの多くの国々で好調な販売を記録した[113]。また、2016年8月、ファーウェイは、EISA「ヨーロッパ消費者スマートフォン2016-17」部門で、『HUAWEI P9』が受賞したことを発表。この部門でのファーウェイの受賞は4年連続となる[113]
  • 2017年3月 - 『HUAWEI P9』及び『HUAWEI P9 Plus』の世界出荷台数が1200万台を突破。ファーウェイの2016年の世界スマートフォン出荷台数は1億3900万台に達し、伸び幅は対前年比29%増となった[125]
  • 2017年6月 - 『HUAWEI P10』及び『HUAWEI P10 Plus』が、TIPAが発表するTIPAアワード「Best Photo Smartphone」賞を受賞。TIPAのトーマス・ガーワーズ会長は、「P10とP10 Plusは技術委員会とTIPAのメンバーにその革新的な機能とデザインを印象づけた。鮮明なイメージを提供し、ライカの高速レンズとツインセンサーの連携により、P10とP10 Plusはスマートフォンの写真品質を向上させる画期的な製品となっている。」と評価した[126]
  • 2017年7月 - 株式会社BCNが発表した「上半期No.1メーカー[注 2]」において、SIMフリースマートフォンカテゴリで第1位を獲得。販売台数は昨年同期比で約300%を達成。これについてBCNは、「市場が拡大しているSIMフリースマートフォンでは、華為技術日本(ファーウェイ・ジャパン)が37.1%でNo.1を獲得。同社の知名度も日本市場でも急速に高まってきた」とコメントした。また、6月単月のSIMフリースマートフォンモデル別では『HUAWEI P10 lite』と『HUAWEI P9 lite』がそれぞれ第1位、第2位を獲得した[127]
  • 2018年1月 - auが「HUAWEI nova 2」を2018年1月下旬より販売することが発表された。(※auとしては初のファーウェイ製スマホの販売となる。)[128]
  • 2018年5月10日 - ソフトバンクがファーウェイのフラグシップモデルである「HUAWEI Mate 10 Pro」を5月18日より販売することが発表された。また、同じくソフトバンクが「HUAWEI nova lite 2」を7月上旬以降より販売することも発表された[129][130]
  • 2018年5月14日 - auが「HUAWEI P20 lite」を6月上旬より販売することが発表された[131]
  • 2018年5月16日 - NTTドコモがトリプルカメラを搭載したファーウェイのフラグシップスマートフォン「HUAWEI P20 Pro」を6月下旬より販売することが発表された。日本向けのカスタマイズが施されており、おサイフケータイにも対応している[132]

日本向け製品編集

自社でSIMフリーのスマートフォン及びタブレットノートパソコンを販売している他、ソフトバンクSoftBankブランドとY!mobileブランド(前身の旧ブランドを含む)およびWDJMVNOとして展開するディズニー・モバイルを含む)及びNTTドコモKDDI沖縄セルラー電話 (au) 向けに基地局や端末などを供給している。

前述のように、製造元としてHuawei Technologies Co. Ltd.、販売元として各オペレータの社名、輸入元として華為技術日本株式会社の3つの企業(au向けはオペレータ社名が2社となるため都合4つの企業)が端末に表示される。

SIMフリー・スマートフォン編集

Mateシリーズ
  • Huawei Ascend Mate7
  • Huawei Mate 9
  • Huawei Mate 10 Pro
  • Huawei Mate 10 lite
  • Huawei Mate 20 Pro
  • Huawei Mate 20 lite
Pシリーズ
novaシリーズ
  • Huawei nova
  • Huawei nova lite
  • Huawei nova 2
  • Huawei nova lite 2
  • Huawei nova 3
  • Huawei nova lite 3
honorシリーズ
  • Huawei honor 6 Plus
  • Huawei honor 8
  • Huawei honor 9
その他

SIMフリー・タブレット編集

  • Huawei MediaPad T1 7.0
  • Huawei MediaPad M2 8.0
  • Huawei MediaPad 7 Youth
  • Huawei MediaPad 7 Vogue
  • Huawei MediaPad 7 Lite
  • Huawei MediaPad 7 Youth2
  • Huawei MediaPad M1 8.0
  • Huawei MediaPad X1 7.0
  • Huawei MediaPad T1 8.0
  • Huawei MediaPad T1 10
  • Huawei MediaPad M3
  • Huawei MediaPad T2 7.0 Pro
  • Huawei MediaPad T2 8 Pro
  • Huawei MediaPad T2 10.0 Pro
  • HUAWEI MediaPad M3 lite
  • HUAWEI MediaPad T3
  • HUAWEI MediaPad T3 7
  • HUAWEI MediaPad M3 lite 10
  • HUAWEI MediaPad T3 10
  • HUAWEI MediaPad T5
  • Huawei MediaPad M5 10
  • Huawei MediaPad M5 8.4
  • Huawei MediaPad M5 lite
  • Huawei MediaPad M5 Pro

