日英関係

日本国と英国の関係

日英関係(にちえいかんけい、英語: Japan–United Kingdom Relations)では、日本イギリスの両国関係について総合的に述べる。

日英関係
日本とイギリスの位置を示した地図

日本

イギリス
在外公館
在英国日本国大使館 駐日英国大使館
外交使節
在英日本大使
林肇
(2020年12月7日就任)
駐日英国大使
ジュリア・ロングボトム
(2021年3月1日就任)
岸田文雄内閣総理大臣リシ・スナク首相による日英首脳会談
(2023年1月11日、ロンドン塔にて)
パレードでの徳仁天皇チャールズ3世国王
(2024年6月26日、ザ・マルにて)

両国の比較

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  日本   イギリス
人口 1億2614万6000人(2020年)[1] 6708万人(2020年)[2]
面積 37万7975平方キロメートル[3] 24万3000平方キロメートル[2]
首都 指定無し(事実上東京 ロンドン
最大都市 東京都区部 ロンドン
政体 議院内閣制立憲君主制[注釈 1]単一国家 議院内閣制、立憲君主制[2]、単一国家
公用語 指定無し(事実上、日本語を用いる) 英語
ウェールズ語
スコットランド語
ゲール語[2]
GDP(名目) 5兆648億7300万米ドル(2020年)[4] 2兆7077億4400万米ドル(2020年)[4]
防衛費 491億米ドル(2020年)[5] 592億米ドル(2020年)[5]

日英年表

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ウィリアム・アダムス
 
ロバート・ダドリー韓国日本の地図

18世紀以前

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19世紀

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ヴィクトリア女王 開市開港延期交渉使節漢方医高嶋祐

20世紀前半

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20世紀後半から21世紀

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第2回日英外務・防衛閣僚会合(「2+2」)
 
岩崎茂統合幕僚長とイギリスのニコラス・ホートン国防参謀総長

イギリスと関係のある日本人

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政治家、外交官

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小説家

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軍人

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  • 東郷平八郎、「東洋のネルソン」
  • 柴五郎、「コロネル・シバ~日英同盟締結の影の立役者~」

その他

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日本と関係あるイギリス人

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貿易家

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外交官

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条約を調印した国代表

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お雇い外国人

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金融

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教育、研究

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宣教師

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Reverend Walter Weston

鉄道

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建築家

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軍人

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その他

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外交使節

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在英日本大使・公使

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在日英国大使・公使

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関連項目

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脚注

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注釈
  1. ^ 解釈が異なる見解については、立憲君主制の項にある注釈の中の記載を参照。
  2. ^ いずれも陸上競技。女子800m走のアン・パッカー、女子走幅跳のマリー・ランド、男子20km競歩のケネス・マシューズ英語版、男子走幅跳のリン・デービース英語版
  3. ^ アジアから唯一出場した北朝鮮がベスト8進出。
出典
  1. ^ 令和2年国勢調査 人口等基本集計 結果の要約』(PDF)(プレスリリース)総務省、2021年11月30日。オリジナルの2021年12月1日時点におけるアーカイブhttps://warp.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/11969009/www.stat.go.jp/data/kokusei/2020/kekka/pdf/summary_01.pdf2022年3月9日閲覧 
  2. ^ a b c d 英国(グレートブリテン及び北アイルランド連合王国)基礎データ”. 国・地域. 外務省 (2021年11月16日). 2022年3月8日時点のオリジナルよりアーカイブ2022年3月11日閲覧。
  3. ^ “第1章 国土・気象” (PDF). 日本の統計2022. 総務省統計局. (2022年3月). p. 2. オリジナルの2022年3月9日時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20220309042516/https://www.stat.go.jp/data/nihon/pdf/22nihon.pdf 2022年3月9日閲覧。 
  4. ^ a b Gross domestic product 2020” (PDF) (英語). 世界銀行 (2021年10月29日). 2022年3月5日時点のオリジナルよりアーカイブ2022年3月9日閲覧。
  5. ^ a b “Trends in World Military Expenditure, 2020” (英語) (PDF). SIPRI Fact Sheet (ストックホルム国際平和研究所). (April 2021). オリジナルの2022年3月8日時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20220308094719/https://www.sipri.org/sites/default/files/2021-04/fs_2104_milex_0.pdf 2022年3月9日閲覧。. 
  6. ^ 川崎(2012) p.40
  7. ^ Japan–British Society
  8. ^ 日英協会
  9. ^ 英国との共同研究のためのシーカーに関する技術情報の移転”. 外務省 (2014年7月17日). 2020年10月11日閲覧。
  10. ^ 深化する日英の防衛協力――戦闘機用の空対空ミサイルに続き、高機能レーダー技術も共同研究へ”. 高橋浩祐. Yahoo!ニュース. 2020年10月1日閲覧。
  11. ^ 日本国の自衛隊とグレートブリテン及び北アイルランド連合王国の軍隊との間における物品又は役務の相互の提供に関する日本国政府とグレートブリテン及び北アイルランド連合王国政府との間の協定”. 外務省. 2020年10月12日閲覧。
  12. ^ 日英包括的経済連携協定の署名”. 外務省 (2020年10月23日). 2020年10月26日閲覧。
  13. ^ UK and Japan sign free trade agreement”. Department for International Trade (2020年10月22日). 2020年10月26日閲覧。
  14. ^ F2戦闘機後継 日英伊が共同開発へ 政府発表 2035年ごろ配備:朝日新聞デジタル”. 朝日新聞デジタル (2022年12月9日). 2022年12月11日閲覧。
  15. ^ 日英部隊間協力円滑化協定の署名”. Ministry of Foreign Affairs of Japan. 2023年1月14日閲覧。
  16. ^ 『キプリグの日本発見』中央公論新社、2002

参考文献

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  • 川崎晴朗研究ノート : 明治時代の東京にあった外国公館(2)」『外務省調査月報』第(1)巻2012年度、外務省第一国際情報官室、2012年8月30日、ISSN 0447-3523 
  • ジョン・ガビンズ (1922), The making of modern Japan, Seeley, Service & Co. Limited., https://www.gutenberg.org/cache/epub/66178/pg66178-images.html (近代日本ができるまで)

外部リンク

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