天領(てんりょう)は、江戸時代における江戸幕府の直轄地の俗称で、このほか幕府直轄領徳川幕府領徳川支配地幕府領幕領など様々な呼称があり、必ずしも絶対的な単一の歴史用語ではない。[1]。幕府直轄領は元禄以降、全国で約400万石あった。その領地は日本全国に散らばっており、江戸時代を通じて何らかの形で幕府直轄地が存在した国は51ヶ国と1地域(蝦夷地)に及び[2]、年貢収取の対象となる田畑以外に交通商業の要衝と港湾、主要な鉱山、城郭や御殿の建築用材の産出地としての山林地帯が編入され江戸幕府の主要な財源であった[1]

幕府直轄地が「天領」と呼ばれるようになったのは明治時代である。大政奉還後に幕府直轄地が明治政府に返還された際に、「天朝の御料(御領)」などの略語として「天領」と呼ばれたのがはじまり。その後、この呼称が江戸時代にもさかのぼって使われるようになった。よって、江戸時代に使われていた呼称ではない。江戸幕府での正式名は御料・御領(ごりょう)であり、その他、江戸時代の幕府法令には御料所(ごりょうしょ、ごりょうじょ)、代官所支配所(しはいしょ、しはいじょ)とある[1]。江戸時代の地方書では大名領や旗本領を私領としたのに対して公領・公料、また公儀御料所(こうぎごりょうしょ)とある[1]

大政奉還後の慶応4年(1868年、同年明治元年)には徳川支配地を天領と呼んだ布告があるが、同時期の別の布告では「これまで徳川支配地を天領と称し居候は言語道断の儀に候、総て天朝の御料に復し、真の天領に相成候間」とある[1]

幕府の直轄地についての呼称については、従来は「天領」と表記していたが、この「天領」という呼称が明治以降の俗称であるという点から、近年では「幕領」と呼ぶ傾向になっており、全国の歴史教科書なども「幕領」への表記の変更が進められている[3]

目次

概要編集

豊臣政権時代の徳川氏蔵入地が基である[1]関ヶ原の戦い大坂の役などでの没収地を加えて、17世紀末には約400万石となった。その年貢収入は幕府の財政基盤となった。

長崎大坂など重要な都市や、佐渡金山などの鉱山湯の花から明礬を生産していた明礬温泉も天領とされた。佐渡甲斐飛騨隠岐は一国まるごと天領となった。

 
高山陣屋表門

幕府直轄の各領地には代官処がつくられ、郡代代官遠国奉行が支配した。また預地として近隣の大名に支配を委託したものもあった。観光地として有名な岐阜県高山市高山陣屋は、江戸幕府が飛騨国を直轄領として管理するために設置した代官所・郡代役所である。

1799年寛政11年)には東蝦夷地(北海道太平洋岸および千島)が、1807年文化4年)には和人地および西蝦夷地(北海道日本海岸や樺太(後に北蝦夷地として分立)およびオホーツク海岸)が天領とされたが、1821年文政4年)には松前藩領に復した。1855年安政2年)になると、和人地の一部と蝦夷地全土が松前藩領から再び天領とされているが、1859年(安政6年)の6藩分領以降に東北諸藩の領地となった地域もあった。

江戸時代末期に老中首座となった水野忠邦は、天保の改革の一環として上知令江戸城大坂城の十里四方を天領とする)を発令したため、天領の石高は増えたが、周辺に領地を持つ大名から大きく非難された。

天領の規模の変遷編集

豊臣政権末期には、全国検地高1850万石余の内、12.2%に相当する222万3641石余が豊臣氏の蔵入地であった。一方徳川氏の関東入国当時の蔵入地の実態は明らかではないが、所領伊豆・相模・武蔵・上総・下総・上野の六か国240万石余のうち、100~120万石が直轄化されていたと推定されている。関ヶ原の戦いののち、豊臣氏の蔵入地の接収を含む没収高622万石余が論功行賞の加増・加転に、さらに徳川一門や譜代大名の創出、直轄領の拡大に当てられているが、江戸幕府の直轄地も、初期においては豊臣氏のそれと大差なかったものと考えられ、江戸幕府成立時点で230~240万石が幕府直轄領であったと考えられる。

