親日(しんにち、: Japanophilia)とは、日本語では、日本日本人日本文化に好意的な言動を示す外国人を指す言葉である。

『花咲く梅の木』, ゴッホによる広重の模写(1887年)
2017年 BBCワールドサービスの国際世論調査
調査対象国別の対日本観[1]
調査対象国 肯定 否定 どちらでもない 肯定-否定
中華人民共和国の旗 中国
22%
75%
3 -53
スペインの旗 スペイン
39%
36%
25 3
トルコの旗 トルコ
50%
32%
18 18
パキスタンの旗 パキスタン
38%
20%
42 18
インドの旗 インド
45%
17%
38 28
ロシアの旗 ロシア
45%
16%
39 29
ペルーの旗 ペルー
56%
25%
19 31
ナイジェリアの旗 ナイジェリア
57%
24%
19 33
イギリスの旗 イギリス
65%
30%
5 35
メキシコの旗 メキシコ
59%
23%
18 36
ケニアの旗 ケニア
58%
22%
20 36
ドイツの旗 ドイツ
50%
13%
37 37
インドネシアの旗 インドネシア
57%
17%
26 40
アメリカ合衆国の旗 アメリカ
65%
23%
12 42
ギリシャの旗 ギリシャ
52%
9%
39 43
フランスの旗 フランス
74%
21%
5 53
ブラジルの旗 ブラジル
70%
15%
15 55
オーストラリアの旗 オーストラリア
78%
17%
5 61
カナダの旗 カナダ
77%
12%
11 65
2013年 ピュー・リサーチ・センターの国際世論調査
日本に対する印象(アジア・太平洋のみ)[2]
調査対象国 肯定 否定 どちらでもない 肯定-否定
中華人民共和国の旗 中国
4%
90%
6 -86
大韓民国の旗 韓国
22%
77%
1 -55
パキスタンの旗 パキスタン
51%
7%
42 44
フィリピンの旗 フィリピン
78%
18%
4 60
オーストラリアの旗 オーストラリア
78%
16%
6 62
インドネシアの旗 インドネシア
79%
12%
9 67
マレーシアの旗 マレーシア
80%
6%
14 74
2013年 BBCワールドサービスの国際世論調査
調査対象国別の対日本観[3]
調査対象国 肯定 否定 どちらでもない 肯定-否定
中華人民共和国の旗 中国
17%
74%
9 -57
大韓民国の旗 韓国
21%
67%
12 -46
ドイツの旗 ドイツ
28%
46%
26 -18
インドの旗 インド
27%
29%
44 -2
メキシコの旗 メキシコ
42%
38%
20 4
スペインの旗 スペイン
36%
32%
32 4
トルコの旗 トルコ
46%
41%
13 5
オーストラリアの旗 オーストラリア
53%
36%
11 17
パキスタンの旗 パキスタン
45%
26%
29 19
フランスの旗 フランス
56%
32%
12 24
エジプトの旗 エジプト
44%
20%
36 24
ギリシャの旗 ギリシャ
50%
20%
30 30
ロシアの旗 ロシア
45%
14%
41 31
イギリスの旗 イギリス
59%
27%
14 32
日本の旗 日本
45%
9%
46 36
カナダの旗 カナダ
61%
23%
16 38
ガーナの旗 ガーナ
59%
20%
21 39
アメリカ合衆国の旗 アメリカ
66%
20%
14 46
ケニアの旗 ケニア
58%
11%
31 47
ペルーの旗 ペルー
64%
15%
21 49
ポーランドの旗 ポーランド
59%
9%
32 50
チリの旗 チリ
66%
15%
19 51
ブラジルの旗 ブラジル
71%
10%
19 61
ナイジェリアの旗 ナイジェリア
75%
10%
15 65
インドネシアの旗 インドネシア
82%
9%
9 73


概要編集

一言で親日と言うと、日本という国や文化、あるいは日本人(これには日系人が含まれる場合もある)などに対して好意的であるか、あるいはそれら日本関係の動向を好意的に解釈する傾向だと特にネット上で解される。

これには歴史的経緯や地域的な要素、あるいは親日とされる個人・団体・地域がもつ価値観などによっても傾向が様々で、尚、自国の利益の為に親日を装う人間もいるので一概に論じにくい。

