日本のプロ野球

日本のプロ野球

日本のプロ野球(にほんのプロやきゅう)では、日本で行われるプロ野球全般について述べる。

日本野球機構(NPB)編集

日本野球機構 (NPB)
今シーズン・大会:
  2020年の日本プロ野球
 
競技 プロ野球
コミッショナー 斉藤惇[1]
開始年 1936年
参加チーム 12
  日本
前回優勝 福岡ソフトバンクホークス(2019年、10回目)
最多優勝 読売ジャイアンツ(22回)
公式サイト NPB.jp

日本野球機構 (NPB) では公式戦としてセントラル・リーグパシフィック・リーグセ・パ交流戦オールスターゲームクライマックスシリーズ日本選手権シリーズ、それにファーム公式戦(イースタンリーグウエスタンリーグ)を開催している。日本で単に「プロ野球」と言えば通常これらを指す。

NPBのリーグ・球団編集

日本野球機構(NPB)傘下にはセントラル・リーグ(セ・リーグ)とパシフィック・リーグ(パ・リーグ)の2リーグがある。

両リーグ各6球団を擁し、計12球団の陣容は下記となっている(「プロ野球12球団」[2] という)。

リーグ 球団名 保護地域(人口) 本拠地球場 収容人数(人) 平均観客数(人/試合) 画像
  読売ジャイアンツ
(Yomiuri Giants)
13999568東京都
(13,999,568)
13105-9東京ドーム
文京区位置
46,000 41,675
  東京ヤクルトスワローズ
(Tokyo Yakult Swallows)
13999568東京都
(13,999,568)
13104-1明治神宮野球場
新宿区位置
34,572 25,871
  横浜DeNAベイスターズ
(Yokohama DeNA BayStars)
09222162神奈川県
(9,222,162)
14100-3横浜スタジアム
横浜市中区位置
34,046 27,880
  中日ドラゴンズ
(Chunichi Dragons)
07550890愛知県
(7,550,890)
23100-2ナゴヤドーム
名古屋市東区位置
38,414 27,927
  阪神タイガース
(Hanshin Tigers)
05448274兵庫県
(5,448,274)
28204-9阪神甲子園球場
西宮市位置
47,508 42,148
  広島東洋カープ
(Hiroshima Toyo Carp)
02799355広島県
(2,799,355)
34100-2広島市民球場
MAZDA Zoom-Zoom スタジアム広島
広島市南区位置
33,000 30,670
  北海道日本ハムファイターズ
(Hokkaido Nippon-Ham Fighters)
05247035北海道
(5,247,035)
01100-2札幌ドーム
札幌市豊平区位置
40,476 28,978
  東北楽天ゴールデンイーグルス
(Tohoku Rakuten Golden Eagles)
02295472宮城県
(2,295,472)
04100-9宮城球場
(楽天生命パーク宮城)
仙台市宮城野区位置
30,508 24,931
  埼玉西武ライオンズ
(Saitama Seibu Lions)
07346910埼玉県
(7,346,910)
11208-9西武ドーム
(メットライフドーム)
所沢市位置
33,556 23,239
  千葉ロッテマリーンズ
(Chiba Lotte Marines)
06284521千葉県
(6,284,521)
12100-2千葉マリンスタジアム
(ZOZOマリンスタジアム)
千葉市美浜区位置
30,119 20,425
  オリックス・バファローズ
(ORIX Buffaloes)
08824394大阪府
(8,824,394)
27100-4大阪ドーム
(京セラドーム大阪)
大阪市西区位置
36,146 22,658
  福岡ソフトバンクホークス
(Fukuoka SoftBank Hawks)
05109906福岡県
(5,109,906)
40130-7福岡ドーム
(福岡PayPayドーム)
福岡市中央区位置
40,187 35,094
  • 「収容人数」:消防法上の定員、またはプロ野球開催時の定員。
  • 「平均観客数」:本拠地ホームゲームの1試合平均観客数(2017年)[3]クライマックスシリーズ日本シリーズの観客数は含まず。ソフトバンクによれば全球団が満席率をベースにしており、未発券の分を引いた数を発表しているという[4]。ただし2017年シーズンでチケット完売時に同じ数値を発表したのはソフトバンク以外には日本ハムだけである(ソフトバンク38,585人:24試合、日本ハム41,138人:9試合)。
  • 2004年以前の観客動員数は概数であり、1000人単位、細かくとも100人単位の数で発表するのが通例であった。また、東京ドームの55,000人(消防署に届けられた定員は約46,000人[※ 1])、福岡ドームの48,000人[5](2005年までの定員は35,157人)のように定員を超える発表をしていた[※ 2]
  • 2005年からは観客動員数がチケットの発券枚数を基にした、実数発表となる[6][7]。2017年にはセ・パ合計で2513万9463人を記録。2500万人を超えたのはNPB史上初[8]
  • 保護地域は原則1球団に1都道府県に限り認められている。ただしオリックスと近鉄との合併の影響に鑑みた暫定措置として2005年から2007年度までの3年間に限っては阪神とオリックスに各2府県(大阪府・兵庫県)の保護地域が認められていた。
  • プロ野球の歴史において、地方別でみると唯一、四国地方からNPBに加入したチームが存在しない。ただし、2005年より四国アイランドリーグ(現・四国アイランドリーグplus)が発足したため、独立リーグのプロ野球チームは存在する。
 