上方・関東の天領の石高・年貢高に関しては、向山誠斎著『癸卯日記 四』所収の「御取箇辻書付」により享保元年(1716年)から天保12年(1841年)までの年度別の変遷が古くより知られていたが、さらに大河内家記録「御取箇辻書付」[4]の発見により、17世紀中頃からの天領の石高の変遷が明らかになった。それによれば、天領の石高が初めて300万石を超えたのが徳川家綱政権下の万治3年(1660年)だが、寛文印知の前後には300万石を切り、延宝3年(1675年)に至って再び300万石台を回復し、以降300万石を下回ることはない。徳川綱吉政権下になると大名改易による天領石高の増加が著しく、元禄5年(1692年)に初めて400万石を突破し、宝永6年(1709年)以降400万石を下回ることはない。徳川吉宗政権下では無嗣断絶による公収が相次ぎ、享保16年(1731年)には450万石に達し、延享元年(1744年)には江戸時代を通じて最大の463万4076石余となった。その後徳川御三卿が相次ぎ分立することにより、延享4年(1747年)以降天領の石高は減少する。宝暦13年(1763年)から寛政5年(1793年)まで430万石台を維持した後、寛政7年(1795年)~寛政10年(1798年)には再び450万石台に戻るが、その後徐々に石高は減少し、天保9年(1838年)には410万石台に落ちる。天保以降では文久年間の石高の数字が残っており、幕末まで410万石台を維持したと考えられる。

なお個々の年度の石高は史料によって異なり、例えば元禄7年(1694年)の天領総石高は、『癸卯日記』所収の「御取箇辻書付」では395万5560万石余とあるのに対し、『近藤重蔵遺書』所収の「御蔵入高並御物成元払積書」では418万1000石余と20万石以上の差がある。また天保9年(1838年)の天領総石高は『癸卯日記』所収の「御取箇辻書付」では419万4210石余とあるのに対し、『天保九年戌年御代官並御預所御物成納払御勘定帳』では419万1968石6斗5升8合9勺9才、天保12年(1841年)の天領総石高は『癸卯日記』所収の「御取箇辻書付」では416万7613石余とあるのに対し、同じ向山誠斎の著作である『丙午雑記』所収の「天保十二丑地方勘定下組帳」では412万2044石3斗0升8合9勺8才と、微妙に数字が異なる。

以下に『大河内家記録』と『癸卯日記』所収の「御取箇辻書付」による天領の石高・年貢高の変遷の詳細を示す。譜代の大名や旗本への加増・改易・減封や臨時の役知の支払いは天領を切り崩して行われるため、天領の所領・石高は年度毎に必ず変動する。[5]