好意を示す対象も、日本人に好意的だったり、古来の日本文化や流行、大衆文化、日本史に親しんでいる場合もあれば、日本政府、あるいは日本の象徴としての天皇皇室などに対して親密な様子を指す場合もある。

なかにはその親しみの対象に、右翼右翼団体)、旧日本軍などを含める人もおり、また「日本」の定義もまちまちであるため、一概に親日とは言っても、その性質は千差万別である(後述)。

日本政府は、親日派の増加が日本の外交政策や事情に対する諸外国の理解促進につながるものであるとして、親日派を増やすことに力を入れている[4]

好意的な感情などに関係無く日本の政治や経済、文化などの情報や性質を熟知しているという意味では一般には「知日」が用いられる(詳しくは知日派を参照のこと)。また、日本人自身が日本に対して愛着を抱く場合は「愛国心」「郷土愛」などと呼ぶ。

親日である人を表す言葉編集

一般に親日である人を表す場合には「親日」や「親日[5][6][7][8]が用いられる。

フランスでは日本びいきの人を指す語として「タタミゼ」、中華民国(台湾)においては特に親日の若者を指す語として「哈日族」がある。

タイではラーマ9世が、公式、非公式で訪れることの多い秋篠宮文仁親王に対し「我が子と同様」として懇意にしていた。

朝鮮語では「知日派(지일파、チイルパ)」と言う。一方、朝鮮語での「日派(친일파、チニルパ)」は日本統治時代の朝鮮韓国併合)の「親日反民族行為者」を指し、 日韓併合時代に日本に友好的であったことは自国への裏切りというパラダイムから(韓国・朝鮮に対する)「売国奴」の意味になる(詳しくは韓国語版wikipediaの当該ページを参照)。右派の産経新聞でソウル支局記者だった黒田勝弘は、韓国は公式的な場では「反日」であるが非公式な場では「親日」の面もあり、「昼は反日、夜は親日」と言う言葉があったとしている[9][10]1989年ソウル五輪開催後、韓国国内では親日家が売国奴と同義に使われている事が日本国内で報道され始めると、親日家と言う言葉自体が新聞紙面やTV報道から排除駆逐され知日家と言う言葉に置き換わった[要出典]

欧米のネット上では、日本文化に執着する人々を侮蔑的にウィアブーweeaboo)と呼ぶことがある。

この言葉は当初はWhite JapaneseやWestern Japaneseを省略したWapaneseという言葉で表されていたが、差別用語としてインターネットの英語圏の日本関係フォーラムで使用禁止となり、Wapaneseと書き込むと自動的に意味のない間投詞ウィアブーに置き換えられたことからウィアブーそのものが英語圏の親日家や日本被れの者を指すようになった[11]。短縮してweebとも言う。

背景編集

 
親日的な文化人の代表格である小泉八雲。日本に移住し、日本女性と結婚して国籍を取得し、日本で死去した。生地レフカダと最期の地、新宿は1989年姉妹都市となった

経済と技術編集

日本が明治維新以降、政治・経済における地位を急速に高め、日露戦争における勝利などを経て、アジアで、また有色人種国家としても唯一の「五大国」の一員に数えられる列強となったことや、1945年における第二次世界大戦の敗戦後も、戦後の荒廃から復興を始め、高度経済成長を経て、再び四半世紀強という短期間で世界第2位の経済大国となったことに加え、国内には輸出対象となるような資源をあまり持たないながらも、加工貿易で経済的な成功を遂げたことに対する日本と日本男性への憧れ・尊敬が聞かれる。また後年の輸出品である高度な技術製品は、日本語を解さない人たちにも強い印象を与えた。

伝統文化編集

江戸時代オランダ貿易や明治時代イギリスを始めとしてヨーロッパやアメリカ間で貿易が行われた際に輸出されつづけた日本文化は、当時驚きと新奇性を持ってブームを巻き起こした。

これをジャポニスムという。その後も日本文化への憧憬は廃れず、世界中に日本に関心を抱く愛好者がいる。

絵画工芸尺八箏曲雅楽などの邦楽歌舞伎日本舞踊などの伝統芸能俳句源氏物語などの文学盆栽日本庭園城郭建築などの建築、華道茶道といった日本独自の伝統芸術、また柔道剣道相撲などの武術、芸者寿司など、様々な分野の伝統的な日本の文化に対する熱心な愛好者がいる。