 
 巨人
 
 ヤクルト
 
 DeNA
 
 中日
 
 阪神
 
 広島
セントラル・リーグ(セ・リーグ)
 
 
 日本ハム
 
 楽天
 
 西武
 
 ロッテ
 
 オリックス
 
 ソフトバンク
パシフィック・リーグ(パ・リーグ)

ホームゲーム開催地編集

観客数編集

以下に、2005年以降のペナントレース(リーグ戦+セ・パ交流戦)における、主催試合(ホームゲーム)での、1試合あたり平均観客数(人/試合)の変遷を示す[9]。同年以降に記載を限ったのは、2004年シーズン中に発生したプロ野球再編問題の結果、翌2005年シーズンより、観客数の発表が実数に切り替わったこと、かつ、セ・パ交流戦が開始されたことによる。

2005年シーズンよりパ・リーグでは、従前のオリックス・ブルーウェーブ兵庫県神戸市)と大阪近鉄バファローズ大阪府大阪市)が合併し、オリックス・バファローズ(移行措置としてダブル・フランチャイズ期間あり)という1つの球団になって参戦している。また同シーズンより、東北楽天ゴールデンイーグルス宮城県仙台市)が新規参入で加わった。この結果、同リーグは従前同様、6球団で維持されている。

買収により、2005年シーズンより福岡ダイエーホークスが福岡ソフトバンクホークスに、2012年シーズンより横浜ベイスターズが横浜DeNAベイスターズになった(いずれも本拠地球場に変更なし)。

本拠地球場変更例として、広島東洋カープが、2009年シーズン広島市民球場(収容人数:31,686人)からMAZDA Zoom-Zoom スタジアム広島(収容人数:33,000人)に移転している(いずれも広島県広島市)。因みに2004年シーズンより、現行の北海道日本ハムファイターズ東京ドーム東京都文京区)から札幌ドーム北海道札幌市)に本拠地球場を移転しているが、さらなる移転の構想がある(参照)。本拠地球場の変更がなくとも、フィールドシート設置や改築による座席増設なども行われているため、平均観客数に影響を与えている。

なおNPB12球団は、8球団が三大都市圏に所在し、4球団が札仙広福(地方中枢都市)の各都市(★)にある。

二軍組織(ファーム)編集

球団の運営母体の業種編集

1950年のセ・パ分立時には、鉄道系7球団(セが阪神・国鉄、パが西鉄・阪急・近鉄・南海・東急)、新聞系4球団(セが読売・中日・西日本、パが毎日)、映画系2球団(セが松竹[※ 6]、パが大映)、食品系1球団(セの大洋)、独立系1球団(セの広島。市民組織を企業化しての経営)であった。

球団の変遷編集

2008年までの日本野球連盟・日本野球機構所属球団の変遷(シーズン中の変更のみ日付を記す)。

 

2012年からは横浜ベイスターズが横浜DeNAベイスターズとなっている。

新規参入に際して
  • 日本野球機構では長年、新規にチームを結成し加入する場合は60億円、既存球団の株式譲渡を受けて加入する場合は30億円の「加入料」を払うことになっていた。
  • 2004年再編問題を受けて、この制度が見直され新結成・譲渡の如何に関わらず「預かり保証金」として、30億円を支払う。そのうち、25億円が預託金で、10年間譲渡されなかった場合は預託金は返還される。残り5億円は日本プロ野球組織への支払いとなり、そのうちの1億円は加盟に際しての事務手続きの手数料、残り4億円は野球振興基金への寄付となる。

球団監督編集

セントラル・リーグ
監督 チーム 生年月日(年齢) 就任日(日数) 監督
回数
監督
通算
17 原辰徳 読売ジャイアンツ (1958-07-22) 1958年7月22日(62歳) 2018年10月23日- (651日) 3 1年目
34 矢野燿大 阪神タイガース (1968-12-06) 1968年12月6日(51歳) 2018年10月18日- (656日) 1 1年目
37 与田剛 中日ドラゴンズ (1965-12-04) 1965年12月4日(54歳) 2018年10月15日- (659日) 1 1年目
29 アレックス・ラミレス 横浜DeNAベイスターズ (1974-10-03) 1974年10月3日(45歳) 2015年10月19日- (1751日) 1 5年目
19 佐々岡真司 広島東洋カープ (1967-08-26) 1967年8月26日(52歳) 2019年10月7日- (302日) 1 0年目
24 高津臣吾 東京ヤクルトスワローズ (1968-11-25) 1968年11月25日(51歳) 2019年10月1日- (308日) 1 0年目
パシフィック・リーグ
監督 チーム 生年月日(年齢) 就任日(日数) 監督
回数
監督
通算
28 西村徳文 オリックス・バファローズ (1960-01-09) 1960年1月9日(60歳) 2018年10月5日- (669日) 2 1年目
21 工藤公康 福岡ソフトバンクホークス (1963-05-05) 1963年5月5日(57歳) 2014年11月1日- (2103日) 1 6年目
25 栗山英樹 北海道日本ハムファイターズ (1961-04-26) 1961年4月26日(59歳) 2011年11月3日- (3197日) 1 9年目
26 井口資仁 千葉ロッテマリーンズ (1974-12-04) 1974年12月4日(45歳) 2017年10月14日- (1025日) 1 3年目
18 辻発彦 埼玉西武ライオンズ (1958-10-24) 1958年10月24日(61歳) 2016年10月3日- (1401日) 1 4年目
8 三木肇 東北楽天ゴールデンイーグルス (1977-04-25) 1977年4月25日(43歳) 2019年10月11日- (298日) 1 0年目

