株式会社中日新聞社(ちゅうにちしんぶんしゃ)は、愛知県名古屋市中区に本社を置く日本新聞社であり、中日新聞中日スポーツの発行元でもある。社の字は「示土」を使用している。

株式会社中日新聞社
Chunichi Shimbun Co., Ltd.
Chunichi Shimbun Headquarters.jpg
中日新聞本社(愛知県名古屋市中区)
種類 株式会社
本社所在地 日本の旗 日本
460-8511
愛知県名古屋市中区三の丸一丁目6番1号
北緯35度10分43.9秒
東経136度53分49.7秒
座標: 北緯35度10分43.9秒 東経136度53分49.7秒
設立 1942年9月1日[1]
業種 情報・通信業
事業内容 日刊新聞雑誌書籍の発行
代表者 大島宇一郎(代表取締役社長[1]
資本金 3億円 [1]
売上高 1,408億1,591万円(2015年3月[1]
従業員数 3,001人 (2015年7月1日現在)[1]
決算期 3月末日
関係する人物 大島寅夫(代表取締役副会長[2]
白井文吾(代表取締役会長)
外部リンク www.chunichi.co.jp
特記事項:上記設立日は新愛知新聞社と名古屋新聞社の合併による中部日本新聞社の設立日。創業時期は無題号(新愛知の前身)、金城たより(名古屋新聞の前身)がともに創刊した1886年3月としている。
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名古屋の他、東京都千代田区東京本社東京新聞東京中日スポーツを発行)、石川県金沢市北陸本社北陸中日新聞日刊県民福井を発行)、静岡県浜松市東区東海本社を置いており、名古屋の本社は総本部に当たる。

プロ野球中日ドラゴンズの親会社である。

目次

概要編集

戦前の愛知県の二大新聞社であった新愛知新聞社(しんあいちしんぶんしゃ)と名古屋新聞社(なごやしんぶんしゃ)が、戦時下による新聞社の統廃合命令に伴って1942年に合併し、中部日本新聞社(ちゅうぶにっぽんしんぶんしゃ)として設立された。

その後、1954年に「中日スポーツ」を創刊、1956年には東京に進出して東京中日新聞(現・東京中日スポーツ)を創刊、そして1960年には北陸新聞社を買収して北陸中日新聞を創刊。1965年に題字を「中日新聞」に改題。1963年に東京新聞を発行する東京新聞社都新聞と、新愛知新聞社系列の国民新聞が合併してできた新聞社)の経営に加わり、1967年10月に東京新聞の編集と発行を東京新聞社から継承した。1993年には経営が悪化していた日刊福井を傘下に置き、日刊県民福井とした。1971年には社名を中部日本新聞社から中日新聞社に変更し、現在に至っている。2011年8月からは小学生向けの週刊新聞である「中日こどもウイークリー」が創刊された。発行部数は三大紙の毎日新聞(300万部)や、日本経済新聞(277万部)・産経新聞の全国紙より多い。朝刊333万部、夕刊70万部、スポーツ紙60万部。

各新聞の発行部数(2016年1月)
各新聞 朝刊 夕刊
中日新聞 2,450,991 403,884
東京新聞 502,840 187,137
北陸中日新聞 95,090 8,092
日刊県民福井 38,000 0
中日スポーツ 423,456 0
東京中日スポーツ 142,785 0

社旗・社章編集

 
中日新聞社の社旗が掲げられた看板

現在掲げられている社旗[3]1962年9月に作られ、上半分が赤、下半分が紺色になっている。上半分の左側には中日新聞社の社章(後述)、下半分の右側には「中日」の文字が白抜きで染め抜かれている。なお、赤は燃える情熱、紺色は無限の発展と冷静さ、白は公正・中立を意味している。東京本社で使う物では「中日」の部分を「東京新聞」に差し替えている。この社旗は、当初は1956年、東京中日新聞(現:東京中日スポーツ)が創刊された当時に東京支社(現:東京本社)限定の社旗として使われていたものを1962年に中日新聞社全体で使うようになった。なおバリエーションとしては、紺色部分の「中日」の部分を、東京本社で使う物では「東京新聞」に、北陸本社で使う物では「北陸中日」に、日刊県民福井(福井支社)で使う物は「日刊県民福井」に、中日スポーツで使用する物は「中日スポーツ」のロゴ、東京中日スポーツで使う物は「東京中日スポーツ」のロゴとそれぞれ差し替えている。 ちなみに、中日新聞が親会社を務めるドラゴンズ球団旗はこれをアレンジしたものが使われる(社章の部分が筆記体「Dragons」ロゴになっているもの)。