たとえば盆栽展に行くと米国やフランスの若者の愛好家をよく目にするし、外国人の尺八演奏家もいるなど、伝統文化・伝統芸能分野で日本人以外がそういった文化の吸収に積極的なケースも見出せる。

日本の武道に関しても、スポーツなどとして競技人口は膨大な数にのぼり、国技であるとされる相撲でも外国人力士は数多い。

過去の経緯・国交編集

歴史的な国家間の交友に起因するケースも存在する。たとえばトルコの場合は、1890年エルトゥールル号遭難事件があげられる。オスマン帝国時代に国家の威信を掛けた親善航海の帰路に発生したこの遭難事故は、これら遭難者を助け、また亡くなった者を慰霊した日本側の態度が美談として同国内で受け継がれ、トルコ共和国となった今日でも、同国との国交にこの遭難事件とそのエピソードが度々引き合いに出されるとも伝えられる。ただし、柏崎トルコ文化村倒産後にトルコ側から寄贈されたムスタファ・ケマル・アタテュルク像のぞんざいな扱いに関連し、「エルトゥールル号の遭難以来、115年を超える信頼関係を裏切る行為だ」とのコメントが関係者から寄せられている[12]

新興文化編集

1980年代-2000年代以降の親日感情には、日本製の漫画アニメテレビゲーム等のサブカルチャーを始めとしたソフトコンテンツ産業による影響が見られる。台湾の「哈日族」(ハーリィズゥ)や韓国中国の若者達などがいる。

さらに、「キャッツ・アイ」や「ドラえもん」、「ルパン三世」などの数多くのアニメや漫画が輸出されたフランスやイタリア香港タイでは、若年層を中心に日本のアニメや漫画の愛好者が多い。サッカーイタリア代表選手のファビオ・カンナヴァーロをはじめとする多くのプロのサッカー選手が、サッカー漫画「キャプテン翼」を愛読書であると明言している。

この他、J-popなどの日本の音楽テレビドラマも盛んに外国に輸出されるようになり、その作品から日本男性に好意を抱く女性もいる。

歴史的経緯編集

東南アジア諸国オセアニア圏では、第二次世界大戦時、戦争に巻き込まれた人々に大きな損害を与えたものの、戦中・戦後における日本の影響力行使がインフラ構築や国家独立への起点になったという点で、日本に好印象を持つ人々が存在する。2014年外務省東南アジア諸国(一カ国約300名)に世論調査(Ipsos香港社に調査依頼)をしたところ、東南アジア諸国は日本を高評価しており、「最も信頼できる国」として日本はトップ(日本33%、アメリカ16%、中国5%、韓国2%)であり、一般的には東南アジア諸国は日本や日本人への感情は良好な国々である[13]。これに関して2021年シンガポールシンクタンクであるISEASユソフ・イサーク研究所英語版東南アジア諸国を対象に実施した調査によると、日本は「最も信頼できる強大国」(67.1%)「最も好きな旅行先」(30.2%)で1位に選ばれており、ISEASユソフ・イサーク研究所英語版は、「米中の対立東南アジア諸国が直面している潜在的リーダーシップの空白を、ソフト・パワーの強い日本は埋めることができる」と評している[14]

また、戦後の日本がアジア諸国の工業化のモデルになったこともこれに関係する。ベトナムではフランス政府と協定した日本軍の仏印進駐から3年後の1944年フランス領インドシナヴィシー政権下で飢饉が起きるなどの災害を受けたが、その後日本人志願兵がインドシナ戦争でベトナム人とともにフランスと戦い独立を助けたこと、1973年の国交回復後以降は民間・政府レベルで開発援助を積極的に行い戦後復興を助けたことにより、比較的親日の人が多い。

前述のように、マレーシアマハティール・モハマドや台湾の李登輝などは、第二次世界大戦後の日本の経済成長を参考にすることを明言している。特に李は「規律の正しさと国に対する貢献を重んじた戦前の日本の教育を参考にすべき」と著書で述べている[15]

タイアサンプション大学ABACポール研究所が行った世論調査では、タイ人が一番好きな国は日本という結果が出たことがある[16]

特に日本が統治していた時代があるパラオでは、日本語が外来語として多く定着しており、公立高校では選択科目として日本語を導入しているほか、アンガウル州では日本語が公用語の1つとして採用されている(日本語を日常的に利用している住民は皆無であり、象徴的な意味合いが強い)など、国家レベルでの親日ぶりが知られている。

