スパイ

諜報活動をする者

スパイ: spy)とは、政府や他の組織に雇われて、秘密裏にや競争相手の情報を得る人のこと [1]工作員とも[2]

「spy」は、「espy (見つける、探し出す)」と同じで、古期フランス語で 「espion(見張る者)」を意味しており、「espionnage (諜報:現代仏語)」の語源。印欧語で「見る」を意味する語幹「Spek」に由来する。

概説編集

何らかの組織に雇われて、ひそかに敵国や競争相手の組織などの情報を得て、その情報を雇い主である組織に報告する者の総称である。別の言い方をすると諜報活動を行う者、インテリジェンスの役割を担う者の総称である。ひそかに得た情報を雇い主に知らせることや、また雇い主が「敵」や「競争相手」と見なしている組織の活動を阻害・撹乱することが主な任務とされる。政治経済軍事科学技術など多岐にわたる。

情報機関は政府の機関として大きな目的設定があり、その目的達成のために組織として情報を収集し、大目的を細分化した個々の目標を実現するための道具や手先としてスパイを用いるので、スパイひとりひとりは何のために自分の任務をさせられているのか分からない場合もある。

日本では「スパイ」は主に敵側のそれを指し、味方の側のそれは主に「エージェント」と呼ぶ[2]。日本語では、敵・味方を区別しない場合、(そして自分から観て第三者の組織に雇われて第三者に対する諜報活動を行う人も含めると)工作員(こうさくいん)と呼ぶ[2]諜報員(ちょうほういん)、密偵(みってい)、間諜(かんちょう)とも呼ばれる。古くは細作(さいさく)、間者 (かんじゃ) とも呼ばれていた。海外で活動する者は国際探偵とも呼ばれた[3]米国のインテリジェンス・コミュニティ英語版での呼称としては「Asset アセット」(=資産)がより一般的である。中国語では敵側を間諜細作姦細敵奸探子などと呼び、味方側を工作人員政治指導員などと呼んでいる[2]

歴史

その存在は古代から有ったと言われ、世界各地の神話古文書でもしばしば描写される。例えば、ギリシャの英雄オデュッセウスの「トロイの木馬」が世界的に有名である。また中国の書物『孫子』では「用間」としてわざわざ一章が設けられており、離間工作の方法、敵の間者二重スパイとして活用する反間などの手法が記されている。日本では戦国時代忍者が該当しており、明治時代の一連の士族の反乱の初期から「スパイ」としての活動が行われていた。

近代以降、各国で情報機関が組織され、スパイ活動の展開が行われている。

分類編集

現代のスパイは、機関員(インテリジェンスオフィサー)と協力者(エージェント)に分けられる。

機関員(インテリジェンスオフィサー)編集

機関員は情報機関の職員であり、特殊な訓練を受けた後で多くは外交官駐在武官として在外公館に赴任する[要出典]。外交官として赴任すると、外交特権で逮捕や荷物の検閲を回避できる。治外法権の在外公館を拠点とすることにより、暗号で情報を本国とやりとりできる、外交官の肩書を有していれば、相手国の政治家や官僚といった獲得工作対象に接触しやすい、などの利点がある。その一方、ビジネスマンジャーナリスト学者といった「民間人」に成りすまして「非公式に」国外赴任する機関員もおり、この種の機関員は「ノンオフィシャルカバー英語版」 (アメリカCIA) や「イリーガル」 (ロシア情報機関) などと呼ばれる。

機関員の任務は主に赴任国の重要情報に近づきやすい人間に獲得工作を仕掛け、協力者として運営し、赴任国に関する情報収集を行うことにある。機関員が獲得工作を行う際には協力者にしたい人物に接近し、身分を明かしたうえで獲得するケースが多い。また、獲得工作を行う際には、(相手が諸事情で金を 必要としているか調べて、そうならば)相当の金銭を提示して釣る方法や、異性の機関員が素性をいつわりつつ接触し男女関係・恋愛関係に持ち込み相手をがんじがらめにして協力させる手法(ハニートラップ)が利用される場合もある。さらには、機関員が身分を明かさないまま「外交官」として協力者に接触するケースもあるため、実際には協力者となっていることを自らが自覚していない場合も多い。

機関員は雇用形態としては「公務員」であるため、その給与額は当該国の公務員にありがちな給与額であり、特別な高給を得る機会は少ない。また、特殊な訓練を受ける過程で脱落したり、訓練後でも人材が育つとも限らない状態にある。

なおジャーナリストを装ったスパイや、ジャーナリストが同時にスパイ活動をもこなす場合も(多々)あるため、「スパイ」と「ジャーナリスト」の境界線は非常に曖昧である。戦場において捕虜になった場合に、ジャーナリストであることが証明されても直ちに解放される保証はない[4]