スケジュール編集

年間カレンダー編集

※あくまでもおおよその目安であって、この通りに行くとは限らない。

試合開始時刻編集

  • 試合開始時刻は、ナイターでは18:00(ZOZOマリンスタジアムのみ球場の立地やチバテレでのニュースが18:00から放送される関係で18:15)だが、稀に18:20開始18:30、現在ではほぼないが例外的に19:00もある。デーゲームでは主催球場によって異なるが、13:0013:30[※ 8]14:0015:00[※ 9] のいずれかに開催されるが、2017年には15:30が1試合あった[10](パ・リーグは13:00開始14:00開始が多いが、セ・リーグは14:00開始が多い)。また、稀に16:00開始17:00の薄暮試合とするケースも見られる。
  • 2009年度は18:30[※ 10] の試合が4試合だった。
  • 那覇市沖縄セルラースタジアム那覇で2010年以降毎年開催されている公式戦2試合は、当地のライフスタイルに合わせて2013年までは19:00開始とされていたが、2014年以降は18:30開始とされている。
  • 2018年度は、DeNAが17:30または17:45としている試合がある[11]
  • 秋に開催されるポストシーズンゲームの試合開始時刻はテレビ中継に左右されるケースが多い。クライマックスシリーズは主催球団のシーズン中に倣うことが多い。日本シリーズ18:0018:1018:1518:30[※ 11]に設定される。
  • 2011年は、開幕直前に見舞われた東日本大震災による電力不足の影響で、4月中に開催予定の東北関東でのナイトゲームが自粛となり、『試合開始から3時間30分を超えての新しいイニングは開始しない(但し適用されるのは9回以降)』と言う特別ルールが設けられた。2012年度の公式戦も引き続き特別ルールが設けられたが、2013年シーズン以降は特別ルールは撤廃され、従来通り延長は12回まで・時間無制限となっている。2020年は10回のみとなる。

NPBパートナー(協賛企業)編集

協賛企業・団体名 備考
カルビー
コナミ
大正製薬
日本生命保険
マイナビ
三井住友銀行
  • 2014年10月就任[14]
  • 2014年より日本選手権シリーズ(「SMBC日本シリーズ」)特別協賛
ローソン
過去のパートナー企業・団体
協賛企業・団体名 備考
ガリバーインターナショナル
  • 2007年オールスターゲーム特別協賛
三洋電機
  • 現在のブランド上の名称は「パナソニック
  • 1987年-2006年オールスターゲーム特別協賛
新日本石油
日本コカ・コーラ
マツダ

独立リーグ編集

2004年に起こったプロ野球再編問題と四国アイランドリーグ(現・四国アイランドリーグplus)誕生の影響もあって、当時は全国各地に独立リーグ構想が持ち上がった。ベースボール・チャレンジ・リーグのように実現した独立リーグもあるが、資金面などの問題もあって実現までに至っていないものも複数存在する。

社会人野球を統括する日本野球連盟は、リーグ所属選手について2005年から2008年までは社会人などアマチュアと同等に扱っていた。しかし、2009年に日本野球連盟は「国内の独立リーグに関する取扱要領」を制定し、NPB同様プロ選手として扱われる(退団者の社会人野球選手登録は1チーム3人以内)ことになった[15]。2010年からは、独立リーグ退団者は退団翌年度に社会人野球選手登録ができない制限も追加された。その後、2014年11月に、すべての独立リーグ退団者に対して登録者数制限が適用外となり、日本独立リーグ野球機構所属リーグ(四国アイランドリーグplusとベースボール・チャレンジ・リーグ)並びに賛助会員チーム(琉球ブルーオーシャンズ)の退団者に対しては登録期間制限も適用外となった[16]

一方、日本野球機構(NPB)は、外国人(日本の学校卒業者を除く)およびNPB在籍経験のある独立リーグ選手に対しては「移籍」の形でNPB球団と契約することを認めているが、それらに該当しない選手についてはプロ野球ドラフト会議での指名を受けなければ契約できない。この点について、独立リーグ(アイランドリーグとBCリーグ)側は、選手の経歴によらず移籍可能にしたいという意向を持っていると報じられている[17]