オスマントルコ地域は第一次世界大戦から第二次世界大戦にかけ、ロシアなど欧米列強国からの侵略・圧力を受けたが、同じアジアの日本が日露戦争においてその強国ロシアに立ち向かい、更に勝利したことから、日本への評価や「同じ敵に対峙するアジアの国」という親日的感情に繋がった人々もみられていた、第二次世界大戦ではアメリカとも戦い、また被爆国となった点も同様のイメージに繋がっている。

モンゴルは以前はノモンハン事件による反日感情も見られたが、日本より多額のODAが供与されるようになった今日では、国民感情としても日本とは友好的関係が維持されており、2004年在モンゴル国日本国大使館が実施した世論調査では、「日本に親しみを感じる」と答えた回答が7割を超えたほか、「もっとも親しくすべき国」として第1位になるなど、現在のモンゴルはきわめて良好な親日感情を有する国となっている[17]

リチャード・アーミテージは、「世界でどの国が優れているか聞いた調査によると、アジアの人々の82%が『日本』と回答しました。彼らは(第二次世界大戦の)日本軍による占領は独立への機会になったと考えています。日本は文化政治安全保障の面でも優れた模範を提供でき、その役割は高まっているのです。日本はこの現状をゆったりと構えてとらえ、もっとアジアに関わっていくべきです」と述べている[18]

対日感情と地域編集

「親日」もしくは「反日」を判断するには、まずもって日本とは何かを定義しなければならないが、万人が認め得る「日本」の定義を示すこと自体が無理な話で、勢い各人が各人の価値観から判断する「日本」を基準にいずれなのかを判断する以外に方法はない。このため特定の国・地域を安易に判定することはできず、レッテル張り(→ステレオタイプ)以上の役割を果たすことはない。

このため、ある国家の国民全体が政治的・文化的な面で完全な「親日」もしくは「反日」である断定する事は困難である。

韓国や中国は日本人と親しかったり、日本の文化に親しんでいる国民が多数いるにもかかわらず(特に韓国・釜山では日本語が問題なく通じる)、政治的には反日といわれることもある。またアメリカが親日であるというのも、日本を中国やロシアからの防波堤として利用しているに過ぎないという論調も存在する。

韓国では「親日派」という言葉が「売国奴」に近い意味で使われることがある(この場合、「反日」こそが愛国である)。

韓国初代大統領の李承晩の政策は「反日」的とされるものもあった一方、旧植民地官僚であったエリートに依存した統治を行ったため、後に「親日派」といわれるようにもなった。

韓国の高度成長(漢江の奇跡)を推進した朴正煕は日韓併合に一定の評価をする発言をしたことや、日本との国交を回復(日韓基本条約)したことから、反対派からは親日派だと非難された。

日本で働いた経験があったり、日本留学の経験を持つ韓国人には、日本に親しみや郷愁の念を抱いている人も少なくない。

さらに日本人との直接の交流がなくとも日本の文化に憧れている若者もいるなど、日本に対する感情は人により大きく異なる。

第二次世界大戦前後における日本の統治や支配に対しては、その全てが単純に「良かった面」や「悪かった面」だけではなく、その総体として結果的に「良かった」か「酷い目にあった」かもという問題もある一方で、立場や状況によっても様々な捉え方もある。

「親日」と日本の外交編集

日本では、戦後間も無くの頃から、国会においても、特定の国家に対して「親日的である」と答弁、質問が繰り返された。しかし、これらの答弁に具体的な根拠はなく、むしろ印象論に近いものと言える。

こういった「親日地域に対する外交対応」の問題では、報恩的な日本国内の価値観があり、自分に好意を抱いてくれている相手には礼を尽くすべきだという面で、問題視される。

個人の交流と親日・反日編集

インターネットの発達とともに、特定地域に対しての親日派か否かという言説も電子掲示板ウェブサイトブログなどに見出すことができ、また日本国外から親日的な自身の価値観を表明する側もいる。これは、大規模な反対運動などのように明確に表れる反日感情の発露と違い、著名人の発言や著書などを除けば草の根的な事象にしかならず目立つものではなかったが、21世紀は個人というレベルで広く外国でのボランティアに参加したり海外旅行を経験する時代になり、一般個人の立場として世間一般に情報発信できるようになった通信インフラの整備などにもより、世界規模の潮流となって様々な個人の発した意見・見解が流布されるに至っている。