それ以前の社旗は赤色に白抜きで中日新聞社の社章が大きく染め抜かれ、社章の下部に白抜きで「中部日本新聞」と染め抜かれていた。

社章は中央に「中」の文字をあしらったもので、その両端にはそれぞれ2本のやや太い線が出ている。社章は翼をイメージしたもので、同社の発展を象徴化したものである。社章そのものは前身の中部日本新聞時代からあったものだが(1942年9月制定)、社章の規格が厳密に定められたのは、前述した現在の社旗が定められた時と同じ1962年9月である。なお、社章が中日新聞グループに登場するようになったのは1999年2月1日付の朝刊からである。また、この社章はかつてドラゴンズのユニホームの袖部分にワッペンとして縫い付けられていたこともある。

新聞の発行地域編集

一般紙編集

スポーツ紙編集

中日スポーツ

東京中日スポーツ

  • 関東西部を除く静岡県山梨県の一部エリアで販売。
  • なお、静岡県の中部・東部においては中日スポーツと東京中日スポーツが併売されている。また、新潟県は一般紙・スポーツ紙合わせて中部地方で唯一販売エリア外となっている。

コラム編集

  • 中日新聞・北陸中日新聞:中日春秋(ちゅうにちしゅんじゅう)
  • 東京新聞:筆洗(ひっせん)
  • 日刊県民福井:緑風(りょくふう)
※「筆洗」は、通常は「中日春秋」と同一内容だが、日によって独自のものになることもある。
※ 夕刊のコラムは「紙つぶて」と「夕歩道」。

本社編集

名古屋本社
愛知県名古屋市中区三の丸一丁目6番1号
東海本社 
静岡県浜松市東区薬新町45番地
東京本社
東京都千代田区内幸町二丁目1番4号
北陸本社 
石川県金沢市駅西本町二丁目12番30号


支社・総局・支局・通信局・通信部編集

支社編集

大阪支社
大阪府大阪市北区堂島二丁目1番43号 紀陽銀行大阪ビル
岐阜支社
岐阜県岐阜市柳ヶ瀬通一丁目12番地 岐阜中日ビル
福井支社
福井県福井市大手三丁目1番8号

総局編集

豊橋総局(旧・豊橋支局)
愛知県豊橋市八町通4-52-1
一宮総局(旧・一宮支局)
愛知県一宮市大江1-13-13
三重総局
三重県津市鳥居町227-2
静岡総局
静岡県静岡市葵区呉服町一丁目2番地 三井住友海上ビル
 
中日新聞可児通信部(岐阜県可児市)

支局・通信局・通信部編集

  • 総局以外に支局・通信局・通信部がある(静岡を含めた東海4県に関しては、「○×」と名の付く行政区分には、総局が設置されているところを除き、総局以下の取材拠点のうち、多くの拠点が設置されている[注 1])。なお中日新聞朝刊の各地方版には、地域のニュース・話題などの提供の連絡先として、それぞれ総局・支局・通信局・通信部の連絡先が記載されている。

分散工場編集

 
金城工場(2016年11月)
金城工場
愛知県名古屋市北区金城4丁目3−19
辻町工場
愛知県名古屋市北区辻町2丁目1-1
豊田工場
愛知県豊田市美山町3丁目34-34
岐阜工場
岐阜県岐阜市六条大溝3丁目2-20
東濃工場
岐阜県中津川市茄子川1642-167
浜松都田工場
静岡県浜松市北区新都田1-3-4
幸工場
石川県金沢市北安江3丁目10-30
埼京工場
埼玉県戸田市上戸田1丁目22−6