Windows搭載ノートパソコン・タブレット編集

  • HUAWEI MateBook
  • HUAWEI MateBook X
  • HUAWEI MateBook E
  • HUAWEI MateBook D
  • HUAWEI MateBook X Pro

NTTドコモ向け端末編集

 
dtab 01

ソフトバンク編集

Y!mobile向け携帯電話端末編集

旧イー・モバイルブランドおよび旧ウィルコムブランドを含む。

音声端末編集
  • H11HW ‐ 折り畳み型。下り3.6Mbps。GSMクワッドバンドローミング可。2008年6月14日発売。
  • H12HW (E.T.) ‐ ストレート型。下り3.6Mbps。GSMトライバンドローミング可。2009年2月7日発売。
  • S31HW - Android2.2搭載の2.8インチディスプレイのスマートフォン。下り7.2Mbps、上り5.8Mbps。海外3GローミングおよびGSMクワッドバンドローミング可。テザリング機能を搭載しており、最大5台までのWi-Fi対応機器に同時接続が可能。2011年1月14日発売。
  • S41HW - Android2.3搭載3.2インチディスプレイのスマートフォン。テザリング機能搭載で最大5台までのWi-Fi対応機器に同時接続が可能。2011年7月14日発売。
  • S42HW - Android2.3搭載テンキー型ストレートスマートフォン。幅51mm、3インチWVGA液晶で高解像度 (311dpi) 実現。テザイング機能搭載で最大5台までのWi-Fi対応機器に同時接続が可能。2011年9月22日発売。
  • GS02 - Android2.3搭載のスマートフォン。1880mAhの国内最大容量バッテリー搭載(2011年11月16日時点)。下り最大14.4Mbpsに対応。テザリング機能搭載で最大8台までのWi-Fi対応機器に同時接続が可能。2011年12月1日発売。
  • GS03 - Android 4.0搭載のスマートフォン。ほぼ同上だが、EMOBILE G4 (HSPA+) をサポート。2012年6月14日発売[133]
  • GL07S - STREAMブランドのイー・アクセス版。同社初のLTEスマートフォン。2013年3月7日発売。
  • 201HW - SoftBank 201HWをベースモデルとした、ウィルコムブランドリモデル(ただし、ウィルコムロゴはない)。2013年9月5日発売。
  • 302HW - 「Y!mobile(ワイモバイル)」ブランドとして発売するスマートフォン(タイプ2)。2014年8月1日発売。
  • Lumiere 503HW - グローバルモデルのHuawei P8liteがベース。2015年10月24日発売。
タブレット編集
  • A01HW - Android 2.3搭載、7インチタブレット、Wi-Fi通信専用。Androidタブレットしては珍しくXGA液晶搭載。2011年9月15日発売。
  • GT01 - Android 4.0、10.1インチタブレット、Wi-Fi通信専用。2012年12月3日発売。
  • 403HW - Android 4.4、8インチタブレット、3G/LTEネットワーク対応(ワイモバイル自社3G網利用不可)。Media Pad M1がベース。2014年12月4日発売。
データ通信端末編集
 
