メインメニューを開く

株式会社スギ薬局(スギやっきょく)は、愛知県大府市に本部を置く、日本の薬局ドラッグストアチェーン。現在の法人は、スギホールディングス株式会社(旧:株式会社スギ薬局)の子会社。

スギホールディングス株式会社
Sugi Holdings Co., Ltd.
Sugi Pharmacy headquarters.2008.jpg
スギホールディングス本店
種類 株式会社
市場情報
本社所在地 日本の旗 日本
474-0011
愛知県大府市横根町新江62番の1[1]
本店所在地 446-0056
愛知県安城市三河安城町1丁目8番地4
設立 1982年昭和57年)3月8日
(株式会社スギ薬局)(注1)
業種 小売業
事業内容 保険調剤、医薬品・健康食品・化粧品・日用雑貨の販売
代表者 代表取締役会長 杉浦広一[1]
代表取締役社長 榊原栄一
代表取締役副社長 杉浦克典
資本金 154億34百万円
2019年2月28日現在)[2]
発行済株式総数 63,330,838株
(2019年2月28日現在)[2]
売上高 連結:4,884億64百万円
単体:435億19百万円
(2019年2月期)[2]
営業利益 連結:258億17百万円
単体:141億89百万円
(2019年2月期)[2]
純利益 連結:179億40百万円
単体:116億27百万円
(2019年2月期)[2]
純資産 連結:1,665億63百万円
単体:1,542億40百万円
(2019年2月28日現在)[2]
総資産 連結:2,654億81百万円
単体:2,225億25百万円
(2019年2月28日現在)[2]
従業員数 連結:5,494人、単体:6人
(2019年2月28日現在)[2]
決算期 2月28日
主要株主 株式会社スギ商事 33.33%
(2019年2月28日現在)[2]
主要子会社 (株)スギ薬局100%
スギメディカル(株)100%[2]
外部リンク www.drug-sugi.co.jp/hd/
特記事項:注1:2008年9月1日に現在の株式会社スギ薬局などに事業を新設分割にて承継し、商号変更・純粋持株会社に移行。
テンプレートを表示

概要編集

他のドラッグストアと同様に薬だけではなく、化粧品・日用品・食品・アルコール飲料なども取り扱っている。店名は、調剤を行っている店舗は「スギ薬局」調剤を行っていない店舗は「スギドラッグ」「ドラッグスギ」として区別でき、調剤設備だけある店舗も存在する。もちろん、処方箋による調剤を行っている店舗や調剤を行っていない店舗でも薬剤師が常駐している店舗では、薬剤師による販売を義務付けている第一類医薬品の取扱いのある店舗がある。”調剤併設型ドラッグストアを中心に展開しており調剤に強いドラッグストアとして、一部の店舗では無菌製剤室を備え高度な在宅医療を取り組み拡大を図っている。超高齢化社会における健康寿命の延伸としての売場展開、病気の進行を抑える調剤とQOL向上に取り組む企業である。

社名の“スギ”は、創業者の苗字の「杉浦」と「杉の木」から採用した。コーポレートコピーは「ちゃんとあなたと関係したい」[3]

なお、似た名称で同じドラッグストア業態のスギヤマ薬品、また創業者と同姓の杉浦薬品があるが、両者とスギ薬局との資本的・人的関係は全くない。

沿革編集

所在地編集

物流センター編集

  • 日進 - 愛知県日進市。スギ薬局として初めての物流拠点として1997年7月より稼動。
  • 中部ロジスティクスセンター - 愛知県春日井市2005年7月より本稼動。通称:SLC中部であったが2016年の物流センター移転に伴い役割を終えている。
  • 愛知西 - 愛知県愛西市

その他編集

  • スギグループ東京商品本部 - 東京都中央区東日本橋三丁目7番14号 サクセス東日本橋ビル(このビルには薬事研修センターも入居)
  • 薬事研修センター - 名古屋校(愛知県名古屋市中区)、東京校(東京都中央区)、大阪校(大阪府大阪市阿倍野区
    • かつては京都にも構えていたが、大阪校開設に伴い、京都校を統合する形となった。
  • 地域営業事務所 - 関東(埼玉県川口市上青木店2階)、関西(大阪府大阪市新大阪宮原店2階)

グループ会社編集

現在のグループ会社編集

かつてのグループ会社編集

店舗編集

店舗は愛知県など中部地方が中心だったが、2002年頃から関西地方にも店舗を増やし、2006年には埼玉県への出店を皮切りに関東地方への進出をはじめた。

近年では「2010年1000店舗売上3500億円」を目標に掲げ、積極的なM&Aで店舗網の拡大を図っている。2006年ヤオコーから子会社のドラッグストア部門を譲り受けたのをはじめ、2007年にはディスカウントストアのジャパン飯塚薬品を買収し、連結売上高でマツモトキヨシホールディングスに次ぎ業界2位となった。