独立リーグの選手もNPB同様にプロ契約を交わして球団から報酬を受け取っているものの、その額はNPBと比べ極めて少ない。解散時点の関西独立リーグ (初代)は完全無給制で[18]、同リーグを脱退した球団によって設立されたBASEBALL FIRST LEAGUE→関西独立リーグ (2代目)も同様である。そのため、オフシーズンに副業を認めるリーグも存在する。また、2020年より開幕した北海道ベースボールリーグは、シーズン中も球団地元の企業や農家で選手が就労する形態を採用する。

四国アイランドリーグplus編集

四国アイランドリーグplusは、下記の4球団によって構成される。

2004年の創設当初の名称は「四国アイランドリーグ」で、四国4県の各1球団が加入して2005年シーズンを行った。2007年12月、福岡・長崎の九州2球団が新規加入したのに伴い、「四国・九州アイランドリーグ」に改称。2008年シーズンから6球団で公式戦を行っていた。福岡(福岡レッドワーブラーズ)は経営難に伴い、2009年でいったんリーグ戦への参加を休止し、2010年は5球団で開催された。福岡は事務所は存続し、「準加盟球団」として新たなスポンサーを探して2011年の復帰を目指すとしていたが、2011年の復帰は見送られた。また、長崎セインツは2010年シーズン限りで撤退・解散した。一方、休止が決まったジャパン・フューチャーベースボールリーグから三重スリーアローズが加盟して2011年度より参加したことに伴い、「四国アイランドリーグplus」に改称。しかし、三重は2011年度限りでリーグを脱退し、解散。2012年度以降は四国4チームで公式戦を開催しており、福岡の復帰は実現していない。資金は4億円程である[要出典]

ベースボール・チャレンジ・リーグ編集

ベースボール・チャレンジ・リーグ(略称・BCリーグ)は、下記の12球団によって構成される。

2006年の創設当初の名称は北信越ベースボール・チャレンジ・リーグで、新潟・信濃・富山・石川の4球団が加入して2007年シーズンを行った。2007年11月、群馬・福井の2球団が新規加入したのに伴い、現名称に改称。2008年シーズンからは6球団(2地区制)で公式戦をおこなった。2015年シーズンから福島・武蔵の2球団が加入して8球団(2地区制)となり、さらに2017年度から栃木および滋賀の2球団が加入、10球団(2地区制)となった。2019年に茨城が加入し、11球団(2地区制)となる。2020年シーズンからは、神奈川がリーグ戦に参加し、12球団となった。2020年は2地区制で開催予定だったが[19]、新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、3地区制に変更された[20]

また、静岡県浜松市に事務所を置く「静岡県民球団」(正式名称未定)が、将来の加盟を前提にした球団設立活動をおこなう「準加盟球団」の承認を受けている[21]

関西独立リーグ (初代)編集

関西独立リーグ (初代)は2009年シーズンより開始。大阪エキスポセブンティーズ三重スリーアローズが加入する予定があったが、いずれも独自にリーグを結成する方針に変更した(大阪エキスポセブンティーズはリーグ発足に至らず)。また、初年度参加の大阪ゴールドビリケーンズは2009年のシーズン終了後に脱退し、2010年シーズンから韓国人選手主体のソウル・ヘチ(旧コリア・ヘチ→韓国ヘチ)が加盟した。2011年からは大阪ホークスドリームのほか、2010年限りで休止した神戸9クルーズの選手を引き継いだ兵庫ブルーサンダーズ、チームの権利を引き継いだフォレストホームの設立による神戸サンズが参加した。一方、明石レッドソルジャーズは代表者の死去などに伴い、2011年から活動を休止した。2012年度は06BULLS大和侍レッズの2球団が加入する一方、大阪ホークスドリームやソウル・ヘチはリーグ戦への参加を休止した。2012年度終了後、大阪ホークスドリームはリーグを脱退してクラブチームに変更、神戸サンズと大和侍レッズは活動を休止した。このため、リーグ発足当時から残っている球団は紀州レンジャーズのみとなっていた。2013年度は紀州・兵庫・06BULLSの3球団であった。シーズン終了後、紀州と他の2球団が運営方針をめぐって対立し、全球団が脱退したためリーグは事実上活動を停止した。兵庫と06BULLSは、新たにBASEBALL FIRST LEAGUE(ベースボール・ファースト・リーグ、現・関西独立リーグ (2代目))を設立した[22]

ジャパン・フューチャーベースボールリーグ編集

ジャパン・フューチャーベースボールリーグは、下記の2球団によって構成されていた。

2010年シーズンより開始。三重スリーアローズは当初関西独立リーグに加盟する予定だったが、関西独立リーグの既存球団との間に選手の給与水準やリーグ運営方針に関して意見や理念の相違があったとされ、その為に2009年10月に関西独立リーグからの脱退を決定し、独自の独立リーグを結成する運びとなった。10月13日に新リーグの名称を「ジャパン・フューチャーリーグ」と発表。同年12月1日に「ジャパン・フューチャーベースボールリーグ」に改称した。また関西独立リーグの初代王者である大阪ゴールドビリケーンズも、三重スリーアローズと同様に、2009年10月に関西独立リーグからの脱退を決め、ジャパン・フューチャーベースボールリーグへの参加を表明した。2010年は四国・九州アイランドリーグとの交流戦も加えてリーグ戦を実施した。しかし、大阪球団の選手の不祥事によりスポンサーが撤退するなど経営問題が浮上し、2010年9月に2011年度のリーグ休止を決定した。上記の通り、三重は2011年度は四国アイランドリーグplusに参加した。