受託印刷工場編集

塩浜工場
元々は東京タイムズの印刷工場だったが、現在は東京都内で物流倉庫などを運営するアサガミのグループ企業である「アサガミプレスセンター」が運営。同工場では東京新聞・東京中日スポーツを受託印刷する他、読売新聞の受託印刷も行っている。
川崎工場
朝日新聞社系の朝日プリンテック川崎工場で2011年4月から東京新聞を受託印刷。なお中日新聞社の幸工場では朝日新聞の富山県・石川県向け(大阪本社版)の受託印刷を同じ時期に開始している。
座間工場
朝日新聞座間工場(凸版印刷系のトッパンメディアプリンテック東京が運営)で2010年から東京新聞夕刊の印刷を開始。
越中島工場
毎日新聞社系の東日印刷本社工場。東京新聞を受託印刷。

過去に存在した工場編集

瀬谷工場
東京新聞の神奈川県・静岡県向けを印刷していたが、2011年3月末で閉鎖。現在は朝日プリンテック川崎工場での受託印刷になっている。

印刷委託の主要新聞編集

出版事業編集

中日新聞社は、書籍雑誌などの出版事業を名古屋本社と東京本社でそれぞれ別の部署で行っている。

名古屋本社

東京本社

  • 東京新聞出版局」(出版者記号8083)の名称で出版事業を行い、東京新聞・東京中日スポーツなどに連載された小説・エッセイなどの単行本を発行。過去には登山専門誌「岳人」を発行していたが、2014年9月号から発行元がアウトドア用品の製造・販売で知られる「モンベル」(本社:大阪府大阪市)のグループ会社「ネイチュアエンタープライズ」に移管された。

備考

  • 名古屋、東京両本社が発行した出版物は、中日新聞・東京新聞・北陸中日新聞の販売店でも取り扱っている。中日新聞縮刷版は、関東地方では東京新聞販売店に申し込めば購入できる。ちなみに、東京新聞は縮刷版を発行していない。

放送局との結びつき編集

中日資本のテレビ局はフジテレビ系列FNNFNS)との結びつきが強い(*印のついている局)。

地元放送局及び関東独立局への影響力編集

ブロック紙としては、北海道新聞西日本新聞同様に地元の複数の放送局の株主になっているが、特に中日の場合はそれが顕著で、東海三県の民放テレビ局全7局のうち4局の大株主(間接的な例を含む)となっている。そのため、2004年マスメディア集中排除原則の上限を超えて放送局に出資していたとされる事例が多数報道されたことを契機として総務省が行った調査[1]では、違反事例が数多くみられた。

  • 中日は東海ラジオ株式の35.8%を保有しているため、同一エリア内にある中部日本放送(CBC、放送持株会社[注 3])、ZIP-FM、三重エフエム放送、岐阜エフエム放送(いずれもFM局)の10%を超える株式保有が違反とされた。
    • CBCは元々中日新聞社がバックアップして開局した局であり、1951年に開局した日も中日新聞発足日の「9月1日」に拘ったとされる。その後、同局は中日出身者の代表者・小嶋源作が採った「新聞と放送は別個の物」とした方策から東海テレビほど中日色が強くないと言われてきた。しかし、同局の一部の個人株主等が実は名義のみで実態は中日が保有していたことが明らかになった。現在、CBCの中日の出資比率は9.85%と発表されている。
    • 三重エフエム放送、ZIP-FMについては、以前は中日がそれぞれ40%、30.58%の株式を保有していたが、現在は両社とも中日の出資比率は10.0%となっている。
    • 岐阜エフエム放送については、中日が23.29%、岐阜新聞が19.25%を保有、両社とも同一エリアに10%を超えて出資する中波ラジオ局がある(岐阜新聞は岐阜放送)ため10%を超える出資は違反であるが、2008年3月31日現在でも出資比率はそのままだった。その後経営破綻し、2014年に新旧分離で発足した「株式会社エフエム岐阜」は、TOKYO FMJFNCFM AICHIを中心とした経営となり、新聞社との直接的な出資関係がなくなった。
  • 東海テレビは東海ラジオの子会社であった(これ自体は違反ではない)ため、中日によるテレビ愛知、三重テレビに対しては10%、石川テレビに対しては20%を超える出資も違反とされた(石川テレビについては隣接区域への出資比率規制緩和(1/5→1/3)により結果的に解消された)。なお、東海ラジオが東海テレビ株の一部を売却して同局への出資比率を下げ、現在は子会社ではなくなっている。
    • テレビ愛知は日本経済新聞社との合弁。最後発ながらこの資本関係が強みを生かし、中日ドラゴンズ主催試合の中継権を持っている(先発局のメ〜テレ中京テレビは中日が出資していないため持つことができない。また、以前は中日資本であってもサービスエリアの問題などもあり、テレビ愛知での中継が出来なかった)。
    • また、東海テレビ自体も複数の放送局の大株主となっていた件が違反とされ、石川テレビ・富山テレビについては出資比率規制緩和により解消されたが、三重テレビについては中日ともども出資比率を10%以下に下げ、2007年5月1日現在、ナゴヤドームが32.79%(中日・東海テレビの超過分に相当)を保有する筆頭株主となっている。
  • また、石川テレビ株式の23.45%を保有(現在は30.8%まで出資比率を引き上げている)していたため、同一エリアのエフエム石川に対する10%を超える出資も違反とされた。
  • 東京都唯一の独立局(放送大学を除く)であるTOKYO MXの第2位の主要株主である。

