地方交通線(ちほうこうつうせん)とは、国鉄JR鉄道路線の分類の一つ。

目次

概要編集

国鉄の末期、「日本国有鉄道経営再建促進特別措置法」(国鉄再建法)に基づいて国鉄の路線は幹線地方交通線に分類され、異なる運賃を適用することになった。これらの分類のうち、地方交通線は、「幹線鉄道網を形成する営業線として政令で定める基準に該当するものを除いて、その運営の改善のための適切な措置を講じたとしてもなお収支の均衡を確保することが困難であるもの」と定義されている。具体的には、以下のいずれの条件にも当てはまらない路線を指す(日本国有鉄道経営再建促進特別措置法施行令第1条・第2条)。

  1. 1980年3月末現在で人口10万人以上の都市(=主要都市)を相互に連絡し、旅客営業キロが30kmを超え、すべての隣接駅間の旅客輸送密度(=1977年 - 79年度3年間平均の1日1kmあたりの輸送人員)が4,000人以上である区間を有する線
  2. 1.の条件にあてはまる営業線と主要都市とを相互に連絡し、旅客営業キロが30kmを超えるか、すべての隣接駅間の旅客輸送密度が4,000人以上である区間を有する線
  3. 旅客輸送密度が8,000人以上である線
  4. 貨物輸送密度(1977年 - 79年度3年間平均の1日1kmあたりの輸送貨物トン数)が4,000t以上である線

1981年4月、国鉄は175線(10,169.5km)を地方交通線として運輸省に申請し、承認された。さらに、地方交通線の中でも旅客輸送密度4,000人未満の路線は、原則として廃止対象の特定地方交通線に指定された(詳細は該当項目参照)。

従来全線で一律だった国鉄運賃は、幹線と地方交通線とで異なる運賃を適用されることになり、その分類はJRにも引き継がれている。制定以降に開業した路線については、利益予測を元にするなどして幹線・地方交通線の別を決定[1]している。

一般的な月刊冊子型の時刻表に記載されている索引地図では、地方交通線は青の太線で表示されている。

実態との乖離編集

幹線と地方交通線の分類は1981年の制定以来原則として改訂が行われていないので、秋田新幹線が毎日10数往復するようになった田沢湖線や、青函トンネルを越える高速貨物列車が多数運転される津軽線[2]、閑散区間の廃止が行われた可部線[3]、後に当時の「幹線系線区」となる輸送密度の基準(8,000人/日以上)を上回った武豊線八高線東金線などが地方交通線のままになっている。また逆に貨物輸送の実績で幹線に指定されたものの、その後貨物列車が削減された美祢線が幹線のままであるなど輸送実態の変化に合わなくなった事例も生じている。

2016年3月22日以降定期旅客列車の設定がなくなった海峡線は旅客営業規則上は引き続き地方交通線として残されている[4]が、多くの部分で線路を共用する北海道新幹線奥津軽いまべつ - 木古内には幹線運賃が適用される形となった。

運賃計算編集

北海道旅客鉄道(JR北海道)・東日本旅客鉄道(JR東日本)・東海旅客鉄道(JR東海)・西日本旅客鉄道(JR西日本)の4社では国鉄時代の運賃計算方法を踏襲しているが、四国旅客鉄道(JR四国)・九州旅客鉄道(JR九州)の2社では1996年1月10日に実施された運賃改定により制度が改められているため、計算方法が異なる。

なお、日本貨物鉄道(JR貨物)では、地方交通線を経由する貨物列車に対して割増の運賃が適用されることはない[5]

JR北海道・JR東日本・JR東海・JR西日本編集

幹線用の運賃表と別に地方交通線用の運賃表(概ね幹線の約1割増の額)が用意されている。

地方交通線のみを乗車する場合は地方交通線用の運賃表が適用される。通過連絡運輸により他社線を跨いだ場合でも、乗車するJR線区間が全線地方交通線であれば地方交通線用の運賃表が適用される。

幹線と地方交通線とを乗り継ぐ場合は、地方交通線については営業キロを約1割増した換算キロを用い、これと幹線の営業キロとを合算した運賃計算キロを元に、幹線の運賃表で運賃を求める。ただし、全乗車区間の営業キロが10km以下の場合は営業キロで地方交通線の運賃表を適用する。

例:水郡線(JR東日本・地方交通線)常陸津田駅常磐線(同・幹線)勝田駅の相互発着の場合(水戸駅経由)、常陸津田駅 - 水戸駅間の営業キロは4.1km、と水戸駅 - 勝田駅間の営業キロは5.8kmで合計9.9kmとなるため、地方交通線10km以下の210円となる。水郡線の換算キロ(この場合4.5km)と常磐線の営業キロを足した運賃計算キロ(10.3km、240円)とはならない。

JR東日本・JR東海・JR西日本の本州三社の地方交通線の運賃は同額だが、JR北海道は本州三社より少し高い運賃となる。JR東日本ではICカードを利用して乗車した際は別の運賃が適用される。