関西独立リーグ (2代目)編集

関西独立リーグ (2代目)は、下記の4球団によって構成される。発足から2018年12月3日までのリーグ名は「BASEBALL FIRST LEAGUE」だった。

関西独立リーグ (初代)の節にあるように、2013年12月にリーグの運営方針をめぐって紀州と対立した兵庫ブルーサンダーズ06BULLSによって設立が表明され、2014年になって設立された姫路GoToWORLDを加えて、2014年4月に開幕した。基本的に選手が無給という点は、解散時の関西独立リーグ (初代)と同じである。

2016年度限りで姫路が活動を休止し、一方2017年度より和歌山ファイティングバーズが加入したため、2018年度まで3球団で運営された。2019年度より堺市をフランチャイズとする堺シュライクスが加入し、4球団での運営となる。

北海道ベースボールリーグ編集

北海道ベースボールリーグは、2020年よりリーグ戦を実施し、初年度は下記の2チームにより運営される。選手はシーズン中も球団の地元で就労しながら練習・試合をおこない、チームに監督を置かないなど、過去の独立リーグとは異なる方針を採用している[23]

リーグ非加盟チーム編集

2020年度より始動する琉球ブルーオーシャンズは上記の独立リーグには加盟せず、NPBが参入枠を拡大した場合に加盟することを目標とする。試合はNPBのファームや上記の独立リーグのチームのほか、アジアのプロ野球リーグのチームとの交流戦を実施する意向。

なお、リーグには非加盟のまま、琉球は日本独立リーグ野球機構に賛助会員として加盟している。

NPBの引退選手によるリーグ編集

NPBで現役を終えた引退選手によるリーグであるプロ野球マスターズリーグは、下記の5球団によって構成される。

2001年(2001-2002年シーズン)よりNPBで現役を終えた選手によって、主にプロ野球のオフシーズンである冬季にリーグ戦を開催していたが、2008-2009年シーズンをもってリーグ戦は休止(以後、オールスター戦のみ開催)。その後はリーグ戦再開を目指しているが、2019年現在再開には至っていない。

女子プロ野球編集

女性によるプロ野球リーグとして、1950 - 1951年にかけて日本女子野球連盟が存在した。

2010年より日本女子プロ野球機構によるリーグが開始され、59年ぶりに女子プロ野球リーグが復活した。

2010年創設編集

2012年創設編集

  • 大阪ブレイビーハニーズ(現・レイア

2013年創設編集

一方、2009年に発足した関西独立リーグにおいて、吉田えり神戸9クルーズに入団、男子リーグでプレーする初の女子プロ野球選手となった(同年で退団)。吉田は2013年に石川ミリオンスターズに移籍。2010年に、増田里絵明石レッドソルジャーズに入団し、2人目となった。2013年現在NPBおよび四国アイランドリーグplusでも女子選手のプレーが認められているが、現在まで所属した女子選手は現れていない(NPBでは過去にオリックスや近鉄で女性が入団テストを受験した事例がある)。

歴史編集

以下のうち、1949年の日本野球機構(NPB)発足以降で特記のないものはNPBの事象を指す。

戦前編集

1940年代戦後編集

1950年代編集

1960年代編集

1970年代編集

1980年代編集

1990年代編集

2000年代編集

2010年代編集

  • 2010年:公式戦で本塁打の判定にビデオ判定を導入。
  • 2011年
    • プロ野球球団と大学野球チームの練習試合が、3月と8月に限り解禁となる[24]
    • 公式試合球を12球団で統一。
    • セ・パで分かれていたプロ野球審判員を統一。
    • 3月11日に発生した東日本大震災の影響を受けて、当初3月25日としていた開幕日を両リーグとも4月12日に延期(東日本大震災電力不足開幕延期問題[25][26]。また、4月2日と3日のオープン戦にチャリティーの冠をつけ慈善試合とし、2日の試合では6試合合計5万人以上の観客を集めた[27]
    • 野球日本代表(通称「侍ジャパン」)の常設化を決定。
  • 2012年:セ・リーグも予告先発を導入[28]
  • 2013年:2011年から東日本大震災による電力不足対策として行われてきた、「試合開始から3時間30分を経過して9回終了時点で同点の場合は試合終了とする」ルールを撤廃、再び時間無制限・延長12回までとする[29]
  • 2014年:NPB80周年ベストナインが発表され、投手:別所毅彦、捕手:野村克也、一塁手:王貞治、二塁手:千葉茂高木守道、三塁手:長嶋茂雄、遊撃手:吉田義男、外野手:張本勲山内一弘山本浩二福本豊が選出された[30][31][32]
  • 2015年:野球賭博問題[33]。当該球団のほか複数の球団においても金銭の授受が発覚した[34][35]
  • 2016年:コリジョンルールの採用、ビデオ判定の運用範囲拡大(本塁クロスプレー)[36]
  • 2017年:併殺崩しを規制するルールを追加[37]
  • 2018年:ビデオ判定に『リクエスト』制度を導入。行使は監督のみで1試合で最大2回まで(延長戦では10回表以降で1回のみ)可能だが、要求によって判定が翻った場合は回数は減らない。検証時間は5分以内とする[38]

