ヤマダデンキ

日本の家電量販店

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株式会社ヤマダデンキ: YAMADA-DENKI Co.,Ltd.)は、群馬県高崎市に本社を構える日本最大手の家電量販店チェーン持株会社であるヤマダホールディングスの子会社である。

株式会社ヤマダデンキ
YAMADA-DENKI Co.,Ltd.
Yamada Denki Logo.svg
YamadaLABItakasaki.JPG
本社(LABI1 LIFE SELECT高崎店舗内)
種類 株式会社
略称 ヤマダ、YAMADA
本社所在地 日本の旗 日本
370-0841
群馬県高崎市栄町1-1
設立 2020年令和2年)4月6日
(株式会社ヤマダ電機分割準備会社)
業種 小売業
法人番号 2070001036729 ウィキデータを編集
事業内容 家電製品、生活用品等の販売
代表者 代表取締役社長 小林 辰夫
資本金 1億円
売上高 6097億3300万円
(2021年03月31日時点)[1]
営業利益 359億7900万円
(2021年03月31日時点)[1]
経常利益 367億8100万円
(2021年03月31日時点)[1]
純利益 249億3800万円
(2021年03月31日時点)[1]
総資産 4749億2500万円
(2021年03月31日時点)[1]
従業員数 連結:19,985人
平均臨時雇用者:10,539人
単体:10,432人
平均臨時雇用者:7,744人
(2020年3月31日現在)
主要株主 ヤマダホールディングス 100%
関係する人物 山田昇(創業者)[2]
外部リンク https://www.yamada-denki.jp
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テックランドLABI(ラビ)、ヤマダモバイルといった業態の店舗を展開している。なお、店舗屋号としての「ヤマダデンキ」(ヤマダ電機)には、当社直営店と子会社や提携企業が運営するものが存在する(後述)。

概要

1973年日本ビクター(現・JVCケンウッド)を退社した宮崎県出身の山田昇が個人商店(ナショナルショップ)「ヤマダ電化センター」(群馬県前橋市)を創業[3]1983年株式会社ヤマダ電機設立。

群馬県を地盤とした郊外型家電量販チェーンとしてスタートし、1980年代からは北関東各県の同業であるコジマ栃木県)、ケーズデンキ茨城県)などと互いの商圏への進出と価格競争で激しく競い合い、規模を拡大。一時期はコジマに対して売上高で劣勢に立たされたが、大型店舗出店の規制緩和にあわせ、他社に先駆けて店舗を大型化する戦略に切り替えた。

1999年には京都府八幡市関西第1号店の京都八幡店を開店。この店舗から全国展開に本腰を入れ、翌2000年東京証券取引所第一部上場以降は、既存店の建替・移転を進めるとともに、各地の地元量販店との提携や買収によって全国展開を加速した。

2002年に当時トップだったコジマを抜いて家電量販店国内最大手となり、2005年2月には、専門量販店としては日本で初めて売上高1兆円を達成している。同年7月29日、最後まで未出店だった徳島県で徳島藍住店を開店させ、家電量販店で初の全都道府県進出を果たした。2006年度には、家電量販業界内売上規模の2割を占めた[4]2008年3月にコジマが島根県に出店するまでは全都道府県に出店している唯一の家電量販店チェーンだった。しかし、その後コジマは経営不振に陥りビックカメラの子会社となりコジマは不採算店舗を次々と閉店。結局2022年現在家電量販店として全都道府県に進出しているのは再びヤマダデンキのみとなっている。

郊外ロードサイド出店がメインであるが、さらなる業様拡大のため、小商圏や都心の繁華街の駅前への進出(レールサイド戦略)も目指している。2004年6月、都市型店舗の試験をかねて、広島市中心部に広島中央本店を開店[注 1]。そのノウハウを元に、2006年には大阪市浪速区に「LABI1 なんば」を開店し、以降は「LABI」を都心のターミナル駅前型量販店業態の統一ブランド名として各地に出店しており、ビックカメラやヨドバシカメラなどの都市型量販店と激突する格好となっている。また、2006年9月29日携帯電話携帯オーディオなどのモバイル機器を専門に扱う小型店舗の新業態「テックサイト」を東京都中野駅前に出店、これも以降各地に展開する。さらに2006年9月、関西および北海道エリアで「ヤマダTVショッピング」を放送開始。2007年1月4日からは地上波BSで全国展開し、TVショッピング分野への本格進出を狙う。

2011年には住宅メーカーのエス・バイ・エル(現・ヤマダホームズ)を傘下に収め、「S×L by YAMADA」のブランド名で太陽光発電オール電化などを備えた「スマートハウス」の販売促進に力を注ぐ。2012年には住宅機器メーカーのハウステックを傘下に収めるなど、家電以外の業態拡大も視野に入れている。

2013年3月より全国約700の直営店のうち、国内約300店舗の屋上に太陽光パネルを設置して太陽光発電を行っている[5]

テーマソング

CMソング店内ソングとして用いられている曲として『ヤマダ電機の唄』(作詞:ヤマダ電機とゆかいな仲間たち、作曲:富田伊知郎)が存在している。なお、同社を含めて、家電量販店9社のテーマソングを収録したアルバム『エレクトリックパーク』が、ポニーキャニオンより発売されている。