「御取箇辻書付」による天領総石高・年貢高の変遷(慶安4年(1651年)~天保13年(1842年))
年号 西暦 石高 (石余) 年貢高 (石余) 内米 (石余) 内金 (両余) 年号 西暦 石高 (石余) 年貢高 (石余) 内米 (石余) 内金 (両余) 年号 西暦 石高 (石余) 年貢高 (石余) 内米 (石余) 内金 (両余) 年号 西暦 石高 (石余) 年貢高 (石余) 内米 (石余) 内金 (両余)
慶安4年[注1 1] 1651 1,590,910 665,280 元禄12年[注1 2] 1699 3,889,100 1,100,880 延享4年 1747 4,415,820 1,551,214 1,237,156 117,334 寛政7年 1795 4,504,516 1,545,767 1,257,316 107,963
承応元年[注1 1] 1652 1,602,290 598,320 元禄13年[注1 2] 1700 3,762,800 1,138,400 寛延元年 1748 4,411,241 1,590,491 1,270,661 117,702 寛政8年 1796 4,507,226 1,559,023 1,269,573 108,164
承応2年[注1 1] 1653 1,610,910 608,760 元禄14年[注1 2] 1701 3,849,300 1,114,590 寛延2年 1749 4,397,089 1,673,573 1,353,984 117,411 寛政9年 1797 4,501,193 1,561,828 1,274,532 107,273
承応3年[注1 3] 1654 元禄15年[注1 2] 1702 3,841,900 1,199,490 寛延3年 1750 4,390,109 1,693,726 1,380,425 115,691 寛政10年 1798 4,504,565 1,544,821 1,256,977 107,609
明暦元年[注1 3] 1655 元禄16年[注1 2] 1703 3,882,500 1,262,280 宝暦元年 1751 4,394,525 1,704,664 1,389,211 115,471 寛政11年 1799 4,499,020 1,501,108 1,212,107 107,801
明暦2年[注1 4] 1656 1,224,900 427,120 275,200 60,769 宝永元年[注1 2] 1704 3,750,300 1,178,380 宝暦2年 1752 4,409,637 1,715,630 1,398,975 115,947 寛政12年 1800 4,493,395 1,552,740 1,265,727 107,103
明暦3年 1657 2,925,470 1,119,530 966,030 61,390 宝永2年[注1 2] 1705 4,021,900 1,299,660 宝暦3年 1753 4,413,541 1,680,002 1,365,578 115,165 享和元年 1801 4,474,977 1,558,351 1,273,466 106,658
万治元年 1658 2,916,540 1,033,550 887,970 58,220 宝永3年[注1 2] 1706 4,001,100 1,350,830 宝暦4年 1754 4,407,515 1,650,387 1,336,747 114,783 享和2年 1802 4,488,636 1,443,666 1,170,456 102,311
万治2年 1659 2,918,600 1,114,270 966,950 58,920 宝永4年[注1 2] 1707 4,047,500 1,270,490 宝暦5年 1755 4,412,347 1,642,551 1,336,213 113,371 享和3年 1803 4,485,711 1,562,872 1,272,120 107,627
万治3年 1660 3,064,770 979,050 837,210 56,730 宝永5年[注1 2] 1708 3,972,900 1,251,930 宝暦6年[注1 5] 1756 4,406,064 1,649,384 1,331,264 116,328 文化元年 1804 4,487,780 1,536,203 1,266,228 107,990
寛文元年[注1 4] 1661 1,132,750 422,390 274,940 58,980 宝永6年[注1 2] 1709 4,017,800 1,275,140 宝暦7年 1757 4,420,503 1,552,846 1,262,896 105,630 文化2年 1805 4,487,885 1,546,915 1,277,485 107,771
寛文2年 1662 2,734,390 1,099,600 957,270 56,940 宝永7年[注1 2] 1710 4,150,700 1,317,380 宝暦8年 1758 4,426,889 1,649,532 1,332,456 116,202 文化3年 1806 4,482,740 1,519,075 1,250,456 107,447
寛文3年 1663 2,663,100 880,760 764,490 46,505 正徳元年[注1 2] 1711 4,144,200 1,299,740 宝暦9年 1759 4,471,712 1,701,560 1,383,755 116,464 文化4年 1807 4,453,870 1,425,102 1,163,522 107,211
寛文4年 1664 2,793,360 1,073,170 918,900 54,205 正徳2年 1712 4,167,600 1,265,970 1,022,620 97,340 宝暦10年 1760 4,461,631 1,685,345 1,369,539 115,682 文化5年[注1 6] 1808 4,459,079 1,391,881 1,151,226 96,261
寛文5年 1665 2,829,950 1,053,970 897,760 54,960 正徳3年 1713 4,117,600 1,390,500 1,131,215 103,709 宝暦11年 1761 4,465,654 1,680,127 1,359,958 117,523 文化6年 1809 4,457,080 1,501,989 1,230,897 108,436
寛文6年 1666 2,872,220 1,033,310 892,330 48,810 正徳4年 1714 4,126,000 1,316,060 1,057,963 103,226 宝暦12年 1762 4,458,083 1,674,699 1,354,852 117,320 文化7年 1810 4,455,394 1,527,031 1,256,777 99,994
寛文7年 1667 2,900,950 1,042,360 895,670 51,089 正徳5年 1715 4,127,000 1,457,700 1,151,622 112,406 宝暦13年 1763 4,375,836 1,643,963 1,334,204 113,262 文化8年 1811 4,478,873 1,532,910 1,241,483 108,476
寛文8年 1668 2,852,630 1,010,610 904,180 36,820 享保元年[注1 5] 1716 4,088,530 1,389,570 1,074,035 115,176 明和元年 1764 4,376,432 1,636,386 1,324,862 113,954 文化9年 1812 4,434,556 1,520,969 1,240,486 102,731