2020年代編集

  • 2020年:世界的に新型コロナウイルスが感染拡大する中、Jリーグと合同で対策連絡会議を設置。同会議での専門家チームからの勧告を受けてレギュラーシーズンの開幕を延期した。当初3月20日開幕の予定を約3ヶ月遅れの6月19日まで延期し、感染リスクを避けるため当面の間は無観客試合での開催とすることを決定した[39]。交流戦、オールスター戦は中止となり、試合数は当初予定していた143から120に削減した[39]。またオープン戦も2月29日以降の全試合を無観客試合として開催した。7月10日から、人数制限はあるものの観客を入れて試合を実施するようになった[40]。なお、初日の7月10日に行われた5試合(1試合は雨天中止)の内、3試合がサヨナラ本塁打で勝負が決まる(史上3度目)という劇的な戦いとなった[41]

その他編集

ドーピング対策編集

ドーピングに対しては平成19年(2007年)から機構独自の検査を行い、罰則を設けている[42]日本アンチ・ドーピング機構(JADA)には加盟していない。2017年度シーズンからは血液検査も実施される[43][44]

暴力団排除活動編集

2003年に「暴力団等排除宣言」。12球団や球場等で「プロ野球暴力団等排除対策協議会」を結成[45][46][47]。2016年、前年に野球賭博問題があり、改めて反社会的勢力の遮断の必要性があるとのことから、各球団に身元確認などを強化するよう要請。野球協約の改定も検討課題と報じられた[48]

国際大会への配慮編集

1964年東京オリンピック
  • 1964年、日本で戦後初めての近代オリンピックとなる東京オリンピックが開かれた。10月10日のオリンピックの開幕式までに日本シリーズ(史上初の全試合ナイター開催)を含む全ての公式戦を消化するように日程の配慮が行われ、通常オープン戦が行われる3月中旬(パ・3月14日、セ・3月20日)に開幕。
  • しかし、日本シリーズの阪神vs南海戦は、当初9月29日開幕予定が、セントラル・リーグの優勝がなかなか決まらずに、阪神が優勝した翌日の10月1日に開幕。更に雨天中止が災って、最終戦の第7戦が東京五輪の開幕日の10月10日に行われる羽目になった。
シドニーオリンピック
  • 2000年に開かれたシドニーオリンピックにおいて、野球夏季オリンピックで初めてプロ選手の出場が認められた。この年の大会は、パシフィック・リーグ所属の主力選手(各チーム1人ずつ)が代表として派遣された。その為、期間中に行われるパ・リーグの公式戦のうち、東京ドームをホームスタジアムとする日本ハムの主催ゲーム(他のイベントの都合上日程が変更できなかった)を除く平日の試合を極力行わないように配慮した。
2002 FIFAワールドカップ
  • 2002年に開催されたサッカーワールドカップ日韓大会では、日本代表チームの試合日や決勝戦開催日などに試合を行わないように日程を調整した。
アテネオリンピック北京オリンピック
  • 2004年に開かれたアテネオリンピック、2008年に行われた北京オリンピックでは全12チームから2名ずつ代表選手を選抜した日本代表チームが派遣された。シドニーオリンピック時のような日程調整はなかったが、代表チームに参加した選手(日本以外の代表チームに参加した選手も含む)たちには代表チームの公式日程期間中に挙行された試合数を規定打席規定投球回の計算から除外する特例措置が設けられた。

公式戦海外遠征編集

古くは日本運動協会と天勝野球団が、1923年にソウルでプロ球団同士の海外試合を行っている。

プロ野球リーグ戦開始後、初の公式戦海外遠征開催は、1940年に行われた満州リーグ戦である。満州(現在の中華人民共和国・東北部)に参加全9チームが総遠征し、7-8月にかけての夏季リーグ戦(事前の練習試合・オープン戦含む)を開催した。翌1941年も開催する予定だったが日中戦争の戦局悪化の影響で取りやめとなった。

戦後は1961年5月20日に当時アメリカ占領下の沖縄奥武山野球場西鉄ライオンズ東映フライヤーズ戦で戦後初の海外遠征が開催された(1962年6月1314日にも阪急ブレーブス大毎オリオンズ戦が同じく沖縄遠征を実施)。

2002年5月1415日には台湾中華民国)の台北市福岡ダイエーホークスオリックス・ブルーウェーブ戦が開催された。

2005年にも韓国のソウルの蚕室(チャムシル)球場釜山社稷(サジク)球場千葉ロッテマリーンズ福岡ソフトバンクホークス戦が6月2829日に予定されていたが、韓国プロ野球LGツインズ斗山ベアーズが蚕室球場を本拠地として使っているため、空き日がなく試合が不可能となり、代わりに仁川文鶴(ムナク)球場で試合することに決めたが、採算が取れないと判断し、同年3月9日に開催取りやめを発表した(実際はロッテの本拠地・千葉マリンスタジアムで開催)。