店舗の展開

 
国道49号から見るコジマVSヤマダ(福島県郡山市)

1980年代から北関東で激しく競い合った、ヤマダ(群馬)、コジマ(栃木)、ケーズデンキ(茨城)の3社は「北関東YKK」と呼ばれ(ヨドバシカメラ、ヤマダ、コジマで「Y2K」ともいう)、一時期は日本電気大型店協会(NEBA)曰く「北関東の風雲児or波乱児」たちとも呼ばれたが、その勢いは今日では全国各地に広がり、家電販売業界再編の引き金、NEBA解散(2005年8月)の引き金になったともいえる。そのなかでも、特に隣県に本社のあるコジマとの対抗心は非常に強く、互いに近隣に対抗出店し、右記の写真のような光景は群馬・栃木エリアのみならず全国で見ることが出来る程である(上画像の郡山市の場合、ヤマダデンキが南に1kmの地点に移転・縮小したため、事実上コジマに軍配が上がっている)。「他店より安い」を強調しており、その価格表示に関しては裁判沙汰にもなったこともある。1997年にコジマは家電製品売上高日本一の座をベスト電器から奪い優位に立ったが、2000年に大規模小売店舗法が廃止されヤマダが急速に大型店舗を各地に開店し小型店舗の多かったコジマは大打撃を食らった。結果、2002年にコジマを抜き去り日本一に躍り出て、今日のようなスタイルとなっている。また、パソコン販売に力を入れ、独自ブランドPC構築を目的にKOUZIROを子会社化するとともに、中古PCの販売にも力を入れており、これらは法人営業に強みを持つ。

20世紀末より出店攻勢を強めて、2005年までに47都道府県すべてに出店した。また、「ベスト電器」と「マツヤデンキ」は2021年7月の当社のストアブランド化以降も新規出店が行われている(例:マツヤデンキイオンスタイル検見川浜店、マツヤデンキ武蔵小山店、ベスト電器長崎四ヶ町店)。