寛文9年 1669 2,925,450 965,900 815,300 53,140 享保2年 1717 4,098,371 1,365,060 1,080,090 102,494 明和2年 1765 4,387,292 1,594,040 1,284,248 113,332 文化10年 1813 4,437,458 1,501,877 1,221,763 103,459
寛文10年 1670 2,994,660 1,057,460 902,170 53,120 享保3年[注1 5] 1718 4,044,570 1,435,542 1,127,181 111,765 明和3年 1766 4,387,045 1,538,971 1,241,641 108,724 文化11年 1814 4,442,669 1,535,799 1,249,917 105,053
寛文11年 1671 2,974,750 1,130,750 971,390 54,720 享保4年 1719 4,050,850 1,393,529 1,092,581 109,236 明和4年 1767 4,394,756 1,589,767 1,287,527 114,163 文化12年 1815 4,423,929 1,501,023 1,214,791 105,240
寛文12年 1672 2,882,950 1,031,520 854,790 61,050 享保5年 1720 4,057,180 1,395,682 1,098,490 107,949 明和5年 1768 4,378,684 1,547,248 1,229,794 116,619 文化13年 1816 4,423,274 1,483,067 1,196,505 105,212
延享元年[注1 4] 1673 1,406,560 465,940 297,000 58,760 享保6年 1721 4,066,500 1,305,650 1,027,061 100,722 明和6年 1769 4,378,574 1,594,461 1,275,740 117,153 文化14年 1817 4,412,452 1,518,991 1,231,283 105,629
延享2年[注1 4] 1674 1,432,720 427,730 264,370 56,070 享保7年[注1 5] 1722 4,043,320 1,414,290 1,115,508 108,478 明和7年 1770 4,371,923 1,467,010 1,131,973 123,549 文政元年 1818 4,334,570 1,519,374 1,233,374 104,982
延享3年 1675 3,136,270 1,074,890 876,800 69,520 享保8年[注1 5] 1723 4,112,390 1,303,930 1,050,289 91,534 明和8年 1771 4,375,647 1,353,282 1,021,543 123,363 文政2年 1819 4,352,548 1,537,207 1,250,568 105,133
延享4年 1676 3,106,250 1,110,620 831,190 73,910 享保9年 1724 4,278,370 1,488,360 1,190,997 107,910 安永元年 1772 4,375,961 1,525,624 1,193,539 123,281 文政3年 1820 4,333,634 1,490,752 1,205,297 104,672
延享5年 1677 3,096,630 1,196,460 969,520 80,940 享保10年 1725 4,360,670 1,466,215 1,166,544 108,849 安永2年 1773 4,378,819 1,508,026 1,175,311 123,413 文政4年 1821 4,326,489 1,433,694 1,148,678 104,968
延享6年 1678 3,130,160 1,200,400 985,590 77,380 享保11年 1726 4,310,100 1,500,691 1,204,965 107,182 安永3年 1774 4,379,699 1,530,615 1,208,170 119,349 文政5年 1822 4,320,482 1,496,240 1,208,342 105,244
延享7年 1679 3,007,200 1,121,840 948,550 68,900 享保12年 1727 4,414,850 1,621,980 1,374,545 110,750 安永4年 1775 4,387,091 1,520,866 1,199,900 117,450 文政6年 1823 4,333,886 1,403,384 1,117,660 105,592
延享8年 1680 3,262,250 942,590 740,440 79,110 享保13年[注1 5] 1728 4,409,753 1,465,486 1,181,659 101,501 安永5年 1776 4,387,201 1,569,988 1,250,265 117,405 文政7年 1824 4,223,923 1,427,619 1,158,677 98,889
天和元年 1681 3,401,270 1,026,270 851,750 69,390 享保14年 1729 4,446,688 1,608,354 1,292,703 114,346 安永6年 1777 4,392,791 1,556,681 1,237,367 116,793 文政8年 1825 4,223,068 1,317,840 1,065,745 94,194
天和2年 1682 3,640,200 1,269,880 1,013,720 92,300 享保15年 1730 4,481,056 1,551,345 1,233,428 115,654 安永7年 1778 4,372,435 1,517,858 1,190,441 118,462 文政9年 1826 4,229,389 1,428,537 1,163,502 97,406
天和3年 1683 3,210,560 1,116,150 839,110 100,340 享保16年 1731 4,530,908 1,365,049 1,090,557 100,769 安永8年 1779 4,373,996 1,525,452 1,194,575 119,859 文政10年 1827 4,218,089 1,434,498 1,166,669 98,523
貞享元年 1684 3,433,770 1,177,310 910,960 97,710 享保17年 1732 4,521,401 1,392,391 1,062,635 119,558 安永9年 1780 4,371,639 1,427,789 1,124,839 108,691 文政11年 1828 4,194,554 1,339,578 1,077,787 96,223
貞享2年 1685 3,414,130 1,094,570 869,500 93,630 享保18年 1733 4,541,744 1,461,986 1,153,187 113,489 天明元年[注1 7] 1781 4,348,278 1,465,836 1,147,934 114,663 文政12年 1829 4,201,033 1,399,289 1,133,201 97,797