JR四国・JR九州編集

運賃表は単一であり幹線・地方交通線で分かれていない。

地方交通線の運賃計算には営業キロを約1割増した擬制キロを用いる。ただし、乗車区間の擬制キロと営業キロの値によっては、特定運賃が適用される。

幹線と地方交通線とを乗り継ぐ場合は、地方交通線については擬制キロを用い、これと幹線の営業キロとを合算した運賃計算キロを元に、運賃表で運賃を求める。

JR四国とJR九州では運賃が異なる。

営業中の地方交通線一覧編集

JR北海道編集

路線名 区間 営業キロ 愛称名 備考
宗谷本線 旭川 - 稚内 259.4km   日本最長の地方交通線
石北本線 新旭川 - 網走 234.0km    
釧網本線 網走 - 東釧路 166.2km    
富良野線 旭川 - 富良野 54.8km    
留萌本線 深川 - 留萌 55.1km   留萌 - 増毛16.7kmは2016年12月5日廃止。
札沼線 桑園 - 新十津川 76.5km 学園都市線 電化区間の桑園 - 北海道医療大学間に限れば輸送密度は1万7023人(2013年)と可部線に匹敵する[6]
日高本線 苫小牧 - 様似 146.5km    
海峡線 中小国 - 木古内 87.8km 津軽海峡線 国鉄分割民営化以後に開業。2016年3月26日の北海道新幹線開業後も、旅客営業規則上は地方交通線として存続している[4]

JR東日本編集

路線名 区間 営業キロ 愛称名 備考
津軽線 青森 - 三厩 55.8km   1988年3月の海峡線開通から2016年3月の北海道新幹線開業までは、青森-中小国間に「津軽海峡線」の愛称が設定された。
大湊線 野辺地 - 大湊 58.4km はまなすベイライン大湊線  
五能線 東能代 - 川部 147.2km    
男鹿線 追分 - 男鹿 26.6km 男鹿なまはげライン  
花輪線 好摩 - 大館 106.9km 十和田八幡平四季彩ライン  
八戸線 八戸 - 久慈 64.9km うみねこレール八戸市内線(八戸 - 鮫間)  
山田線 盛岡 - 釜石 157.5km    
田沢湖線 盛岡 - 大曲 75.6km   秋田新幹線の一部区間としても使用
北上線 北上 - 横手 61.1km    
釜石線 花巻 - 釜石 90.2km 銀河ドリームライン釜石線  
気仙沼線 前谷地 - 気仙沼 72.8km   暫定で柳津 - 気仙沼間、BRT区間
大船渡線 一ノ関 - 盛 105.7km ドラゴンレール大船渡線 暫定で気仙沼 - 間、BRT区間
石巻線 小牛田 - 女川 44.9km    
陸羽東線 小牛田 - 新庄 94.1km 奥の細道湯けむりライン  
陸羽西線 新庄 - 余目 43.0km 奥の細道最上川ライン  
米坂線 米沢 - 坂町 90.7km    
左沢線 北山形 - 左沢 24.3km フルーツライン左沢線  
磐越東線 いわき - 郡山 85.6km ゆうゆうあぶくまライン  
水郡線 水戸 - 安積永盛 137.5km 奥久慈清流ライン  
上菅谷 - 常陸大田 9.5km    
烏山線 宝積寺 - 烏山 20.4km    
日光線 宇都宮 - 日光 40.5km    
鹿島線 香取 - 鹿島サッカースタジアム 17.4km    
東金線 大網 - 成東 13.8km    
久留里線 木更津 - 上総亀山 32.2km    
八高線 八王子 - 倉賀野 92.0km    
吾妻線 渋川 - 大前 55.6km    
只見線 会津若松 - 小出 135.2km    
越後線 柏崎 - 新潟 83.8km    
弥彦線 弥彦 - 東三条 17.4km    
飯山線 豊野 - 越後川口 96.7km    
小海線 小淵沢 - 小諸 78.9km 八ヶ岳高原線  
大糸線 松本 - 南小谷 70.1km   南小谷 - 糸魚川間はJR西日本管内

JR東海編集

路線名 区間 営業キロ 愛称名 備考
身延線 富士 - 甲府 88.4km    
飯田線 豊橋 - 辰野 195.8km    
武豊線 武豊 - 大府 19.3km   2008年(平成20年)度現在、地方交通線では輸送密度が2番目に高い[7]
太多線 多治見 - 美濃太田 17.8km    
高山本線 岐阜 - 猪谷 189.2km   猪谷 - 富山間はJR西日本管内
名松線 松阪 - 伊勢奥津 43.5km    
参宮線 多気 - 鳥羽 29.1km    