2021年12月現在は以下の業態を擁する。

テックランド (Tecc.Land)
総合家電販売店。ヤマダデンキの主力店舗形態。ロードサイドを中心に出店する。西友などの総合スーパーにテナントとして入居する店舗も2015年頃より増加しており「テックランド」の屋号は下記にある他の業態ではないヤマダ電機の店舗全体を指す屋号に変化している。
多くの店舗は1階部分に駐車場を配し、店舗入口と来店ポイント付与端末・トイレのみが設置され、売り場は2階以上となっている。ただし、サトームセンなどの他店から転換した店舗や近年新規出店した店舗や黎明期の初期店舗では例外もある。
ケーズデンキ同様、「テックランド○○本店」と「本店」と称する店舗が多数存在するのが特徴。
以前の店舗外観は黄色を基調とした派手なものが中心だったが、最近の店舗では白や灰色を基調とした外観に変化している。またリニューアルオープンした以前より存在する店舗に関しては緑色の部分を青色に変更している店も存在する。
星電社・マツヤデンキ・ベスト電器からテックランドに転換した店舗も存在する。屋号はヤマダ電機(→ヤマダデンキ)テックランドに変更されるが、運営は2021年7月1日の当社への統合までは引き続き転換前の法人が行っていた[6][7][8][注 2]
近年では家電製品のほかに、買収したダイクマのノウハウを使い食料品や一般用医薬品を販売する店舗も存在している。
LABI (LABI / LABI1)
カメラ系家電量販店が立地する都心部ターミナル駅前への出店にあたり、新たに立ち上げた都市型大規模店舗。基本的に都心部の商業ビルをほぼ丸ごと借り上げる形で展開する。LABIとは、「LIFE ABILITY SUPPLY」からの造語であるという。特に規模が大きい高崎、池袋、なんばの3店舗はLABI1と付けられている[9]
全棟借り上げでなく、一部にテナントとして入居する店舗の場合はLABIの屋号を使用する店舗[10]とテックランドの屋号を使用する店舗[11]が混在している。
2004年6月11日に実験店として都市型店舗「テックランド広島中央本店」(ウィズワンダーランド跡。天満屋八丁堀ビルへの移転時にLABIに鞍替えし閉店)を開店させ、その結果をもとに2006年3月10日に1号店「LABI1なんば」(なんばパークス南隣)を出店、以後9都府県に21店舗を展開している。
百貨店の居抜きや同業他社のM&Aによる店舗買収による出店が多い。水戸店をケーズホールディングス本社の向かいに建てるなど、同業他社を強く意識した出店戦略を採っているが、水戸店は閉鎖された。
2008年7月11日に開店した「LABI1高崎」は、本社を併設した自社ビルを新築して出店している(本社移転日は同年7月1日)。創業の地である前橋市を離れることについて、一宮浩二副社長は2005年の高崎移転発表時の記者会見で、本社からの交通の利便性の向上を理由に挙げ、「創業の地を離れるのは残念だが、1分1秒を争う戦いをしている以上、宿命ともいえる選択だった」と語っている[12]。近接する場所には高崎が創業の地であるビックカメラ高崎東口店が立地している[13]
2009年10月30日に開店した「LABI1日本総本店池袋」(三越池袋店跡・ビックカメラ隣)は「今迄の家電量販店の枠にとらわれない総合流通化の実現」を謳い、レストランフロアやフットサルコートなどと同居した都市型店舗の集大成と位置付けられている[14]。元々池袋には2007年7月13日に開店した3号店「LABI池袋」があったが、これをモバイル機器・ホビーの専門店(池袋モバイルドリーム館、日本総本店の別館扱い)に改装している。
テックランドからの鞍替え例として、広島店と大船店と自由が丘店が挙げられる[15][16]
2021年6月まで星電社が運営[注 3]していた三宮の他は全て開店当初からの直営店であるが、以前は新橋店はキムラヤ(現:イーウェルネス)運営だった。
ヤマダモバイル
旧・テックサイト(Tecc.site)。携帯電話及びモバイルコンピューティング専門の小規模店舗。東京周辺に展開。
ヤマダアウトレット
各店の旧モデル在庫品や展示使用品、中古家電を取り扱う業態。
既存のテックランド店かLABI店からの業態転換が大半であるが、閉店してからこの業態で再進出した店舗や、香川県のさぬき長尾店(2022年2月4日開店)[18]のように新規店舗、北海道の旭川店(2022年2月11日に家電住まいる館×YAMADA web.com 旭川店(現Tecc LIFE SELECT旭川店)から独立し、移転開業[19])のように店舗内業態(インショップ)から単独店へ移行した店舗、広島県のアルパーク前店(2022年5月6日に旧テックランドアルパーク前店跡に開店[20])のように玩具を扱うホビー館との一体型店舗もある。一部店舗にはグループ会社のシーアイシーが提携するDon Don upがインショップ形式で出店している。
家電住まいる館YAMADA
2017年より展開されている業態。家電製品のほかソファやベッドなどの家具、キッチン用品などの住宅関連商品を取り揃えており、リフォームや不動産コーナー、カフェが併設されている店舗も存在する。
店内はテックランド店などとは異なり、フロア全体がダウンライト照明になっており、先述のテーマソングも流れていない。
YAMADA web.com[21]