エージェントあるいはアセット編集

「エージェント」または「アセット」は、機関員の望む情報、資料、物資などを直接獲得したり、その仲介をなすスパイのことである。危険を伴う任務が多く、敵に捕らわれたら長期間の拘束や処刑される場合がある。

産業スパイ編集

ビジネスの世界では産業スパイが活動している。産業スパイは競合企業の情報をひそかに収集するだけでなく、競合企業の重要な社員の辞職を誘発したり、労働組合を扇動するなどして、相手企業の勢力をそぎ、弱体化を図る場合もある。これらの活動には探偵業者や「経営コンサルタント」などが関わることが多い。

軍事技術の収集などを目的に外国の情報機関が企業に諜報活動を行う場合もある。日本で近年発生した事案には、ロシア軍参謀本部情報部(GRU)の情報将校がニコンの社員から軍事転用可能な技術を収集した事件や、中国人民解放軍系の企業がヤマハ発動機を通じて無人ヘリ(農業用無人航空機)を不正に輸入しようとした事件などがある。この他、1964年の凸版印刷における「ジョージ・テレンチェフ産業スパイ事件」[5] 、1965年のW3事件、1982年のIBM産業スパイ事件、1983年の新薬スパイ事件、2014年の東芝研究データ流出事件などがある。海外では、2002年のウエストジェット航空による不正アクセス事件、2007年のマクラーレンの産業スパイ疑惑、2009年にリオ・ティント社員が産業スパイ容疑で中国政府に拘束された事件、2013年のHTC (企業)幹部の産業スパイ事件などがある。

なお、企業の利益活動を正当な理由なく阻害した場合には、基本的に法的観点で処置される。

主な活動の目的編集

  • 機密情報などの盗み出し行為
  • 利益追求の目的達成を阻害したり、その機能を破壊する行為
  • 社内の人間関係を破綻させるなど、人間関係の工作

その他編集

スラングとしても「スパイ」という言葉は使われる。たとえば、プロ野球スコアラーが次の対戦相手の戦力・戦術分析の為に試合を観戦したりする事から「スパイ」と表現される事もある。また2ちゃんねる(後の5ちゃんねる)などに見られるインターネット上の掲示版機能などで情報操作をする者を「(ネット)工作員」と呼ぶこともある。

スパイに関する研究はスパイという存在のもつ独特な魅力に影響され、ある種の作為(複数の説が有る場合に一番劇的な説を取る、など)が働く危険がある[6]。更に言えば、作成の段階で既に作為や創作が働いていると推測できる一次資料もある。ヌーラン事件小林多喜二逮捕に関与し、戦前の共産党を壊滅状態に追い込んだスパイの一人三船留吉を調査したくらせみきおは、スパイの研究は人物像を造形する過程で、その劇的なストーリーに魅了され美化する危険があると指摘している[6]

インターネットが各国に普及して、検索カテゴリーに入った結果、世界中の誰しもが容易に情報を収集できることから、スパイ活動そのもが減少しているとした。

現代の情報機関編集

日本編集

韓国編集

イスラエル編集

イギリス編集

フランス編集

ドイツ編集

ロシア編集

アメリカ編集

以下の二者は、NSAの傘下でインテリジェンスコミュニティ「中央保安部」を構成。

スパイが関連した事件編集

著名なスパイ編集

日本編集

機関員
協力者

北朝鮮編集

韓国編集

中華民国編集

中華人民共和国編集

イスラエル編集

イギリス編集

機関員
協力者

ソ連・ロシア編集

機関員

ドイツ帝国編集

ドイツ編集

東ドイツ編集

オランダ編集

ポーランド編集

チェコスロバキア編集

  • カレル・ケヘル - 内務省国家公安部(チェコ語:Státní bezpečnost、スロバキア語:Štátna bezpečnosť)。CIA内部への浸透に成功

フランス編集

アメリカ編集

機関員
協力者

スパイをテーマとした作品編集

映画編集

アニメ編集

テレビ編集

ゲーム編集

楽曲、音楽作品編集

書籍編集

スパイ本人による回顧録編集

ノンフィクション編集

  • 明石一郎 「秘密戦-在日謀報機関の活動-」
  • 中薗英助 「スパイの世界」(岩波新書
  • 伊藤三郎「開戦前夜の「グッバイ・ジャパン」あなたはスパイだったのですか?」現代企画室、2010年6月 - 天皇・軍部・財閥を「汚れた三位一体」と指摘しアメリカでベストセラーとなった「グッバイ・ジャパン」(1942年刊)の著者である「ニューヨーク・ヘラルドトリビューン」紙東京特派員ジョセフ・ニューマンの謎を追ったもの。