JR西日本編集

路線名 区間 営業キロ 愛称名 備考
大糸線 南小谷 - 糸魚川 35.3km   松本 - 南小谷間はJR東日本管内
高山本線 猪谷 - 富山 36.6km   岐阜 - 猪谷間はJR東海管内
氷見線 高岡 - 氷見 16.5km    
城端線 高岡 - 城端 29.9km    
七尾線 津幡 - 和倉温泉 59.5km   和倉温泉 - 穴水間28.0kmは1991年9月にのと鉄道に運営移管(JRは第三種鉄道事業者)。
穴水 - 輪島間20.4kmは、1991年9月にのと鉄道に運営移管(JRは第三種鉄道事業者)後、2001年4月1日廃止
越美北線 越前花堂 - 九頭竜湖 52.5km 九頭竜線  
小浜線 東舞鶴 - 敦賀 84.3km    
舞鶴線 綾部 - 東舞鶴 26.4km    
桜井線 高田 - 奈良 29.4km 万葉まほろば線  
和歌山線 王寺 - 和歌山 87.9km    
加古川線 加古川 - 谷川 48.5km    
播但線 姫路 - 和田山 65.7km    
因美線 東津山 - 鳥取 70.8km    
姫新線 姫路 - 新見 158.1km    
赤穂線 相生 - 東岡山 57.4km    
津山線 津山 - 岡山 58.7km    
吉備線 岡山 - 総社 20.4km    
福塩線 福山 - 塩町 78.0km    
芸備線 備中神代 - 広島 159.1km    
木次線 宍道 - 備後落合 81.9km    
境線 米子 - 広島 17.9km    
三江線 江津 - 三次 108.1km    
可部線 横川 - あき亀山 15.6km   非電化区間(可部 - 三段峡間46.2km)は2003年に廃止。そのうち、可部 - あき亀山(旧河戸付近)間1.6kmは電化の上2017年3月4日に復活した。
2008年(平成20年)度現在、地方交通線では輸送密度が日本一[3][7]
岩徳線 岩国 - 櫛ヶ浜 43.7km    
山口線 新山口 - 益田 93.9km    
小野田線 居能 - 小野田 11.6km    
雀田 - 長門本山 2.3km    

JR四国編集

路線名 区間 営業キロ 愛称名 備考
鳴門線 池谷 - 鳴門 8.5km    
牟岐線 徳島 - 海部 79.3km 阿波室戸シーサイドライン  
徳島線 佐古 - 佃 67.5km よしの川ブルーライン  
予土線 若井 - 北宇和島 76.3km しまんとグリーンライン  
内子線 内子 - 新谷 5.3km    

JR九州編集

路線名 区間 営業キロ 愛称名 備考
日田彦山線 城野 - 夜明 68.7km    
後藤寺線 新飯塚 - 田川後藤寺 13.3km    
筑豊本線 若松 - 原田 66.1km 若松線(若松 - 折尾間)
福北ゆたか線(折尾 - 桂川間)
原田線(桂川 - 原田)
 
香椎線 西戸崎 - 宇美 25.4km 海の中道線(西戸崎 - 香椎間)  
唐津線 久保田 - 西唐津 42.5km    
大村線 早岐 - 諫早 47.6km    
久大本線 久留米 - 大分 141.5km ゆふ高原線  
豊肥本線 熊本 - 大分 148.0km 阿蘇高原線  
三角線 宇土 - 三角 25.6km あまくさみすみ線  
肥薩線 八代 - 隼人 124.2km えびの高原線(八代 - 吉松間)  
吉都線 都城 - 吉松 61.6km えびの高原線  
日南線 南宮崎 - 志布志 88.9km    
指宿枕崎線 鹿児島中央 - 枕崎 87.9km    

経営分離・廃止された路線編集

特定地方交通線は除外(該当項目を参照)。また、存続路線の部分廃止区間は一覧の備考欄を参照。

JR北海道編集

JR東日本編集

  • 岩泉線:2014年4月1日廃止(2010年7月31日より災害により全線運休)

JR西日本編集

脚注編集

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  1. ^ 例として、1988年開業の瀬戸大橋を渡る本四備讃線が幹線に分類された一方、青函トンネルを通る海峡線は地方交通線に分類されている。また、1986年内子線を挟む形で開通した向井原 - 内子間および新谷 - 伊予大洲間は予讃線として幹線に分類された。
  2. ^ 江差線の五稜郭 - 木古内間も、2016年3月の経営分離までは同様であった。
  3. ^ a b 現存区間の輸送密度は地方交通線で唯一10,000人/日を超える(データでみるJR西日本p58)。
  4. ^ a b 別表第1号(第3条) 地方交通線の線名及び区間 (PDF) - 旅客営業規則(東海旅客鉄道ウェブサイト)2016年4月2日閲覧
  5. ^ 2016貨物時刻表』、公益社団法人鉄道貨物協会、2016年3月、208 - 210頁。貨物運賃計算で使うキロ程は旅客運賃の営業キロと同じであり、割増された換算キロ・擬制キロは使用していない。
  6. ^ “平成26年3月期決算について” (PDF) (プレスリリース), 北海道旅客鉄道, (2014年5月9日), http://www.jrhokkaido.co.jp/press/2014/140509-1.pdf 2014年9月17日閲覧。 
  7. ^ a b 沿線人口が鉄道の輸送量に及ぼす影響と各路線の集客能力の指標 (PDF) pp.3 - 4 - 高知工科大学工学部社会システム工学科

関連項目編集