貞享3年 1686 3,554,930 1,218,940 961,189 97,380 享保19年 1734 4,541,816 1,343,519 1,061,441 101,655 天明2年 1782 4,332,441 1,460,933 1,138,370 116,529 天保元年 1830 4,182,691 1,378,578 1,113,204 97,715
貞享4年 1687 3,731,400 1,179,030 942,230 89,200 享保20年 1735 4,539,331 1,462,706 1,137,432 119,238 天明3年 1783 4,350,709 1,219,484 968,418 95,865 天保2年 1831 4,201,301 1,429,328 1,162,448 97,980
元禄元年 1688 3,813,000 1,242,320 981,830 96,940 元文元年 1736 4,565,359 1,334,481 1,018,661 115,445 天明4年[注1 7] 1784 4,360,521 1,492,139 1,172,935 116,465 天保3年 1832 4,204,038 1,396,390 1,120,504 101,292
元禄2年 1689 3,972,910 1,348,270 1,061,690 107,350 元文2年 1737 4,567,151 1,670,819 1,314,779 128,643 天明5年 1785 4,330,634 1,403,708 1,093,200 114,412 天保4年 1833 4,205,910 1,258,230 1,005,367 96,023
元禄3年 1690 3,880,000 1,385,820 1,101,120 106,130 元文3年 1738 4,580,554 1,533,133 1,181,529 127,282 天明6年 1786 4,341,213 1,081,485 851,493 83,945 天保5年 1834 4,202,806 1,427,193 1,150,709 101,648
元禄4年 1691 3,971,300 1,353,580 1,078,510 102,390 元文4年 1739 4,583,446 1,668,584 1,313,907 127,838 天明7年[注1 5] 1787 4,361,544 1,444,933 1,164,205 112,291 天保6年 1835 4,205,570 1,304,313 1,036,653 98,054
元禄5年 1692 4,013,840 1,402,120 1,114,410 107,809 元文5年 1740 4,581,523 1,492,492 1,153,881 122,431 天明8年 1788 4,384,334 1,433,377 1,162,389 108,395 天保7年 1836 4,202,493 1,039,970 807,068 931,161
元禄6年 1693 4,034,490 1,307,740 1,034,370 101,710 寛保元年 1741 4,586,472 1,570,388 1,228,550 123,445 寛政元年[注1 7] 1789 4,384,279 1,410,414 1,118,088 107,612 天保8年 1837 4,229,581 1,392,915 1,122,234 100,023
元禄7年 1694 3,955,560 1,315,480 1,058,510 96,610 寛保2年 1742 4,614,502 1,419,558 1,140,592 98,989 寛政2年[注1 7] 1790 4,380,524 1,442,995 1,159,230 105,731 天保9年 1838 4,194,210 1,305,746 1,046,104 97,412
元禄8年 1695 3,887,180 1,276,370 1,000,470 102,990 寛保3年 1743 4,624,664 1,636,409 1,298,149 122,666 寛政3年 1791 4,382,813 1,356,289 1,088,669 99,550 天保10年 1839 4,192,837 1,407,218 1,140,499 99,311
元禄9年[注1 2] 1696 4,136,900 1,314,830 延享元年 1744 4,634,076 1,801,855 1,462,749 123,262 寛政4年 1792 4,393,572 1,470,399 1,187,978 105,196 天保11年 1840 4,166,475 1,382,698 1,138,359 97,735
元禄10年[注1 2] 1697 4,346,500 1,386,400 延享2年 1745 4,628,935 1,676,322 1,335,114 124,001 寛政5年 1793 4,393,000 1,476,278 1,199,720 103,481 天保12年 1841 4,167,613 1,434,342 1,168,412 97,737
元禄11年[注1 2] 1698 3,889,400 1,240,430 延享3年 1746 4,634,065 1,766,214 1,422,876 124,602 寛政6年 1794 4,403,622 1,471,301 1,190,091 105,320 天保13年[注1 8] 1842 4,191,123
注釈
  1. ^ a b c 慶安4年(1651年)~承応2年(1653年)分は「関東分御勘定帳無之」とあり、上方分のみの集計かつ年貢の米納・金納の内訳不明。
  2. ^ a b c d e f g h i j k l m n o p 元禄9年(1696年)~正徳元年(1711年)分は「内訳無之」とあり年貢の米納・金納の内訳不明。
  3. ^ a b 承応3年(1654年)、明暦元年(1655年)分は「御勘定帳無之」とあり、石高・年貢高不明。
  4. ^ a b c d 明暦2年(1656年)、寛文元年(1661年)、延享元年(1673年)、延享2年(1674年)分は「上方御勘定帳無之」とあり、関東分のみの集計。
  5. ^ a b c d e f g 大河内家記録「御取箇辻書付」では、享保元年(1716年)分が米107万4003石余、享保3年(1718年)分が米112万7189石余、享保7年(1722年)分が米111万5514石余、享保8年(1723年)分が米105万0911石余、享保13年(1728年)分が米118万1658石余、宝暦6年(1756年)分が米133万0262両余、天明7年(1787年)分が年貢高此取146万8770石余となっている。
  6. ^ 文化5年(1808年)分は神宮文庫「勘定出納大略」では米185万1226石余となっている。
  7. ^ a b c d 大河内家記録「年々御取箇辻書付」では天明元年(1830年)分が年貢高此取156万5836石余、天明4年(1784年)分が高436万0520石余、寛政元年(1789年)分が年貢高此取156万5836石余、寛政2年(1790年)分が年貢高此取142万3687石余となっている。
  8. ^ 天保13年(1842年)の分は勝海舟編『吹塵録』所収「天保十三年全国石高内訳」により、年貢高は不明。