小説編集

漫画編集

脚注編集

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  1. ^ OXFORD_LEXICO A person employed by a government or other organization to secretly obtain information on an enemy or competitor.
  2. ^ a b c d 防諜の生態 正兼菊太 1944年
  3. ^ ファミリーヒストリー「さだまさし~スパイだった祖父 大陸の奥地へ~」 - NHK
  4. ^ 柳田大元タリバン拘束日記』(2002年9月20日西峰社
  5. ^ 東京地方裁判所 昭和39年(刑わ)1038号 判決 大判例
  6. ^ a b 永井良和『スパイ・爆撃・監視カメラ:人が人を信じないということ』<河出ブックス> 河出書房新社 2011年 ISBN 9784309624259 pp.79-82.
  7. ^ 「北京の高級人民法院、判決で日本外交官をスパイ断定」読売新聞08年3月11日記事
  8. ^ 『フランコと大日本帝国』フロレンティーノ・ロダオ、深澤安博ほか訳、晶文社、2012
  9. ^ 金富億『北朝鮮の女スパイ』講談社文庫1997年ISBN 978-4062562300
  10. ^ a b 金富億『北朝鮮のスパイ戦略』講談社文庫、2002年ISBN 978-4062566797
  11. ^ 金賢姫『金賢姫 いま、女として』文春文庫1994年、上 ISBN 978-4167565015、下 ISBN 978-4167565022
  12. ^ 趙甲済『北朝鮮女秘密工作員の告白』徳間文庫1997年 ISBN 978-4198907884
  13. ^ a b 外務省『北朝鮮による日本人拉致問題』2006年7月。
  14. ^ [1] 日本にスパイ罪はない 「西新井事件」で工作員を逃した法の壁
  15. ^ 警察庁編『警察白書』平成15年。
  16. ^ 高世仁『拉致-北朝鮮の国家犯罪』講談社文庫、2002年ISBN 978-4062735520
  17. ^ 金富億『北朝鮮の女スパイ』講談社文庫、1997年ISBN 978-4062562300
  18. ^ 警察庁編『警察白書』平成9年。
  19. ^ 警察庁編『警察白書』平成13年。
  20. ^ 警察庁編『警察白書』平成15年。
  21. ^ 外務省『北朝鮮による日本人拉致問題』2006年7月。
  22. ^ 安明進『北朝鮮拉致工作員』徳間文庫2000年ISBN 978-4198912857
  23. ^ 女スパイ:韓国人将校らの暗殺命令受ける(上):(朝鮮日報2008年8月28日)
  24. ^ 女スパイ:義父キム・ドンスンとは何者か(朝鮮日報2008年8月29日)
  25. ^ a b c TBS闇の部隊「北送阻止隊」 (2009/9/26 放送)にて名前を公表してインタビューに答えている
  26. ^ 日本華裔大臣蓮舫家世揭秘 祖母是政商兩界女强人 中國新聞網 2010年06月07日
  27. ^ 1999年に旧ソ連の暗号文書を解読した「ヴェノナ文書」の公開によって確定した。1994年から1945年までの間に、ホワイト自身について論じたものやホワイトがもたらした情報を伝える内容で解読されたKGB電文は15を存在している。それらによると、ホワイトは、スターリンに敵対するポーランド亡命政府とアメリカとの間をソ連がどのくらい離間できるのかについて助言を与えたり、 アメリカの民主党政権の政策決定者はアメリカ国内世論の反対にもかかわらずソ連によるラトビアエストニアリトアニアの併合を受け入れるので併合を強行しても大丈夫だとアドバイスしている。(バルト三国は実際にその後、ソ連軍の侵略と占領によって併合される。)また1945年5月に国際連合設立のために聞かれたサンフランシスコ会議でアメリカ合衆国代表団の上級アドバイザーを務めていたホワイトは会議で国連憲章について話し合いが行われている最中に密かにソ連の諜報官らと接触し、アメリカの交渉戦略に関する情報を提供していた。トルーマン大統領とステティニアス国務長官は何か何でもこの会議を成功させたがっているので、もしソ連が安全保障理事会での拒否権の獲得を強く主張すればアメリカはそれを認めるはずだ、とホワイトはソ連の諜報官に伝えていた。ホワイトは、ソ連に対してアメリカとイギリスをいかに出し抜くかについて戦術的なアドバイスをソ連に与えていた。KGBのオフィサーはホワイトにソ連の外交官が知りたがっているアメリカの交渉戦略をさまざまな争点から問う質問票まで携えて密会していた。ホワイトはKGBにアメリカの国益に反する機密に至るまで流していたスパイだったことが判明している。|『ヴェノナ』p209-210,ジョン・アール・ヘインズ&ハーヴェイ・クレア
  28. ^ 『「スイス諜報網」の日米終戦工作-ポツダム宣言はなぜ受けいれられたか』有馬哲夫(新潮社、2015年)
  29. ^ 『緒方竹虎とCIA アメリカ公文書が語る保守政治家の実像』吉田則昭(平凡社、2012年)
  30. ^ 週刊新潮2006年2月16日
  31. ^ a b c 左派弱体化へ秘密資金 米CIA、保革両勢力に 共同通信2006年7月19日

関連項目編集

外部リンク編集