高橋信三

高橋信三(たかはし しんぞう、1901年明治34年)8月13日 - 1980年昭和55年)1月19日)は、毎日放送(MBS)元代表取締役社長会長、東京12チャンネル(TX、現・テレビ東京)元取締役。東京都出身。 

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来歴編集

慶應義塾大学経済学部卒業後、1926年大正15年)[元号要検証]大阪時事新報社に入社、、1928年(昭和3年)毎日新聞社に移り、副主筆などをつとめた後1950年(昭和25年)にMBSの前身である新日本放送(NJB)設立に参加し、常務取締役に就任した。

毎日放送の実質創業者編集

MBSの設立・開局の中心人物として知られる。同局は毎日新聞系とされているが、実際には毎日新聞を依願退職した高橋が個人のコネクションをフルに活用し尽力して開局に漕ぎ着けたものであり、毎日新聞自体は余り積極的に支援しなかった。NJB初代社長として迎えられた杉道助大阪商工会議所会頭を務めた関西財界の長老格で、会長が空席だったこともあり、社長とはいえ実質会長に近い立場だった。

また、高橋等のラジオ事業が実現味を帯びてきた頃、出遅れた朝日新聞社が大阪地区でのラジオ放送を共同事業にしようと毎日新聞に持ちかけ、大阪財界をも巻き込んである程度成功する見通しが立ったが、高橋が猛反対したためご破算となり、これが朝日放送(ABC)の開局に繋がった。

従って、毎日放送と毎日新聞社との関係が他の在阪放送局と新聞社との関係とは異なり対等であることも、高橋の存在によるところが大きかった。

MBSテレビ開局編集

1953年(昭和28年)、NJB専務取締役に昇格。1955年(昭和30年)、大阪テレビ放送(OTV、現在のABCテレビ)をABCとの合弁で設立・開局したものの、当初から独自での開局にこだわり、1958年(昭和33年)近畿圏の民放テレビが4局に増やされる機会を狙って合弁解消を申し入れた。このとき、OTVの引き取り先をめぐってABC社長飯島幡司と杉によるジャンケンによるくじ引きが行われ、その結果OTVはABCに引き取られることが決まる。高橋にとって悲願となる単独でのテレビ開局が実現する形となった。NJBは社名を現在まで続く『毎日放送』に改め、1959年(昭和34年)3月1日毎日放送テレビが本放送を開始した。

しかし、MBSテレビは当初希望していたラジオ東京(KRT、現在のTBSテレビ)との東阪間ネットを断られ、またニッポン放送専務鹿内信隆との親交から実現しかけたフジテレビとのネットワークも社長水野成夫が先に開局した大関西テレビ(KTV、現在の関西テレビ)の設立母体だった産経新聞社社長に就いた絡みでKTVに奪われてしまう。結局民間初の教育テレビ局として準備が進められていた日本教育テレビ(NETテレビ。現在のテレビ朝日)との間でのネットワークを組むこととなり、MBSテレビは劣勢を余儀なくされたが、これを機に在阪局随一のキー局を目指し、在京各局と対等に渡り合う体制作りを進めた。

MBS社長編集

1961年(昭和36年)、杉の後を受けてMBS第2代社長に就任。同時に取締役会長のポストを設けることにし、毎日新聞社時代からの上司だった同社会長本田親男を初代会長に就けた。

千里丘移転編集

開局直後、大阪・堂島毎日大阪会館にあったMBS本社内にはテレビスタジオが3つしかなくしかも比較的小型だった。社長就任の前年(1960年)、アメリカを訪れた高橋はNBCの放送センターを見学し「日本でも市街地から離れた郊外に放送センターを設けるべき」と確信、大阪府吹田市千里丘陵の広大な敷地を購入して放送センターを設置し、番組製作、報道や営業を強化した。MBSの郊外移転は後に、NHKの東京・代々木への移転に影響を及ぼす。

大正テレビ寄席打ち切り事件編集

一方で在京局、特にNETに対する対等意識は年々強まり、NET発全国ネット番組のネット受けを拒否する事態にまでなっていった。

1963年(昭和38年)9月、NET発の『大正テレビ寄席』が自社発の『サモン日曜お笑い劇場吉本新喜劇』と同じ時間に移動してくると、MBSは上演される演芸のスタイルが受け入れられず低視聴率に喘いでいた『テレビ寄席』を打ち切った。この時、NETは『テレビ寄席』と『お笑い劇場』の放送時間を同一にし、逆に『お笑い劇場』を打ち切って両局間の対立は一触即発の状況になった。高橋はNETに「江戸笑芸は関西では受け入れられにくい。テレビ寄席の視聴率が低迷するのは当社にとって判りきっていたことで、互いに打ち切り合うという判断が最も正しいのではないか」と説明、理解を求めた。

一方で高橋はテレビ営業部門の事実上の責任者だった営業課長斎藤守慶に指示、大正製薬社長の上原正吉を説得する。斎藤は「両番組の放送時間がかち合ったので例えローカルになっても関西では新喜劇をやる。スポンサーとして残ってくれ」と述べ、最終的に高橋が上原とトップ会談を行って上原の首を縦に振らせた。