岐阜県内の事情編集

  • 地元の地方新聞である岐阜新聞とは岐阜県におけるシェアを巡り犬猿の仲であると言われる。かつて中日ドラゴンズの監督交代を巡る騒動の中で、中日側が岐阜県内の拡販を狙って岐阜県出身者の高木守道の登用を強く促したと言われるほどの特異性を持つ(他社マスコミによって報じられた)。
  • 岐阜県域独立局である岐阜放送(ぎふチャン)のテレビ電波送信は、名古屋市内の大半で受信困難なほどに名古屋方向へのスピルオーバーを抑えている。一方、同じ独立局である、中日傘下の三重テレビ放送はスピルオーバーをほとんど制限していないため、名古屋市内をはじめ、愛知県内の多くの地域でも視聴が可能である。
  • また、ぎふチャンラジオでは、中日ドラゴンズの試合結果を放送するときに、一般的な「中日対巨人」などという言い方ではなく「ドラゴンズ対巨人」などと言い換えている。ぎふチャンテレビでの中日戦中継はビジター戦のみである。
    • ただし、岐阜新聞・岐阜放送の公式webサイト上の文章では、「中日」を使用している。
    • またビジター戦の内、東京ヤクルトスワローズ主催ゲームについては、中日新聞東京本社東京新聞)と関係が深いTOKYO MXの制作である。また、以前放送されていた横浜ベイスターズ主催ゲームを制作していた(現在は完全自社製作からTBSからの映像購入と独自映像挿入に移行したため、独立局へのネットが制限された)tvkも、中日新聞社が主要株主である。
    • 1980年代末期には、CBCで放送できない場合に、CBC制作でぎふチャンテレビで放送された例があった。この時期の中日新聞の経営陣は、岐阜新聞との関係が険悪でなかった大島派(後述)だった模様。その後は、放映権が広島球団側にある長良川球場での広島主催中日戦でこの形態での放送が行われた。
  • なお、ぎふチャンラジオは在中京AM(中波)・FMの民放ラジオ全8局中、長らく唯一中日資本が直接・間接共にない局であった[注 4]。このためか、2010年9月30日までは、愛知県内では中日新聞のみ極小サイズで番組が掲載されていた[注 5]
  • 2010年代に入り、中日新聞が岐阜放送に資本参加し、2015年3月31日現在では12,000株(2.00%)の株式を保有している[4]
  • 毎年夏に開催されている長良川の花火大会が中日新聞主催の全国選抜長良川中日花火大会と岐阜新聞主催の長良川全国花火大会と2つ存在するのも対抗意識の表れと言われる。ちなみに開催回数については岐阜新聞主催の方が多いが、開催日については例年、中日新聞主催の方が先行する。
  • 中日成立前の前身である名古屋新聞(小山家)・新愛知(大島家)と岐阜新聞の前身・岐阜日日新聞との関係は、愛知県西部や岐阜・三重県を主な地盤とした前者とは競合関係で犬猿の仲だった一方、後者は三河地域を中心とした愛知県東部が地盤で、直接の競合が少なかったためか良好だったとされる。
  • また、現在も前述の通り一部で共同で行っている事業があるほか、東京本社(東京新聞)との関係は直接競合しないためか険悪ではない模様。連載小説「親鸞 激動編」や共同通信の連載「仮面の家」(後に同名で単行本化[注 6])など、岐阜新聞と東京新聞とでデイリーニュース以外で共通の配信があることもある。