旧・YAMADAホールセール。インターネット通信販売のサービスを冠した業態。通常のテックランドの2倍のアイテムを備え、価格をインターネット通販とそろえているのが特徴。
家電住まいる館×YAMADA web.com
「家電住まいる館YAMADA」と「ヤマダウエブコム」の要素を兼ね備えたハイブリッド業態。ウェブコム店では取り扱いのない家具の取り扱いを強化している。
Tecc LIFE SELECT(テックライフセレクト)/LABI LIFE SELECT(ラビ ライフセレクト)[22]
「Tecc LIFE SELECT」は2021年6月18日に改装オープンした熊本春日店(旧・テックランド→家電住まいる館YAMADA)から用いている業態[23]
既存の「家電住まいる館YAMADA」よりも売場面積を拡げ、非家電商品(家具・インテリア・生活雑貨・リフォーム・玩具など)の取り扱いを強化しているのが特徴である[24]
その後、姫路本店(旧・テックランドNew姫路本店、同年6月25日開店[25])、札幌本店(旧・テックランド→家電住まいる館YAMADA、同年7月2日開店[26])、神戸本店(旧・テックランド→家電住まいる館YAMADA、同年7月16日開店[27])、木更津請西本店(旧・テックランドNew木更津請西本店、同年7月22日開店[28])、長野SBC通り店(旧・家電住まいる館YAMADA、同年9月4日開店)、加古川本店(旧・テックランドNew加古川本店→家電住まいる館YAMADA、同年10月23日開店)、徳島本店(旧・テックランド、同年11月13日開店[29])、春日部本店(旧・テックランド、同年12月18日開店[30])、港北センター店(旧・テックランドNew港北センター本店→家電住まいる館YAMADA港北センター本店、2022年2月5日開店[31])、盛岡本店(旧・テックランドNew盛岡本店→家電住まいる館YAMADA、2022年2月5日開店[31])、旭川店(旧・テックランド→家電住まいる館×YAMADA web.com、2022年3月11日開店[32])、高知本店(旧・テックランドNew高知本店→家電住まいる館YAMADA、2022年4月29日開店[33])、高松春日本店(旧・テックランド、2022年6月11日開店[34])と順次、既存店舗からの改装によりオープンしている。大型ホームセンター内に出店する新規店舗もあり、2021年10月29日にホームセンタームサシ久喜菖蒲店の2階にムサシ久喜菖蒲店[35]、2022年2月25日にスーパービバホーム一宮店の2階にNew一宮店[36]を順次オープンしている。2022年4月22日には、広島県のテックランドアルパーク前店(現・ヤマダアウトレット&ホビー館アルパーク前店)がアルパーク西棟内に移転・業態転換し、広島アルパーク店としてオープン[37]。2022年6月時点で兵庫県に3店舗、北海道と埼玉県に各2店舗ずつ、岩手県・千葉県・神奈川県・愛知県・長野県・広島県・高知県・香川県・徳島県・熊本県に各1店舗ずつ展開している。
また、同じ「LIFE SELECT」を名乗る類似業態として、都市型大規模業態「LABI」を冠した「LABI LIFE SELECT」もあり、既存店からの改装店舗となる群馬県の高崎(LABI1店舗)、東京都の自由が丘・池袋・品川大井町(池袋はLABI1店舗で、2021年12月11日に日本総本店池袋から店舗名も変更、品川大井町は2022年3月5日にLABIから業態転換[38])、大阪府の千里となんば(なんばはLABI1店舗で、2022年6月4日に改装[39])の6店舗。新規店舗となる東京都の立川(2016年11月18日開店[40])と神奈川県の茅ヶ崎(2021年11月26日開店[41])の2店舗の計8店舗が該当する。
九十九電機(TSUKUMO)
2021年7月のグループ再編の際、株式会社Project Whiteから継承した自作パソコンやPCパーツなどを専門とする業態。継承時点で、北海道・東京都・愛知県・大阪府・福岡県に9店舗を展開している。
ベスト電器
2021年7月のグループ再編の際、株式会社ベスト電器から継承した総合家電販売業態。日本国内に40都道府県を出店しているほか、マレーシアシンガポールインドネシアにも出店している。
マツヤデンキ
2021年7月のグループ再編の際、株式会社マツヤデンキから継承した総合家電販売業態。継承時点で26都道府県に展開している。
Caden
「マツヤデンキ」と同様、2021年7月のグループ再編の際に株式会社マツヤデンキから継承した業態。大阪府に展開している。
大塚家具(IDC OTSUKA)
2022年5月1日の合併に伴って株式会社大塚家具から継承された家具・インテリアなどを専門とする業態。対外的には「IDC OTSUKA」の名称を用いている。合併時点で直営店舗11店舗(東京都3店舗、神奈川県・大阪府各2店舗、千葉県・愛知県・兵庫県・福岡県各1店舗)、提携店3店舗(埼玉県・山梨県・広島県各1店舗ずつ)の計14店舗を運営している。
なお、前述したテックランド、家電住まいる館YAMADA、YAMADA web.com、家電住まいる館×YAMADA web.com、Tecc LIFE SELECT/LABI LIFE SELECTの中には大塚家具を取り扱う店舗も存在する。