このほか、2014年の開幕戦「巨人対阪神」を日本プロ野球創立80年記念としてアメリカ合衆国で開催する計画もあったが、予算その他の理由により同年度の開催を見送っている[49]。なおアメリカ開催に際しては当時の日本プロ野球コミッショナー・加藤良三が強く熱望していたといわれている。

中継番組編集

NPBによるプロ野球中継は巨人戦ナイターをメインとして、黎明期からラジオテレビ(NHK・各民放)の地上波で全国放送されてきた。しかし、ゴールデンタイムの視聴率低迷で放送が減少しているが、報道量上位競技ではプロ野球の比率が非常に高く、視聴率の低さに対して報道量は多い。2007年から2009年にかけては、2位3位に対して約2倍の報道量である[50]。近年の全国放送は開幕戦や週末デーゲーム、日本シリーズなど少数だが、衛星放送の多チャンネル化で民放系BS放送局やJ SPORTSトゥエルビFOXスポーツ&エンターテインメント(FOX bs238)などで、特にパ・リーグ主催試合を中心に放送が増えている。2000年代後半からはインターネットで配信する事例も多くなった。

2012年には、地上波の視聴率が低いことから、読売ジャイアンツが日本シリーズに進出したにも関わらず、日本テレビ系列のラジオ日本が日本シリーズの放送を行わなかった。また、2017年にはTBSラジオが関東キー局では初となるプロ野球中継から全面撤退している。また、衛星放送局の日本BS放送(BS11)では、四国・九州アイランドリーグとベースボール・チャレンジ・リーグ(BCリーグ)による一部の公式戦も中継していた(現在はNPBを含め、BS11でのプロ野球・セミプロ野球の放送はしていない)。NPBでは基本的に試合の放映権は各球団が管理している。

関連項目編集

組織関連編集

大会関連編集

球団関連編集

選手関連編集

個人タイトル・表彰関連編集

野手タイトル
投手タイトル
表彰
機構外の協賛による表彰
機構外からの表彰
廃止
歴代獲得者一覧

記録関連編集

監督関連編集

試合関連編集

応援関連編集

報道関連編集

その他編集

脚注編集

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注釈編集

  1. ^ 開場当初、小石川消防署に届けられていた定員は46,314人(そのうち立ち見2,976人)であった(1988年(昭和63年)10月7日朝日新聞22面。)が、現在の定員は明らかにされていない。
  2. ^ 2004年に広島市が作成した新球場建設資料によると他の球場も当時発表されていた収容人員と現在の定員に違いが見受けられる。(http://www.city.hiroshima.lg.jp/toshikei/toshika/shinkyuzyo/siryo/041126/shiryo.pdf 説明資料 2.他球場の施設状況)
  3. ^ 正確には1979年 - 2005年は西武グループデベロッパーである国土計画(のちコクド)が球団を保有していたが、経営悪化や2004年の西武鉄道の証券取引法違反事件により2006年にコクドが解散することとなり、解散後は同グループのプリンスホテルが2007年から2008年まで保有し、2009年からは西武鉄道の保有となった。
  4. ^ 2018年時点では、日本ハムは日本ハム株式会社がゼネラルパートナーを名乗り、北海道内の有力企業がグランドパートナーと名乗り出資しているが、広島と同様に独立採算制に移行する計画もある。
  5. ^ 広島(広島東洋カープ)は、マツダ創業家である松田家が筆頭株主で、球団株式の40%強を保有している。このほか、マツダも約35%を保有している。なお、1955年12月から1967年までは地元財界企業のグループオーナー型経営で、1968年の資本整理後、マツダ・球団ともに松田家の同族経営だった時代は、製造業系とも解釈できた。
  6. ^ 当初は田村駒主導の共同経営だったため、商社系とも解釈できた。
  7. ^ 最近では2010年が該当(パ・リーグ3月20日、セ・リーグ3月26日)。この年は阪神とオリックスが共に本拠地開幕権を持っていたが、阪神甲子園球場が高校野球開催期間中で使用できないため京セラドーム大阪での開幕戦を希望した阪神に配慮して、パ・リーグが開幕カードを前倒しして開催した。なお、2017年も同様に阪神とオリックスが共に本拠地開幕権を持っていたが、この年は阪神が開幕権を返上した。ちなみに2010年を含め、少なくとも1953年以降に開幕日が別になったケースでは全てパ・リーグがセ・リーグより先に開幕している。
  8. ^ マツダスタジアムでの広島主催試合の日曜・祝日開催分で夏季を除き見られる。
  9. ^ 札幌ドームとナゴヤドームでの開催試合の土曜開催分で見られるが、ナゴヤドームでは2017年以降の土曜開催分は全て14:00としている。
  10. ^ 2013年度の18:30開始の試合が巨人主催試合を含め、7試合。17:00開始の試合が16試合に増加した。
  11. ^ 開催球場によっては18:20または18:40の場合もある。