日本全国の総石高に占める天領の割合は、慶長10年(1605年)にける日本全国の総石高2217万1689石余に対して推定230~240万石であり、10.4~10.8%となる。また元禄10年代(1697年~1703年)の全国の石高(元禄国絵図・郷帳高)2578万6929石余に対して約400万石であり、15.5%となる。[5]さらに天保期における日本の天保年間の総石高(天保国絵図・郷帳高)は3055万8917石余と算出されているが、勝海舟編『吹塵録』所収「天保十三年全国石高内訳」によると、1842年(天保13年)の天領は総石高の13.7%に当たる420万石弱を占めた。

全国類別石高(天保13年)
類別 石高 割合 (%)
禁裏仙洞御料 - 天皇上皇女院御料地 4万0247石余 0.1
御料所高 - 幕府直轄領(天領) 419万1123石余 13.7
万石以上総高 - 大名領分 2249万9497石余 73.6
寺社御朱印地 - 寺社名義領 29万4491石余 1.0
高家並交替寄合 - 高家交代寄合(老中支配の旗本)領 17万9482石余 0.6
公家衆家領寺社除之分 - 公家領・宮家領・寺社除地[注2 1]
万石以下拝領高並込高之分 - 旗本(若年寄支配の旗本)知行所・込高地[注2 2]
335万4077石余 11.0
六拾余州並琉球国共 - 日本全国・琉球国領地総計 3055万8917石余 100.0
注釈
  1. ^ 寺社名義の所領のうち幕府による年貢取立の対象になっていない土地。
  2. ^ 転封などの際に、知行高は変らないのにもかかわらず新旧所領の年貢率の違いによって領主が実質的減収となってしまう場合、特別に加増された石高。