その他、シャトレーゼのフランチャイズにヤマダデンキが加盟[42]し一部店舗でシャトレーゼを運営する他、グループ関連会社が『コスモスベリーズ』(コスモスベリーズ)、『再楽館』『再楽リプラス』(シー・アイ・シー)を運営している。

ポイントサービス

2001年より会員カード(「ヤマダポイントカード(リライト式カード)」「安心会員カード(リライト式カード)」「ヤマダLABIカード(クレジット機能付きポイントカード)」)によるポイントサービスを展開し、ポイント制度に否定的な他の郊外型競合店との差別化要素として積極的に利用してきた。ヤマダデンキ全店で本格導入する前に「デジタル21」2店(東京都足立区および岡山市。いずれも「テックサイト」に転換、岡山の店舗は後に閉店)で実験導入した。旧デジタル21のリライト式ポイントカード(銀色)とヤマダデンキのリライト式ポイントカード(金色)は対応各店で相互使用できた。

「ヤマダポイントカード」(リライト式カード)は一旦新規発行を終了していたが、後に再開した。

近年、「ポイント付与ありの高い価格」と「ポイント付与なしの安い価格」が同時設定され選択できる商品や、「表示価格を下げてポイント付与なしのみ」の設定とした商品の数も拡大してきた。

なお、東海テックランド系列店舗でのポイントカードは、東海テックランドでのみ使用できる旨が明記されている(デンキランド系列店舗のポイントカードも同様)。九州テックランド系列店舗でのポイントカードはデザインも異なり、九州テックランドでのみ使用できる旨が明記されていたが、2008年10月より相互利用が可能となった。また、完全子会社化したぷれっそホールディングス傘下3社が2007年9月から発行している「ぷれっそポイントカード」は、通常のヤマダデンキ店舗では使用できないが、旧ぷれっそ3社からヤマダデンキに転換した店舗に限り利用することが出来る。

2014年12月に「ヤマダポイントカード」がリニューアルとなり、従来のリライト式からバーコード読取式に変更(裏面にはバーコードに加え、携帯電話スマートフォンのバーコードリーダー機能を利用してポイント残高を確認するためのQRコードも追加された)。また、デザインは「YAMADA」ロゴが大きく描かれたブルーVer.と小さなシンボルマークが多く描かれたカラフルVer.の2種類となり、入会時又はリライト式カードからの切替時に選択できるようにした。

ポイントマシーン

商品購入時のポイント付与の他に、店舗入口などに設置している「ポイントマシーン」の利用で「ご来店ポイント」がプレゼントされる(「ヤマダモバイル」にはポイントマシーンが設置されていない)。付与されるポイントはスロットマシンの要領で抽選で決められる。