D25HW
  • D01HW - USB接続型。下り3.6Mbps。海外ローミング不可。2007年6月23日発売。E220を日本向けに仕様変更したもの。
  • D02HW - USB接続型。下り7.2Mbps。海外ローミング不可。2007年12月12日発売。D01HWとは兄弟機種。
  • D03HW - ExpressCard/34型。下り7.2Mbps。海外ローミング不可。2008年5月29日発売。
  • D12HW - USB接続型。下り7.2Mbps。2009年2月13日発売。
  • D21HW - USB接続型。下り7.2Mbps、上り1.4Mbps。海外3Gローミング可。2008年11月20日発売。
  • D22HW - USB接続型。下り7.2Mbps、上り1.4Mbps。海外3Gローミング可。2009年4月17日発売。
  • D23HW - USB接続型。下り7.2Mbps、上り5.8Mbps。海外3Gローミング可。2009年4月17日発売。
  • D24HW - ExpressCard/34型。下り7.2Mbps、上り5.8Mbps。海外3Gローミング可。2009年8月7日発売。
  • D25HW - モバイルWi-Fiルータ(USB接続も可能)。下り7.2Mbps、上り5.8Mbps。2009年11月10日発売。MM総研大賞2009、2010年話題賞受賞、モバイルプロジェクトアワードモバイルハードウェア部門最優秀賞を受賞。2011年6月にイー・モバイル向け累計出荷台数が100万台を突破。
  • D26HW - USB接続型。下り7.2Mbps、上り1.4Mbps。海外ローミング不可で、microSDスロットなども削除した機種。2010年2月19日発売。
  • D31HW - USB接続型。下り21.6Mbps、上り5.8Mbps。海外3Gローミング可。2009年7月24日発売。
  • D32HW - USB接続型。下り21.6Mbps、上り5.8Mbps。海外3Gローミング可。2010年9月17日発売。
  • D41HW - USB接続型。下り42Mbps、上り5.8Mbps。海外3Gローミング可。2010年12月3日発売。
  • GP01 - モバイルWi-Fiルータ(USB接続も可能)。下り21Mbps、上り5.8Mbps。2011年3月12日発売。
  • GD01 - USB接続型。下り42Mbps、上り5.8Mbps。海外3Gローミング可。2011年8月18日発売。
  • GP02 - モバイルWi-Fiルータ。下り42Mbps、上り5.8Mbps。NAS機能の搭載により接続機器同士でのファイル共有が可能。2011年7月23日発売。
  • GD03 - USB接続型。下り42Mbps、上り5.8Mbps。海外3Gローミング可。
  • GL01P - EMOBILE LTEに対応したモバイルWi-Fiルータ。下り75Mbps、上り12.5Mbps。海外3Gローミング可。
  • GL03D - EMOBILE LTEに対応したUSB接続型。下り75Mbps、上り12.5Mbps。海外3Gローミング可。
  • GL04P - EMOBILE LTEに対応したモバイルWi-Fiルータ。UE Category 4に対応。下り150Mbps、上り50Mbps。海外3Gローミング可。
  • GL06P - EMOBILE LTEに対応したモバイルWi-Fiルータ。UE Category 4に対応。下り150Mbps、上り50Mbps。海外3Gローミング可。
  • GL08D - EMOBILE LTEに対応したUSB接続型。UE Category 4に対応。下り150Mbps、上り50Mbps。海外GSM/3Gローミング可。
  • GL10P - EMOBILE 4Gに対応したモバイルWi-Fiルータ。LTE利用時はUE Category 4に対応。LTEモードでは下り150Mbps、上り50Mbps、AXGPモードでは下り110Mbps、上り10Mbps。海外3Gローミング可。
  • 303HW - 「Y!mobile」ブランドとして発売するモバイルWi-Fiルータ。4Gデータ通信対応。海外3Gローミング可。下り110Mbps、上り10Mbps。2014年8月1日発売。

SoftBankブランド向け端末編集

 
PhotoVision HW001S

ディズニー・モバイル向け端末編集

  • DM001Photo - 2017年11月30日にディズニー・モバイル・オン・ソフトバンクがサービス終了するのに伴い、音声通話(プリペイド契約は除く)とは異なり、フォトビジョン契約はソフトバンクに承継されず同日中に強制解約となるため、同日以後は通信機能を失ったデジタルフォトフレームとなる。

au向け端末編集

 
DATA08W
  • Wi-Fi WALKER DATA06 (CDMA HWD06) - 大容量 (2200mAh) バッテリーを搭載、WIN HIGH SPEEDに対応したモバイルWi-Fiルーター。2011年6月7日発売。
  • DATA07 (CDMA HWD07) - WIN HIGH SPEEDに対応した、USBサイドローテーター採用のUSBタイプのデータ通信端末。2011年6月1日発売。
  • PHOTO-U2 SP03 (CDMA HWS03) - 携帯電話で撮影した画像や動画を映し出す7インチのデジタルフォトフレーム。2011年9月16日発売。
  • Wi-Fi WALKER DATA08W (CDMA HWD08) - +WiMAXモバイルWiMAX)に対応した下り最大40Mbps対応のモバイルWi-Fiルーター。WIN HIGH SPEEDは非対応。2011年12月1日発売。
  • Wi-Fi WALKER LTE HWD11 - au 4G LTE対応の法人向けモバイルWi-Fiルーター。WIN HIGH SPEEDにも対応。2012年11月2日発売。
  • USB STICK LTE HWD12 - au 4G LTE対応の法人向けUSBタイプのデータ通信端末。WIN HIGH SPEEDにも対応。2012年11月2日発売。
  • Wi-Fi WALKER HWD13 - +WiMAXモバイルWiMAX)に対応した下り最大40Mbps対応のモバイルWi-Fiルーター。WIN HIGH SPEEDは非対応。
  • Wi-Fi WALKER HWD14 -
  • Wi-Fi WALKER HWD15 -

UQコミュニケーションズ向け端末編集

  • Wi-Fi WALKER DATA08W - +au (CDMA 1X WIN) に対応した、モバイルWi-Fiルーター。2012年2月16日発売。
  • Wi-Fi WALKER HWD14 -

脚注編集

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注釈
  1. ^ a b 1人民元あたり18.55円換算(2015年12月31日現在)
  2. ^ デジタル家電の実売データを集計する「BCNランキング」に基づき、主要な117のカテゴリ(ハードウェア85、ソフトウェア32)について、上半期(1月-6月)に最も販売数量が多かったメーカーの事
出典
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関連項目編集

外部リンク編集