出典編集

  1. ^ “「新コミッショナーに斉藤惇氏 前日本取引所グループCEO オーナー会議で選出”. 産経ニュース. 産業経済新聞社. (2017年11月27日). http://www.sankei.com/sports/news/171127/spo1711270041-n1.html 2017年11月27日閲覧。 
  2. ^ 日刊スポーツ(2015年10月24日)
  3. ^ 統計データ(日本野球機構)
  4. ^ 福岡ソフトバンクホークス(公式)12年9月19日
  5. ^ “松坂今季全記録”. 朝日新聞. http://www.asahi.com/paper/sports/baseball/matsuzaka/matsu.html 
  6. ^ 阪神が1位キープ NPB観客動員、実数発表後初の2500万人突破なるか”. フルカウント (2017年9月24日). 2017年11月19日閲覧。
  7. ^ 改革が奏功したプロ野球、観客数は着実に増加 以前の入場者数はドンブリ勘定だった!?”. 投信1 (2017年11月2日). 2017年11月19日閲覧。
  8. ^ NPB史上初「入場者数2500万人」突破!阪神300万人超え、楽天は前年比10.7%増”. ベースボールキング (2017年10月11日). 2017年11月19日閲覧。
  9. ^ 2017年 セ・パ公式戦 入場者数(日本野球機構)
  10. ^ 2017年度 パシフィック・リーグ 全試合日程PDF版 (PDF) - 日本野球機構ホームページ
  11. ^ 2018年度 セントラル・リーグ 全試合日程PDF版 (PDF) - 日本野球機構ホームページ
  12. ^ カルビー株式会社「NPBパートナー」契約を締結 NPB.jp 日本野球機構 2019年3月12日
  13. ^ 2016年新人選手選択会議 開催日・特別協賛社決定のお知らせ(日本野球機構NPBニュース 2016年8月19日、2016年11月2日閲覧
  14. ^ NPBパートナーに「三井住友銀行」(日本野球機構NPBニュース 2014年10月1日 10月2日閲覧)
  15. ^ 国内独立リーグに関する取扱要領(2009年2月25日) - 日本野球連盟
  16. ^ 公益財団法人日本野球連盟(JABA)における国内独立リーグ取扱要領の改正について - 四国アイランドリーグplusニュースリリース(2014年11月10日)
  17. ^ 独立リーガー、プロとしての存在を明確に ~日本独立リーグ野球機構設立会見~ - Sports Communications(2014年9月1日)
  18. ^ (5)無給のプロ野球「批判は覚悟」存亡かけ再出発 産経ニュース 2011年1月28日
  19. ^ 2020年シーズンの体制について - ベースボール・チャレンジ・リーグ(2019年11月1日)
  20. ^ 2020 年度ルートインBCリーグ運営体制 (PDF) - ベースボール・チャレンジ・リーグ(2020年6月5日)
  21. ^ ルートインBCリーグ準加盟球団承認のお知らせ - ベースボール・チャレンジ・リーグ(2018年4月27日)
  22. ^ 新独立リーグが発足=関西の兵庫とブルズ―野球[リンク切れ] - 時事通信2013年12月19日
  23. ^ “来春2チームで始動 既存の独立Lと異なる発想の「北海道ベースボールリーグ」”. Full-Count. (2019年5月3日). https://full-count.jp/2019/05/03/post359643/ 2019年11月16日閲覧。 
  24. ^ “解禁初日の3月1日、巨人VS中大!原監督も大歓迎”. スポーツ報知. (2011年2月18日). オリジナルの2011年2月20日時点におけるアーカイブ。. https://web.archive.org/web/20110220161515/http://hochi.yomiuri.co.jp/giants/news/20110218-OHT1T00030.htm 2019年5月27日閲覧。 
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  40. ^ “プロ野球、応援は大リーグ式? きょうから有観客試合”. 朝日新聞. (2020年7月10日). https://www.asahi.com/articles/ASN7975XXN79UTQP007.html 
  41. ^ “有観客試合初日は史上3度目3本のサヨナラ本塁打 全て1点差に2万633人酔いしれる”. デイリースポーツ. (2020年7月10日). https://news.yahoo.co.jp/articles/2e30da03d3d687231a593567875efe0e1fcdfd89 
  42. ^ NPBアンチ・ドーピングガイド2016
  43. ^ 来季から血液のドーピング検査導入…プロ野球
  44. ^ NPB実行委、来季から血液ドーピング検査導入
  45. ^ 試合観戦/暴力団等排除活動
  46. ^ 選手による暴力団等排除宣言が行われました。
  47. ^ 暴力団排除宣言
  48. ^ NPB 暴力団排除徹底へ身元確認強化を 12球団に要請
  49. ^ 巨人-阪神 米国開幕戦を断念「難しい」(日刊スポーツ2013年7月5日 2014年4月21日閲覧)
  50. ^ WBC・遼クン効果が報道量を底上げ~2009 年スポーツ関連のTV報道調査~(ニホンモニター株式会社 2010年3月30日)

外部リンク編集