ポイントマシーンのサービス提供内容は、店舗や利用時期によって異なる場合がある。以下は一部店舗での提供例を含む。

導入当初は、来店時ひとり1日1回のみの利用が可能で最低100ポイントのプレゼントを受けられた(商品購入なしでは各月ごとに4回まで。会員登録時や商品購入に応じて利用可能回数は積み増しされた)。

2006年から来店時と商品購入後の1日最大2回まで利用可能となった(来店時に最低10ポイント+商品200円以上購入後に最低90ポイント。後に、来店時に10 - 4000ポイント+商品3,000円以上購入後に10 - 4,000ポイント)。

現在は再び、ひとり1日1回限りのポイントマシーン利用となっている。利用1回につき50 - 4,000ポイントが付与される。通常時は商品3,000円分以上(期間限定キャンペーン時は商品1,000円分以上)の購入後に、利用可能回数(ポイントチャンス)が現在の上限値である「4回」にまで回復する。回復当日にマシーン利用済みの場合、次回利用は翌日以降となる。

2010年4月30日をもって来店ポイントマシーンにおけるリライト式ポイントカード(ヤマダポイントカード、安心会員カード)の利用を終了した(購入時の利用は2014年12月にポイントカードのリニューアルが行われるまで従来通り可能であった)。

2010年5月1日以降、来店ポイントマシーンの利用は「ケイタイdeポイント」と「ケイタイdeタッチ」のみとなった。事前に会員登録した携帯電話で、画面へのバーコード表示を用いたサービスが「ケイタイdeポイント」で、さらにおサイフケータイにひも付けしたサービスが「ケイタイdeタッチ」である[43]。のちにサービス名称を変更し、ケイタイdeポイントとケイタイdeタッチ機能を含む「ケイタイde安心」会員としている(このサービスの担当部署名は「ケイタイdeポイント事務局」である)。

2014年6月21日からはクレジット機能付ポイントカードの「ヤマダLABIカード」での来店ポイントサービスが約4年ぶりに復活した。また、ポイントカードについては2014年12月から発行されているバーコード読取式の新カードにおいて、ポイントの残高確認と期間限定のキャンペーン利用時にのみマシーンの利用ができるようになった(ポイントカードでの来店ポイントサービスは従来通り利用できない)。

沿革

前史

  • 1973年昭和48年) - 日本ビクターを退社した山田昇が群馬県前橋市総社町総社で電気店を個人創業。
  • 1978年(昭和53年)6月1日 - 現在の法人が、日本電線工業株式会社として設立。
  • 1983年(昭和58年)9月1日 - (旧)株式会社ヤマダ電機設立。
  • 1987年(昭和62年)3月1日 - 休眠会社の日本電線工業株式会社が(新)株式会社ヤマダ電機に商号変更。
  • 1987年(昭和62年)5月21日 - 株式の額面変更を目的として、(新)株式会社ヤマダ電機(形式上の存続会社)が(旧)株式会社ヤマダ電機(実質上の存続会社)を吸収合併。
  • 1989年平成元年)3月 - 株式を店頭(JASDAQ)公開。
  • 1996年(平成8年) - インターネットサービスプロバイダ事業を開始。
  • 1997年(平成9年)12月 - 南国殖産合弁会社南九州ヤマダ電機株式会社を設立。同年に香川県にも出店。
  • 1999年(平成11年) - 京都府八幡市国道1号沿いに関西第1号店「京都八幡店」を出店。この京都八幡店の開店を契機に全国展開を本格化させる。
  • 2000年(平成12年)9月24日 - 東京証券取引所第一部に上場。
  • 2004年(平成16年)
    • 6月11日 - 初の都市型店舗「テックランド広島中央本店」が開店。
    • 7月23日 - 沖縄初進出となる「テックランド具志川店」を沖縄ヤマダ電機が出店。なお沖縄初出店・具志川店を皮切りに「家電パソコン修理センター」を店内に初めて設置。以降LABIや大型店舗などに修理センターを配置するきっかけとなる。
  • 2005年(平成17年)
    • 1月27日 - 初の駅前(駅直結)型店舗「テックランド別府駅前店」が開店。
    • 2月25日 - 日本の専門店として初めて連結売上高が1兆円を突破。
    • 7月14日 - マキヤと合弁会社・株式会社東海テックランドを設立(「ヤベデンキ」をテックランドに転換)。
    • 7月29日 - 「テックランド徳島藍住店」を出店し、1999年の京都八幡店で本格的に始まった全都道府県進出をわずか6年で達成。
  • 2006年(平成18年)3月10日 - 初のターミナル駅隣接型店舗「LABI1 なんば」が開店。
  • 2007年(平成19年)
    • 12月 - ぷれっそホールディングス傘下のサトームセン全店舗をテックランドとLABIに転換。
  • 2008年(平成20年)
    • 6月27日 - 株主総会をもって、山田昇代表取締役CEOが社長から会長へ、山田の甥の一宮忠男代表取締役COOが副社長から社長に昇格。
    • 7月1日 - 本社を群馬県高崎市栄町1番1号の高崎駅東口前に移転。
    • 10月15日 - 株式会社中四国テックランドの残りの株式(マルナカ25%、ダイナマイトコーポレーション5%)を買い取り完全子会社化。
    • 12月1日 - コスモスベリーズ株式会社の残りの株式(豊栄家電保有の49%)を買い取り、完全子会社化。
  • 2009年(平成21年)
    • 7月1日 - ぷれっそホールディングス傘下の株式会社星電社の「せいでん」ブランドの8店舗をテックランドとLABI(LABI三宮)に転換、転換しない2店は閉店する[44]。なお、他の既存店と区別するため、看板やチラシには「せいでん」ロゴが入っている。
    • 8月1日 - マツヤデンキより16店舗をテックランドに転換。
  • 2010年(平成22年)
    • 4月1日 - 日本の家電量販店として初めて売上高2兆円突破(国内初、世界第2位)。
    • 9月11日 - 中古住宅事業に来年から本格参入する方針を明らかにした。
    • 12月10日 - 初の海外店舗として、中国遼寧省瀋陽市にLABI瀋陽を開店。
  • 2011年(平成23年)
  • 2012年(平成24年)
  • 2013年(平成25年)
    • 5月31日 - LABI南京閉店[45]
    • 6月6日 - LABI天津6月末閉店を発表[45]
    • 6月27日 - 業績不振の責任を明確にするため、全取締役を降格。山田昇が社長に復帰[46][47]
    • 10月1日 - 「ベスト電器との資本・業務提携における公正取引委員会へ申し出た10地域の問題解消措置」に伴い、テックランドNew秩父店をエディオンへ譲渡(ヤマダ電機としての営業は9月16日に終了し、10月25日にエディオン秩父店として開店[48])。
  • 2014年(平成26年)
    • 9月6日 - 2014年ブラック企業大賞およびWEB投票賞を獲得[49]
    • 10月1日 - 1株につき10株に分割。9664万8,974株から9億6648万9,740株発行となる[50]
  • 2015年(平成27年)
    • 5月7日 - ソフトバンクと資本業務提携する契約を締結。
    • 5月25日 - 構造改革の一環として、同年4月 - 5月末日までの間にスクラップ&ビルドや業態転換する店舗を含めて46店舗を閉鎖する予定であることを発表[51][52][53]
    • 6月24日 - 上述に加え11店を追加で閉鎖することが明らかとなる[54][55]
    • 9月1日 - 非連結子会社であるキムラヤセレクトを吸収合併[56][57]
  • 2016年(平成28年)4月1日 - 山田昇社長兼CEOが会長兼取締役会議長、一宮忠男副社長兼COOが副会長兼CEOに退き、社長には桑野光正取締役が昇格[58]
  • 2017年(平成29年)11月8日 - アサヒ衛陶との業務提携を発表[59]