ただし、そうした一次情報はあくまで一定の価値観に基づいて取捨された個人的な体験の集合であり、そうした当事者の主観による情報に基づき、特定の国家・民族について「好意的に接してもらえたので親日である」/「酷い目にあったので反日である」と決めつける事はナンセンスといえる(→特定アジア嫌韓)。

いわんや旅行先でたまたま隣に居合わせた誰かが日本に対して好意的・否定的な談話を述べたからといって、その地域の全てが同じ意見だということはあり得ない。

脚注編集

[脚注の使い方]
  1. ^ 2017 BBC World Service poll”. p. 20. 2021年6月15日閲覧。
  2. ^ Japanese Public’s Mood Rebounding, Abe Highly Popular”. ピュー・リサーチ・センター (2014年7月11日). 2021年6月15日閲覧。
  3. ^ Views of China and India Slide While UK’s Ratings Climb: Global Poll (PDF)” (英語). BBCワールドサービス. p. 13 (2013年5月22日). 2013年9月9日時点のオリジナルよりアーカイブ。2021年6月19日閲覧。
  4. ^ 安倍内閣 (2007年8月15日). “衆議院議員鈴木宗男君提出外務省による海外の親日派増加作戦に関する質問に対する答弁書”. 衆議院. 2010年7月1日閲覧。
  5. ^ デジタル大辞泉親日』 - コトバンク
  6. ^ 劉岸偉『小泉八雲と近代中国』岩波書店、2004年9月17日。ISBN 978-4000228473
  7. ^ “復刻版『ジャパン・ウィークリー・メイル』The Japan Weekly Mail;A Political, Commercial, and Literary Journal, 1870-1917”. エディション・シナプス. オリジナルの2009年3月7日時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20090307231400/http://www.aplink.jp/synapse/4-86166-020-3.htm 
  8. ^ “ベッキー・クルーエル、美少女ユニット結成!”. iza. (2009年12月19日). オリジナルの2009年12月22日時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20091222074632/http://www.iza.ne.jp/news/newsarticle/entertainment/music/337584/ 
  9. ^ 黒田勝弘『日韓新考』産経新聞ニュースサービス、2002年8月1日。ISBN 978-4594036263
  10. ^ 金文学『再び、韓国民に告ぐ!「反日」という甘えを断て』祥伝社、2002年12月1日。ISBN 978-4396500702
  11. ^ “weeabooの使い方と意味”. アルク. オリジナルの2021年6月17日時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20210617163949/https://eow.alc.co.jp/search?q=weeaboo 
  12. ^ “トルコ建国の父像横倒し 柏崎の文化村跡地”. 産経新聞. (2007年9月30日). オリジナルの2007年10月28日時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20071028082826/http://sankei.jp.msn.com/life/trend/070930/trd0709301643010-n1.htm 
  13. ^ “ASEAN7ヵ国における対日世論調査結果” (PDF) (プレスリリース), 外務省, (2014年4月18日), オリジナルの2021年1月26日時点におけるアーカイブ。, https://web.archive.org/web/20210126105735/https://www.mofa.go.jp/mofaj/files/000038655.pdf 
  14. ^ “ASEANにおける日韓の影響力に大きな差? 初の調査結果に韓国ネット「当然だ」「韓国はこれから」”. Record China. (2021年2月17日). オリジナルの2021年2月17日時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20210217083627/https://www.recordchina.co.jp/b872154-s25-c100-d0195.html 
  15. ^ 李登輝小林よしのり『李登輝学校の教え』小学館、2001年7月1日。ISBN 978-4093890526
  16. ^ “タイ、一番好きな国は「日本」 韓国は8位”. iza. (2007年3月9日). オリジナルの2007年3月12日時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20070312020819/http://www.iza.ne.jp/news/newsarticle/world/asia/42577/ 
  17. ^ 姫田小夏 (2011年11月29日). “モンゴルでますます高まる嫌中ムード 「やりたい放題」に資源を獲得し、土地の不法占拠も”. JBpress (日本ビジネスプレス). オリジナルの2020年12月2日時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20201202194936/https://jbpress.ismedia.jp/articles/-/30549 
  18. ^ “アーミテージ氏が語る新しい日米安全保障体制”. 日経BP. (2006年7月11日). オリジナルの2008年6月8日時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20080608000617/http://www.nikkeibp.co.jp/sj/2/special/150/index3.html 

関連項目編集