また、『テレビ寄席』が当初の水曜日から日曜日に移動したため、空いた水曜日昼枠をMBS制作全国ネット枠とさせ、1965年(昭和40年)の『アフタヌーンショー』立ち上げまで続けた。この枠から生まれたのが『ダイビングクイズ』で、『アフタヌーンショー』のスタートと共に日曜日午後2時台の放送となり、『お笑い劇場』から『がっちり買いまショウ』『素人名人会』と続くMBSの日曜昼間プラチナ枠の掉尾を飾って10年間続いた。

JRN結成とラジオニュース編集

1964年(昭和39年)、TBSラジオの『オーナー』のネット受けを行い、同じ毎日資本のRKB毎日放送と共にテレビに先駆けてラジオでTBSと正式にネットワークを結ぶ。1965年(昭和40年)、TBSラジオはこの『オーナー』を基にJapan Radio Network(JRN)を結成。同時にニッポン放送と文化放送主導の全国ラジオネットワーク(NRN)も結成され、MBSラジオは両方に加盟した。ただし、報道についてはJNN排他協定が兼営局についてはラジオも含めた局単位で適用されるという規定もあって、TBSからのネットニュースはABCラジオに流れることになり、MBSラジオは東京発のニュースも引き続き毎日新聞ニュースを自主制作で放送することとなった。

このとき毎日新聞ニュースの編集権は毎日新聞大阪本社にあったが、1974年(昭和49年)4月1日、TBSの新聞資本整理によりラジオのニュース編集権が移管されたのと同時にMBSに移管される。MBSは開局24年目でニュース取材の完全自主権を獲得し、タイトルから新聞の文字を削除して『毎日ニュース』とするが、これは腸捻転解消後にJNN排他協定がラジオにも適用されることを見越した、いわば前段階であった。

ただ、JRN結成直前に受け入れたTBS発番組『オーナー』が関西では全く支持されず、ABCラジオはおろか後発のラジオ大阪にも抜かれMBSラジオは聴取率最下位に陥る。これがきっかけで、高橋はより地域色を強めた番組を投入するように指示。TBSからのネット受けを早朝深夜の一部時間帯に限定したり、番組本編が流れずCMだけネット受け(企画ネット)となるケースも出た。そして1970年代以降、『ありがとう浜村淳です』『ごめんやす馬場章夫です』などのヒットでMBSラジオは復活を遂げることになる。

なお、MBSは両ネットワークの立ち上げ当初はNRN側の番組制作にも積極的に参加していたが、その後文化放送との関係が大きく縮小されていく。NRNの全国ネットニュースを中心に文化放送発のネット受けが産経新聞社や同社創業家前田久吉の資本が入ったラジオ大阪担当となったことや、文化放送が旺文社を通じてテレビ朝日との関係を強化したことに加え、MBSはNRNを「FOLネット」の延長線上と考えている節があったためで、特に野球中継では1976年(昭和51年)4月改編で日曜日の阪急ブレーブス戦中継を開始したのをきっかけに文化放送が制作する週末のNRN全国中継カードのネット受けを打ち切った。

テレビ東京支援と相次ぐ打ち切り事件編集

1968年(昭和43年)、日本科学技術振興財団が免許を受けた「科学テレビ」(別名東京12チャンネル)は民放でありながらCMをまったく放送しないという独自路線のために慢性赤字に陥り、財団は経営破綻寸前になった。在京民放各局が支援のため「科学テレビ協力委員会」を作り、その要請を受けMBSは科学テレビの放送番組制作を請け負う新会社「株式会社東京12チャンネルプロダクション」(現在の株式会社テレビ東京)に出資し、高橋も同社の取締役に就任して支援に打って出る。広域独立局という扱いだった科学テレビを首都圏第5の民放局に昇格させて財団から独り立ちさせるとともに、その東京12チャンネルを受け局「東京毎日放送」に生まれ変わらせてMBSのキー局指向を実現に導く狙いであった。

しかし同年12月、東京12チャンネルプロダクションの筆頭株主に日本経済新聞社が就く。政財界からの要請に応えたものだったが、このとき日経はMBSのキー局だったNETの大株主であった。1974年に日経はその持ち分を朝日新聞社旺文社に売却、更に得た資金を12チャンネルへの投資につぎ込んだのだった。こうしてMBSの関与は薄くなるが、高橋はネットワーク解消後も亡くなる1980年まで東京12チャンネルに取締役で在籍して、MBSに取って代わる近畿地区のテレビ東京系列局(現在のテレビ大阪)開局のために支援を続けた。1973年(昭和48年)、正式に総合放送局へ移行した「株式会社東京12チャンネル」を経て現在のテレビ東京ホールディングスに至るまで、MBSは大株主上位10名に名を連ね、安定株主としてテレビ東京の発展を支えている。