天領の内訳の変遷編集

徳川の関東入国直後には、直轄領は関東総奉行や代官頭によって支配されていたが、慶長年間に関東総奉行や代官頭が消滅後は、その配位下の代官・手代衆が昇格して天領支配を担当するようになった。天領の管轄は当初江戸(関東)と京都・大坂(上方)に二分されていたが、寛永19年(1642年)に勘定頭が設置されると、司法・行政区域が統一され、地方の支配組織は老中→勘定奉行→郡代・代官への系統へと整備されるようになった。また江戸時代の当初から遠隔地の都市・港・鉱山には遠国奉行が置かれていたが、こらも老中支配下に統合された。

これとは別に大名に支配を委ねた大名預地があった。豊臣政権の太閤蔵入地が形を変えたもので、徳川綱吉による幕府支配機構の整備と強化のもと、貞享4年(1687年)に廃止されたが、元禄4年(1691年)には復活した。さらに正徳2年(1712年)には財政立て直しのために再び新井白石により大名預地は廃止されて代官の直支配となったが、年貢収納率の低下を招いたため、享保7年(1722年)に再び徳川吉宗により大名預地は復活した。

天領は当初関東と上方の二分に分けられていたが、享保2年(1717年)以降、関東・海道・北国・東国・畿内・中国・西国の七筋に区分されるようになった。[1]

18世紀以降の天領の石高における内訳の変遷は以下の通りである[6][7]

天領石高内訳変遷
内訳 元禄15年
(1702年)
享保15年
(1730年)
宝暦7年
(1757年)
天保9年
(1838年)
文久3年
(1863年)
郡代・代官支配地 3,867,435.700 3,602,380 3,896,000 3,284,478.26665 3,173,924.14438
   関東筋 1,199,833.906 1,076,451 1,149,400 932,014.13504 882,192.33367
   畿内筋 662,924.000 668,647 414,300 463,696.31026 521,454.30627
   海道筋 497,333.000 738,747 715,300 719,794.80472 691,916.20596
   北国筋 555,300.000 267,118 734,400 355,058.24664 240,506.50338
   奥羽筋 455,394.794 319,988 380,000 375,375.91618 378,040.55971
   中国筋 252,050.000 407,564 365,000 284,327.64181 286,813.23685
   西国筋 244,600.000 123,865 137,600 154,211.21200 173,000.99854
遠国奉行支配地 138,188.000 139,651 9,100 144,196.73099 149,406.53199
   浦賀(相模国)奉行 770 700 6,517.38299 3,456.14331
   神奈川(武蔵国)奉行 6,187.78250
   伏見奉行 4,320.000 4,494 5,000 5,166.68200 5,174.96700
   佐渡奉行 130,433.000 130,952 132,512.66600 132,572.37700
   新潟(越後国)奉行 2,015.26218
   長崎奉行 3,435.000 3,435 3,400
代官・遠国奉行支配地合計 4,005,623.700 3,742,031 3,905,100 3,428,674.99764 3,323,330.67637
大名預所 739,025 577,800 763,366.31504 752,411.43166
   関東筋 12,700 44,551.89540
   畿内筋 42,272 255,800 106,465.51481 83,296.10637
   海道筋 59,909 30,400 70,710.78082 70,710.78082
   北国筋 397,955 123,700 254,358.19707 256,785.96562
   奥羽筋 180,207 103,500 170,964.18122 166,818.83083
   中国筋 34,273 23,300 111,829.02950 103,141.17024
   西国筋 24,409 28,400 49,038.61162 27,106.68238
総石高 4,481,056 4,482,900 4,192,041.31268 4,075,742.10803