その他編集

著名な社員編集

  • 草野武志(中日スポーツ総局)
    長年競馬の本紙予想を担当、『KEIBA BEAT』東海テレビ版の解説者。
  • 高橋尚子(マラソン選手)
    本社客員。

関連放送事業者編集

※印はフジテレビ系列FNNFNS)、★印はニュース配信局。 また、記載の比率は総株式発行数に対する出資比率(2010年3月31日時点[6])で、太字は筆頭株主を表す。

東海地方

滋賀県

関東地方

北信越地方

北海道

出資する放送事業者編集

東海地方

北信越地方

関東地方

関連企業編集

脚注編集

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注釈編集

  1. ^ ただし、近隣の都市に支局が設置されている場合や、比較的大きくない市の場合は、人員が多い事などを考慮してか、通信局や通信部を設置しない場合もある。
  2. ^ 富山県のみ、1989年4月から2011年3月までは朝日新聞東京本社の紙面を朝日新聞名古屋本社で印刷・輸送、さらに石川県福井県、及び1989年3月までの富山県は京都市内(現在のものとは別)の朝日新聞直営の工場を使用していたが、中日新聞との相互提携の実現により、2011年4月から現在の形となった。
  3. ^ a b 2013年3月まではテレビ・ラジオ兼営局だったが、同年4月に子会社のCBCラジオにラジオ放送事業と放送免許を譲渡・継承。2014年4月に子会社のCBCテレビにテレビ放送事業と放送免許を譲渡・継承し、放送持株会社となる。
  4. ^ エフエム岐阜は、旧社(岐阜エフエム放送)時代は中日新聞・岐阜新聞の両紙が出資していたが、新社(エフエム岐阜)には中日新聞はエフエム愛知を通じた間接的な関係となり、岐阜新聞は出資しなかった。また、一時期中日が出資していた愛知国際放送(RADIO-i)が経営破綻し(末期は中日が資本を引き揚げて興和の完全子会社だった)、その実質的後継として東京都に本社を置くInterFMが名古屋支社を設置してRadio NEOを開局させたが(2016年2月に株式会社Radio NEOとして分社化)、こちらは木下工務店グループであり中日新聞との関係が一切ない。
  5. ^ 1980年代まで、朝刊の愛知・三重版ではぎふチャンラジオ(当時岐阜ラジオ)の番組は夕方~深夜(当時24:30終了)までしか収録されていなかった。テレビについては中日系の三重テレビと同列でハーフサイズにて収録されていた。また同地域の夕刊には岐阜テレビ・ラジオの番組表は収録されていなかった
  6. ^ 単行本あとがきによると、全国43紙で連載とある。

出典編集

  1. ^ a b c d e 会社概要”. 中日新聞社 (2015年7月1日). 2016年1月25日閲覧。
  2. ^ 中日新聞:会社概要:中日新聞社から(CHUNICHI Web) 2014年4月1日
  3. ^ 2011年2月26日の「中日新聞」朝刊15面(学ぶ)『しんぶんのヒ・ミ・ツ』(Newspaper In Education内)より。
  4. ^ 出典:日本民間放送連盟 『日本民間放送年鑑2015』 コーケン出版、2015年11月20日、355-356頁。
  5. ^ 中日新聞、2億8600万円申告漏れ…国税指摘 読売新聞 2012年6月29日
  6. ^ 『日本民間放送年鑑 2010』 - 日本民間放送連盟編(コーケン出版、2010年)

関連項目編集

外部リンク編集