ヤマダデンキ発足以後

  • 2020年(令和2年)
    • 10月1日 - 持株会社体制へ移行し、旧法人は株式会社ヤマダホールディングスへ商号変更し、事業を株式会社ヤマダデンキに承継[60][61]。また、3月中に設立された株式会社ヤマダ環境資源開発ホールディングスを中心に環境資源開発事業を展開[62][63]
  • 2021年(令和3年)
    • 3月1日 - 株式会社沖縄ヤマダ電機を吸収合併[64]
    • 7月1日 - グループ内における組織再編[64][65][66]により、「TSUKUMO」・「ベスト電器」・「マツヤデンキ」・「Caden」の4つの店舗ブランドを継承する。
    • 9月30日 - 代表取締役社長執行役員の三嶋恒夫が健康上の理由により退任。
  • 2022年(令和4年)5月1日 - 大塚家具を吸収合併[67]

CM

2019年より、貫地谷しほり又吉直樹ピース)が共演するCMシリーズが放映されている。「YAMADA」名義であっても、住宅関連のCMは放映される。

スポンサー

日本テレビ系列NNNNNS
TBS系列(JNN)
テレビ朝日系列(ANN)
フジテレビ系列FNNFNS
その他
出演者

評価

  • 企業・キャリア情報サイト「キャリコネ」を運営するグローバルウェイが2010年9月21日に発表した「愛社されている企業、愛社されていない企業 主要133社ランキング」において、「愛社されていない企業」部門でUSENに次ぐワースト2位にランクインした[70]。同サイトに寄せられた社員の意見として有給休暇のとりにくい社風と長時間勤務に対する不満が寄せられている。
  • メディアフラッグ(現・インパクトホールディングス)が行った「2013年度 CSアワード家電量販店部門」の総合顧客満足度で1位を獲得している[71]。ただし、以下記載の日経ビジネスのアフターサービスの満足度に関するアンケート調査では、毎年最下位となっている。
  • 日経ビジネス2008年7月28日号に掲載されたアフターサービスの満足度に関するアンケート調査で、家電量販店部門において16社中最下位となった。これについてヤマダ電機は、調査が事前に登録していたモニターを対象に行われたことについて「読者は、国民全体からアンケートの回答者を無作為抽出したと誤解する可能性が高く、不適切だ」と指摘、名誉を傷つけられたとして発行元の日経BPに5,500万円の損害賠償などを求め提訴。2010年12月14日、東京地方裁判所(石井浩裁判長)は日経ビジネスがモニターから回答者を無作為抽出した上で、組織票を防ぐ対策を行っていたことなどから「合理的な調査結果になるような配慮がなされていた」として、ヤマダ側の請求を棄却した[72]
  • 2010年7月の「日経ビジネス」記事掲載時には、ケーズデンキが1位(前年:4位)、ヤマダ電機は家電量販店の中では最下位(当時)にあたる14位(前年と同位)とされ、ケーズデンキは同年8月から約1年間に亘り、当該記事を各店舗で配布した(もちろん発行元の日経BPの許可を得ていた)。これに対しヤマダ電機側は「ヤマダ電機のサービスが著しく劣っていると消費者に誤認を与えかねず、営業妨害に当たり違法である」などと主張して、5,500万円の損害賠償を求め東京地裁に訴訟を起こした。しかし、東京地裁の石井浩裁判長は「ランキングの根拠となった調査には、恣意(しい)的な結果が生じるような事情はなかった」と述べ、ヤマダ電機側の請求を棄却した[73][74]
  • 2021年半ばに発表された2019年度の小売業世界ランキング上位250位にランクインした。世界で67位、日本企業だけで見ると5位であった。[75]
  • ダイアモンド社のサイトの一部であるダイアモンドチェーンストアオンラインにおいて、油浅健一から「家電品のユニクロ」と言っても遜色ない、との評価を受けた[76]

不祥事・事件

独占禁止法違反・職業安定法違反

2007年1月23日付の読売新聞記事において、LABI1なんば店でメーカー応援者(ヘルパー)に対する店側からの命令指示が行われており、職業安定法違反、二重派遣・二重命令にあたると報道された。店舗側がヘルパーに対してノルマを課し、また営業報告書を書かせ「何件アプローチして何件獲得したのか、販売価格はいくらか」と徹底させ、成績が悪ければ罵声を浴びせたりするとされる。同支店だけでなく全国の店舗で同様の行為があったとする指摘もある[79]

ヤマダ電機は「違法な事実はなく報道には誤解が含まれている」と全面的に否定、読売新聞の取材方法にも問題があるなどと反論している。後の 週刊文春2007年3月15日号・3月22日号記事によると、一連の読売新聞報道について、ヤマダ電機から読売新聞社に対して折り込みチラシの出稿を差し止めるとの圧力があり、読売新聞社がこれに屈して2007年1月27日朝刊の12版まで出ていた記事を13版以降削除した、としている。読売新聞はこれを全面的に否定し、週刊文春に記事の訂正と謝罪を求めている。

公正取引委員会が取引先に対する優位な立場を利用して、納入業者に不当な人材派遣を求めた疑いがあるなどとして、独占禁止法違反(不公正な取引方法)容疑で同社本社や数店舗に立ち入り検査に入ったことが同日夕刊各紙にて報道された[80]

2008年6月30日、公正取引委員会は同社の優越的地位の乱用を再び認定し、独占禁止法違反(不公正な取引方法)で排除措置命令を出した。公取委が認定した不当な派遣人数は延べ約16万6000人にのぼり、過去最大規模となった。家電販売店に対する同命令は初めてである[81]。これに対してヤマダ電機は「排除命令を真摯(しんし)に受け止め、コンプライアンス体制の強化に努める」とコメントした。一方7月10日に本社で開いた記者会見において、山田昇会長は「納入業者側にも販路拡大のメリットがある。大手などは『お金は不要だ』と言っている。(派遣は)相手からの要望で、いなくてもいい」と発言した[82]

特定家庭用機器再商品化法事件

2007年3月30日、埼玉県熊谷市の熊谷配工センターで、家電リサイクル料金を受け取って顧客から回収した不要家電品を、中古品販売業者や輸出業者へ横流ししていたことが発覚した。経済産業省と環境省の調査が入り、ヤマダは現地の担当業者を告訴した。ヤマダ側の説明によれば「この業者が単独で行ったもので、組織的なものではない」と話している[83]

従業員の自殺問題

パワーハラスメントによる従業員の自殺

契約社員として中途入社し神奈川県内の店舗に勤務していた男性(29歳)が、上司から「てめえ、うそつきなんだよ」「死んでみろ」と罵声を浴びせられ、2004年4月上旬に自殺した[84]。遺族は2005年1月25日にヤマダ電機を安全配慮義務の懈怠により提訴した[84]

柏崎店従業員の過労自殺

契約社員として中途入社しテックランド柏崎店に勤務していた男性(23歳)が、正社員に登用と同時に管理職へ就任させられ、2007年9月19日に過労で自殺した[85][86]。長岡労働基準監督署は、2011年6月に労災と認定した[86]。労基署の調査によれば、死亡一ヶ月前の残業時間は100時間を超えていた[86]。赴任後は、休みを取れなかったという[86]。遺族は2013年12月11日にヤマダ電機を提訴した[85][87]。その後、2017年1月13日に裁判上の和解が成立した[88]