関連用語編集

  • 領分(藩) - 石高1万石以上の大名が知行する領地(大名領)。
  • 知行所 - 石高1万石未満の旗本が知行する領地(旗本領)で、大名の「〜藩」とは区別して「〜領」と呼んだ。
  • 禁裏御料 - 天皇上皇 (院)女院の財政基盤となった御料地。
  • 公家衆家領 - 公家宮家の財政基盤となった料所。
  • 朱印地 - 由緒ある寺院神社に幕府が特例の朱印状をもって付与した所領で、表向きには公領扱いのため領内で幕府の代官が年貢を取り立てることもあった。
  • 寺社除地 - 寺社名義の所領のうち寺社が占有的に支配することを得た私領で、幕府への年貢も免除され収益は全て寺社のものとなった。

幕末の天領編集

地方区分は現代のもの。人名は代官を務めた旗本

北海道地方編集

いずれも箱館奉行の「御預所」。戊辰戦争箱館戦争)後の令制国およびをカッコ内に記す。

東北地方編集

戊辰戦争(東北戦争)後の令制国をカッコ内に記す。

関東地方編集

北陸・甲信地方編集

東海地方編集

近畿地方編集

中国地方編集

四国地方編集

九州地方編集

脚注編集

  1. ^ a b c d e f g 村上直, 「天領の成立と代官の位置について」, 法政史学48号, 1996年
  2. ^ 和泉清司, 『徳川幕府領の形成と展開』, 同成社, 2011年.
  3. ^ 東京書籍、帝国書院など
  4. ^ 藤田覚, 「江戸時代前期の幕領石高・年貢量に関する新史料」, 『史学雑誌』, 104 (10), pp. 1777-1786 (1995年).
  5. ^ a b 大野瑞男, 『江戸幕府財政史論』, 吉川弘文館, 1996年.
  6. ^ 村上直, 「江戸幕府直轄領の地域的分布について」, 『法制史学』, (25) pp. 1-17 (1973年).
  7. ^ 村上直, 「江戸後期、幕府直轄領の地域分布について」, 『法制史学』, (34), pp. 60-74 (1982年).

参考文献編集

  • 安藤博, 『徳川幕府県治要略』, 赤城書店, 1915年.
  • 小野清, 『徳川制度史料』, 六合館, 1927年.
  • 村上直, 『天領』, 人物往来社, 1965年.
  • 村上直, 荒川秀俊, 『江戸幕府代官史料』, 吉川弘文館、1975年.
  • 藤野保, 『日本封建制と幕藩体制』, 塙書房, 1983年.
  • 藤野保編, 『論集幕藩体制史』 第四巻 「天領と支配形態」, 雄山閣出版, 1994年.
  • 大野瑞男, 『江戸幕府財政史論』, 吉川弘文社, 1996年.
  • 大野瑞男編, 『江戸幕府財政史料集成』 (上巻, 下巻), 吉川弘文館, 2008年.
  • 和泉清司, 『徳川幕府領の形成と展開』, 同成社, 2011年.
  • 旧高旧領取調帳データベース
  • 東京書籍

関連項目編集