1971年(昭和46年)12月31日、NET発の『23時ショー』をMBSは一方的に打ち切った(後述)。しかし、12チャンネルへの支援でキー局指向を高めたMBSは在京局とあらゆる面で互角の勝負ができるほどの総合力をつけており、高橋自身常に前向きで先取りした経営方針を採ったことも奏功した。腸捻転ネット解消直前には在阪局トップの業績を叩き出すまでになった。

腸捻転解消へ編集

1974年11月18日、TBS社長の諏訪博が高橋を訪ねる。諏訪はMBSとABCの腸捻転ネットが見過ごせない状況になったと判断、「もしABCがNET系列に移行するならTBSとJNNはMBSの系列入りを諸手を上げて歓迎する」と述べて高橋にネットチェンジへの理解を求めてきた。高橋はこれを受諾。諏訪は直後にABC社長原清に会って「朝日新聞さんとの関係を鑑みればABCはいつかJNNを離れる日が来る。今なら一番円滑に事が進む」と述べて番組ネットの打ち切り、JNNネットワーク協議会と五社連盟からの退会を通告した。1975年(昭和50年)3月31日、MBSテレビはNET(ANN)系列からTBS(JNN)系列に変わり、同時に五社連盟にも参加した。

このネットチェンジで『大正テレビ寄席打ち切り事件』の時その存続に腐心した『日曜お笑い劇場』がスポンサーの大正製薬の意向でABCテレビに移動となる。高橋はMBSの社運をかけたプロジェクトだった吉本新喜劇の放送を何としても続けさせるため取締役テレビ営業局長に昇進していた斎藤に指示して営業部門をフル回転させ、吉本興業ともタッグを組んで新規スポンサーとなる地元企業の獲得に奔走した。結果、TBS発全国ネット番組の絡みで土曜日の午後に移動となりながらも『花月爆笑劇場』のタイトルで存続が決まり、放送時間も拡大することになった。また同時に後続番組だった『買いまショウ』のスポンサー江崎グリコを説得、日曜お笑い劇場の枠が空いた日曜12時台前半に移動させた。

MBS会長編集

1977年(昭和52年)、8期16年間務めた社長を退任して代表取締役会長となった。後任には毎日新聞社社長を経験した後副社長に迎えていた坂田勝郎を据えた。しかし、高橋は大阪テレビ時代からの腹心だった斎藤を自身の後継者と考え、将来の社長に据える意向だった。斎藤は当時まだ49歳と社長を任せるには若かったため、適当な年齢になるまでのつなぎ的な役割を坂田に期待した。

同年、古巣で親会社の毎日新聞社が経営危機に陥った際には社友として新会社への出資に応じ、社外役員にも就任。同社の再建に貢献した。

1980年(昭和55年)1月19日、会長在職のまま肝腫瘍のため死去。享年80(満78歳没)。MBSは会長が空席、坂田のワントップとなり76歳と高齢になっていた坂田の負担が重くなる。同年6月の株主総会で、坂田は社長を退任、大阪テレビ経理部長などを務めた高木一見が後任のMBS第4代代表取締役社長となった。斎藤が高橋の遺訓を受けて第5代社長になるのは、それから5年を経た1985年(昭和60年)のことだった。

人物編集

エログロ排除路線編集

社長時代は日本民間放送連盟(民放連)の副会長を兼務。

1971年にNETテレビ制作の『23時ショー』のネット受けが打ち切られた[1]ことは、お色気番組を嫌う高潔な性格だった高橋個人の意向が大きく関わったとされる[要出典]。毎日放送テレビはNET制作の学校放送番組をネットする準教育局という立場でもあり、高橋はNETの路線変更を嫌っていたという[要出典]なお同時期、MBSは『バラエティショー 夜の大作戦』(自社発)と『プレイガール』シリーズ(東京12チャンネル発)の相互ネットを行っている。[独自研究?]

のちに民放連会長が社長を務める在京局[どれ?]がお色気番組を放送すると、高橋は地方局の立場から批判する[要出典]など、厳格な放送人として知られるようになった。

大阪テレビ放送(OTV)の時代に高橋の指導を受けた社員が多く在籍していたABCテレビは、『23時ショー』打ち切りの一件のあと、TBSが製作した同種の番組『ナイトUP』のネットを取りやめ、番組自体が打ち切られる事態にまで発展した。その後、『ナイトinナイト』を立ち上げるときも「エロ・グロはやらない。ハダカは一切出さない[要出典]」という大原則を決め徹底したり(ナイトinナイト#概要参照)、『トゥナイト』『ウイークエンドドラマ』等のネットを拒否したりするなど、特に厳格な対応をとる路線を続けている。この路線は他局にも波及し、関西テレビ(KTV)はフジテレビオールナイトフジ』のネットを拒否した。在阪局のエロ排除路線は他地方にも波及し、日本テレビ系列でも『11PM』が山口放送などの非マストバイ局で軒並み打ち切られるようになった。[独自研究?]

交友関係編集

阪急グループ総帥の清水雅とは慶應義塾大学時代の同級生であり、南海電気鉄道元社長・会長の川勝傳とは親しい間柄であった。

関連項目編集

脚注編集

  1. ^ 『テレビ史ハンドブック 改訂増補版』自由国民社、1998年 p.70