「スギ薬局」「スギドラッグ」「ジャパン」の店舗ブランド名で展開している。

2017年9月1日より、愛知県豊明市の前後店で24時間営業を開始した。以降、名古屋市の東新町店や大阪市の道頓堀東店など24時間営業の店舗を増やしている。

店舗数編集

2019年2月現在、1,190店舗(ジャパンを含む)を出店[7]。地盤の中部地方が1/3以上を占めている。

     
鮎川店(295号店)
今福鶴見店(260号店)
都島毛馬店(438号店)

ポイントカードや各種電子マネーへの対応編集

現在編集

ポイントカードを導入しており、紙製のバーコードが印刷されたカードを作ってもらうと、購入額に応じてポイントが付与される。基本は100円(税込、以下同じ)で1ポイント、土曜日・日曜日(一部店舗は月曜日と金曜日)はポイントが2倍だが、それ以上付与されるセールが頻繁に行われる。ポイントの有効期限は10年間と長いのが特徴である(それ以降は付与日起算で年ごとにポイントが失効する)。ポイント数に応じて交換できるものは物品のほか、ANAマイレージクラブの航空マイレージにも交換可能である。なお、2008年平成20年)6月30日までは、JALマイレージバンクとも提携していた。

店頭ではクレジットカードでの支払いも可能であり、ポイントカードと兼用のスギカードという提携クレジットカードを発行している(JCBブランドはJCBが、VisaおよびMasterCardブランドはNICOSが発行)。このスギカードでは、ポイントが常に100円あたり1ポイント増しで付与される。

2018年平成30年)3月5日より、全国交通系ICカードQUICPay楽天EdyIDnanaco、同年7月より、WAONの各種電子マネーが全店舗で使えるようになった(それ以前でも、一部店舗では種類を絞って導入していた)。 また、2019年平成31年)4月8日より、バーコード決済式の電子マネーの、AlipayWeChatPayが同年(令和元年)5月20日からは同じくバーコード決済式の電子マネー、d払い、auPay、LINE PayPayPay、楽天Payの各バーコード決済式の電子マネーが一部の店舗を除いて、使えるようになった。 ただし、交通系ICカードのPiTaPaは対応しておらず、使用不可である。また、各種電子マネーのチャージは対応していないため、事前にチャージ可能な店などで済ませておく必要がある。なお、ポイントカードとの併用は可能である。

過去編集

環境保護の観点からレジ袋の削減にも取り組んでおり、精算時に断ると2ポイントが付与された(名古屋市内の店舗では、ポイントの代わりにエコクーぴょん1ポイントを受け取ることもできた)ほか、店舗によっては支払い金額を1円引いていたが、2018年3月現在ではほとんどの店舗で廃止となっている。

不祥事編集

景品表示法違反(優良誤認)編集

2017年11月7日の花から抽出したイソフラボンを含む機能性表示食品を摂取さえすれば、あたかもやせるような広告をしていたとして、景品表示法違反(優良誤認)で消費者庁から再発防止の措置命令を受けた[8]

CM編集

ナレーションは上田定行他が担当している。

愛・地球博開催時にはタイアップ企画として世界中の色々な地方の健康法を紹介しつつ「日本ではスギ薬局」というオチのものもオンエアしていた。

TVCMでは店舗のトレードマークである赤い看板が色々な形に変わったりなどユニークな内容の作品が多い為か、そのようなCMの場合は、フィクション性のあるドラマ放映の際に表示される注意書きのような断りが画面隅に表示されることもある。

東海地方の民放局で放送されるラジオCMでは、ユニークなストーリー仕立ての広告を行うことで有名である。

その他編集

TBSテレビがっちりマンデー!!2014年5月4日放送分で当社の特集が組まれ、杉浦広一 代表取締役会長・杉浦昭子 代表取締役副社長 夫妻がスタジオ出演した[9]

日本テレビ系列24時間テレビ 「愛は地球を救う」』の募金箱をスギ薬局グループ各店に設置している(募金の寄託先は中京テレビ)。

脚注編集

[ヘルプ]
  1. ^ a b 会社概要”. スギホールディングス. 2016年9月30日閲覧。
  2. ^ a b c d e f g h i j k l m n o p q r s t u v 有価証券報告書-第37期(平成30年3月1日-平成31年2月28日)”. EDINET. 2019年7月14日閲覧。
  3. ^ 以前放送されていたTVCMでは、ナレーターが最後にコーポレートコピーを読むということもあったが、現在は行われていない。
  4. ^ a b c d e f g h i j k l m n o p 沿革”. スギホールディングス. 2016年9月30日閲覧。
  5. ^ グループ内再編に関するお知らせ (PDF)”. スギホールディングス (2012年9月18日). 2013年4月16日閲覧。
  6. ^ 2016年8月「新物流センター」・「新本部」を開設、2016年1月13日
  7. ^ 店舗数推移”. スギホールディングス. 2019年7月14日閲覧。
  8. ^ 「飲めばやせる」は駄目=機能性表示食品で初命令-消費者庁:時事ドットコム”. 毎日新聞 (2017年11月7日). 2018年2月11日閲覧。
  9. ^ TBS. “過去の放送内容”. 2014年5月9日閲覧。

関連項目編集

外部リンク編集