船引店従業員の過労自殺

テックランド船引店に勤務していた男性店長が、営業不振を要因とするプレッシャーから架空売上を計上してしまい、2013年7月に自殺した[85]

所得税の申告漏れ

同社が、関東信越国税局税務調査により、2013年3月期から2016年3月期までの3年間に亘り、約28億円の申告漏れを指摘されていたことが、2018年1月に判明した。中国の子会社への貸付金を巡り、期末時のルートで申告すべきところ、貸付時のレートのまま申告していた模様である。同社は追徴税額約6億円を含め修正申告を行ったとしている[89]

陸上競技部

陸上競技部の活動が知られている。2004年に休部となったみずほ銀行の陸上競技部を引き継ぐ形で「ヤマダ電機女子陸上競技部」として発足。2012年に元佛教大学陸上部監督で同大学を全日本大学女子駅伝(杜の都駅伝)連覇に導いた森川賢一を招聘し、森川の指導を受けた選手を多く入部させて力をつけている[90]

2017年3月を最後に廃部となったモンテローザより5名の選手と監督、マネージャーが移籍し、これに伴い「ヤマダ電機陸上競技部」に名称変更[91]。2020年10月の持株会社化により「ヤマダホールディングス陸上競技部」に名称変更。

選手寮を北群馬郡吉岡町に置いており(ちなみに同町にヤマダデンキの店舗はない)、選手が集団生活しながら競技活動を送っている。同町に後援会も作られており、地域交流も行われている[92]

2021年現在の女子中長距離部監督は高木雅一、コーチは横山景。トラック&フィールド部監督は田中宏昌。以下の所属選手には変動があり、チーム紹介 公式HP 参照。

女子中長距離所属選手
元所属選手
トラック&フィールド所属選手
元所属選手

エピソード

映像外部リンク
  テックランド品川大井町店でのイベントの様子(2009年8月16日) - YouTube スターダストプロモーション公式チャンネルより

インディーズデビューシングルが、ヤマダ電機での手売りのみでオリコン週間ランキング11位を達成し、メンバーは店先で号泣し喜びを分かち合った。
その5年後、念願の国立競技場コンサートを開催した際には、下積み時代を振り返る演出として、この映像がスクリーンに流された。

2014年に女性グループ初の国立競技場コンサートを行ったももいろクローバーZは、無名時代に全国のヤマダ電機の店頭で頻繁にライブを開催していた。

休日のETC料金がどこまで行っても上限1000円という当時の割引制度を利用し、車中泊をしながら各地のヤマダ電機を回って、店先で踊りCDを手売りしていたというエピソードがある[93]。2009年5月24日から8月16日まで、『ヤマダ電機Presents 〜ももいろクローバーJAPANツアー2009 ももいろTyphooooon!〜』のツアータイトルで、24箇所の店舗で104公演の無料ライブを行った[93]

夏休み期間は毎日のようにライブを実施し、8月13日のヤマダ電機テックランド川崎店では、照明設備のないまま日没となったが、車のヘッドライトで照らしながらライブを続行したという逸話もある[94]

脚注

[脚注の使い方]

  1. ^ 2012年3月閉店。その後2012年6月22日に、400mほど離れた位置にある天満屋八丁堀ビル(天満屋八丁堀店跡地)に、「LABI広島」として改めて出店している。
  2. ^ 旧・星電社運営のテックランド店舗及びLABI三宮には「seiden」のロゴ文字が、旧・ベスト電器運営のテックランド店舗には「by BEST」のロゴ文字をテックランド等の看板付近に表示している。これは、既存のヤマダデンキ直営店との区別のため表示と思われる。
  3. ^ そのため、LABI三宮の入り口付近には、ヤマダデンキのロゴや「LABI SANNOMIYA」の看板に加え「seiden」のロゴ文字・ロゴマークが並んで表示されている。

出典

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  3. ^ ¥塾 山田昇。なお、家電量販業界に於いて、大手家電メーカー系列個人ショップの開業が一企業(法人)としての出発点となっている例としては、他にケーズホールディングスアトム電器が存在する。
  4. ^ 日経ビジネス 2007年8月6日-8月13日合併号より
  5. ^ ヤマダが太陽光発電事業に参入 300か店にパネル設置” (2012年5月21日). 2012年5月25日閲覧。
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  84. ^ a b 原田浩一朗 (2005年2月9日). “息子を自殺においやった 連日残業、上司が「死んでみろ」 ヤマダ電機を遺族が提訴”. しんぶん赤旗. 日本共産党中央委員会. 2014年7月6日閲覧。
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  92. ^ “餅つきで地域交流 ヤマダ陸上部後援会収穫祭”. 上毛新聞. (2016年12月22日). http://www.jomo-news.co.jp/ns/6714823706496813/news.html 2017年1月15日閲覧。 
  93. ^ a b 『Quick Japan Special Issue ももいろクローバーZ 〜The Legend〜 2008-2013』太田出版、2013年4月、86頁。ISBN 978-4-7783-1372-2 
  94. ^ 吉池陽一 『ももいろクローバーZ最強伝説☆』太陽出版、2012年8月、44頁。ISBN 978-4-88469-745-7 

外部リンク